2006年05月
2006年05月12日
植物工場でも挑戦している細胞融合による新品種 
平成元年に植物工場学会を設立した高辻正基氏の著書「植物工場の誕生」には技術的な面ばかりでなく、企業内研究所内の人間関係、対外的な活動、日本の農業問題など著者の見識や苦労話が記述されており非常に面白い。彼とは直接言葉を交わしたことはないが、同年代で大学受験時代に「増進会」という通信教育で成績優秀者の欄にいつも彼の名前があり、彼を目標にがんばった記憶がある。特に数学の問題は特徴があり、通常の受験参考書や問題集などには見当たらないユニークな問題を出されるので、１題を解くのに２，３日考え抜いたような記憶もある。記憶力で問題をとくのではなく推理力で問題を解くということはいつの時代も必要と思う。
彼の著書の中で興味を引いたところなど紹介してみたい。今のところは、植物工場とは直接関係はないが細胞融合装置の開発も行っており、ポマト（ポテトとトマトの融合）以来、しばらく実用化の事例が出なかったが、最近、実用化が近いとされているものに、メロチャ（メロンとカボチャ）、トマピーノ（トマトとペピーノ）、バイオハクラン（キャベツとハクサイ）などの雑種植物が出始めている。
植物工場の誕生―こうして独創的研究が生まれた
彼の著書の中で興味を引いたところなど紹介してみたい。今のところは、植物工場とは直接関係はないが細胞融合装置の開発も行っており、ポマト（ポテトとトマトの融合）以来、しばらく実用化の事例が出なかったが、最近、実用化が近いとされているものに、メロチャ（メロンとカボチャ）、トマピーノ（トマトとペピーノ）、バイオハクラン（キャベツとハクサイ）などの雑種植物が出始めている。
植物工場の誕生―こうして独創的研究が生まれた
2006年05月11日
中国の実業家の人生観
ANAの羽田発千歳行きの飛行機に備えてある「翼の天国」２００６年５月号、No.４４３に掲載されている中国の実業家、FullLimk社総裁の劉亦方氏（リウ・イン・ファン）へのインタビュー記事が印象に残った。祖父は中国の有名な物理学者で自分の学生時代に彼の素粒子論の解説書を読んだ記憶がある。現在４６歳であるが、２６歳のときに裸一貫で誰の紹介もなく香港で起業した。レストランの皿洗いなどを経験しながら実学を学び、現在では数千人の社員を率いて不動産業などを手がけている。インタビューの応対も気さくで、好印象を受けたことが記述されている。彼の好きな言葉として老子道徳経の詩が紹介されていたが自分は気に入った。
大成若欠大直若屈
大功若拙大弁若訥
真に完全なものはどこかで欠点を見せている
本当に真っ直ぐな線は若干曲がった部分があってわかる
本当に上手な芸にはどこかに拙い面を見せている
真に雄弁な人の言葉には何処か訥々としたところがある
大成若欠大直若屈
大功若拙大弁若訥
真に完全なものはどこかで欠点を見せている
本当に真っ直ぐな線は若干曲がった部分があってわかる
本当に上手な芸にはどこかに拙い面を見せている
真に雄弁な人の言葉には何処か訥々としたところがある
５月の風2006年05月06日
発電コストの計算の方法（２）
原子力発電所の導入を推進する方向に世界は動きはじめていることをこのブログでも述べたが、安全のためのコストをどこまで抑えることができるかにかかっている。米国の原子力発電所の操業率が８０％を超えていること、地球温暖化などの環境問題、中国のエネルギー消費量の急上昇もその要因である。以前に発電コストについて述べた以下の内容も見直す必要がでてきた。
「発電コストの公表が電力会社ではなくて資源エネルギー庁からなされていることを不審に思う人が多い。ｋＷｈあたりの発電単価は、1999年までは「原子力：9円、石炭火力：10円、石油・ガス火力：11円、水力発電：13円」とされていたが、1999年以降、「原子力：5.9円、ガス火力：6.4円、石炭火力：6.5円、石油火力：10.2円、水力発電：13.6円」に変わっている。電気という商品を考えるとき、生産者の発電部門が卸業者の送電部門に販売する価格を発電コストと考えるのが分かりやすい。日本の電力会社は発電・送電・配電の3部門を統合していたために発電コストの計算方法が不明瞭になっていた。実際問題として、それぞれの発電所が上記の単価で電気を販売すると、原子力発電事業者は直ちに倒産し、水力発電所は儲かりすぎということになるらしい。電力会社が他の電力会社から電気を買うときの単価は、水力発電所の単価は4円から10円の幅があるとのことである。その価格の決定の根拠は「余剰電力」であるかどうかである。発電設備が買い取る電力会社専用のものであれば高く、それ以外の余剰電力は安く買い取られる。本来、商品の価格は需要と供給のバランスで決まるものであるが、電力の場合、夏場の日中に需要が高まり、中間期のよるは需要が下がるが原子力発電は24時間ほぼ一定の出力で発電するので、需給バランスで考えると即座に倒産すると言われる。真の発電単価は設備コスト、ランニングコスト、需要と供給の時間変化で計算できるはずである。単純に計算すると、風況の良い大型風力発電が3.7円で最も安くなる。小規模水力、バイオマスは10円程度､太陽光発電は55円である。厳密に計算するためには、太陽光発電は需要と供給のピークが比較的合致するので蓄電池などが不要になるが、風力や水力は供給能力を需要ピークに合わせる設備が必要になり、そのコストを考慮する必要がある。」
「発電コストの公表が電力会社ではなくて資源エネルギー庁からなされていることを不審に思う人が多い。ｋＷｈあたりの発電単価は、1999年までは「原子力：9円、石炭火力：10円、石油・ガス火力：11円、水力発電：13円」とされていたが、1999年以降、「原子力：5.9円、ガス火力：6.4円、石炭火力：6.5円、石油火力：10.2円、水力発電：13.6円」に変わっている。電気という商品を考えるとき、生産者の発電部門が卸業者の送電部門に販売する価格を発電コストと考えるのが分かりやすい。日本の電力会社は発電・送電・配電の3部門を統合していたために発電コストの計算方法が不明瞭になっていた。実際問題として、それぞれの発電所が上記の単価で電気を販売すると、原子力発電事業者は直ちに倒産し、水力発電所は儲かりすぎということになるらしい。電力会社が他の電力会社から電気を買うときの単価は、水力発電所の単価は4円から10円の幅があるとのことである。その価格の決定の根拠は「余剰電力」であるかどうかである。発電設備が買い取る電力会社専用のものであれば高く、それ以外の余剰電力は安く買い取られる。本来、商品の価格は需要と供給のバランスで決まるものであるが、電力の場合、夏場の日中に需要が高まり、中間期のよるは需要が下がるが原子力発電は24時間ほぼ一定の出力で発電するので、需給バランスで考えると即座に倒産すると言われる。真の発電単価は設備コスト、ランニングコスト、需要と供給の時間変化で計算できるはずである。単純に計算すると、風況の良い大型風力発電が3.7円で最も安くなる。小規模水力、バイオマスは10円程度､太陽光発電は55円である。厳密に計算するためには、太陽光発電は需要と供給のピークが比較的合致するので蓄電池などが不要になるが、風力や水力は供給能力を需要ピークに合わせる設備が必要になり、そのコストを考慮する必要がある。」
音楽療法2006年05月05日
「放射線被爆は少ないほど安全」で思考停止する日本の原子力安全文化
柴田俊一氏の新・原子炉お節介学入門には実際に研究用原子炉（ＫＵＲ：Kyoto University Reactor)を設計し、設置し、自ら運転した経験を元に、原子力の安全問題について具体的な事例で明快に記述されており、評論家やジャーナリストの著書にはない新鮮な知見が盛り沢山である。「放射線被爆は少ないほど安全」という直線性の仮説（Ｌｉｎｅａｒ Ｈｙｐｏｔｈｅｓｉｓ）を頑固守っている学者グループが現存しているそうである。原子力に限らず、輸入牛肉、アスベスト、環境ホルモン、ダイオキシンなども同様と考える。自然界に大昔から存在しているレベルによる影響の意味を考えようとしない。広島、長崎の大量被爆以外、具体的な人体対象の実験例がなく、やむを得ず被爆線量ゼロの点と直線で結んで放射線被爆管理のよりどころにしてきた利点として以下のことを挙げている。安全をまじめに考え守ろうとしているように見える。丁寧に仕事をするということで予算が認められる。それらの仕事を監視・監督するための役人も必要になる。極微量の放射線を確実にはかるための高価な測定器メーカも潤う。現場作業者の被爆ゼロを目標にした遠隔操作の装置メーカにも仕事ができる。放射線廃棄物の処分も数千年の耐久性のある構造物をつくらせるために建設業者も潤う。このような利点の反面、莫大な税金を無意味な気休めのために投入し、本当の安全が保障されたとは限らない。柴田氏はもっと大きな問題として、現場作業者の思考停止と責任感の喪失を挙げている。巡視点検など直接目視、接触、打診が最適なところでも機械にやらせようとする。機械は人間と違って教え込んだことだけしかできず、微妙なゆらぎとか急な変化などに的確に対応することは不可能である。わが国の原子力発電所のトラブルはこの種の現象である。出題範囲の決まった問題を教えられたとおり正確に解くお勉強しかしてこない偏差値の高い霞ヶ関の優等生たちはこの種の問題は解けない。
新・原子炉お節介学入門
新・原子炉お節介学入門
子2006年05月04日
各国の原子力関係機関
原子力の今後を世界各国はどう見ているか、「電波新聞社：原子力ルネッサンスの風」もひとつの見方である。この書にでてくる関係機関の略号を覚えておくことも理解に役立つ。
ABWR 改良型沸騰水型炉
ＡＰ−１０００ 次世代ＰＷＲ
ＢＮＦＬ 英国原子燃料会社
ＢＷＲ 沸騰水型軽水炉
ＣＮＮＣ 中国核工業総公司
COL 建設・運転一体認可
ＣＴＢＴ 包括的核実験防止条約
ＤＯＥ エネルギー省
EDF フランス電力会社
EPR 欧州型加圧水型軽水炉
ＥＳＢＷＲ ＧＥ社の次世代炉
ＦＢＲ 高速増殖炉
FERC 連邦エネルギー規制委員会
ＩＡＥＡ 国際原子力機関
ＩＥＡ 国際エネルギー機関
ＩＮＦＣＥ 国際核燃料サイクル評価
ＮＡＧＲＡ スイス放射性廃棄物管理協同組合
NDA 英国原子力廃止措置機関
ＮＥＩ 原子力エネルギー協会
ＮＰＴ 核拡散防止条約
ＮＲＣ 米国原子力規制委員会
ＮＳＧ 原子力供給国グループ
ＮＵＭＯ 原子力発電環境整備機構
ＯＮＫＡＬＯ 地下特性調査施設
ＯＰＥＣ 石油輸出国機構
ＰＨＷＲ 加圧重水炉
ＰＳＩ 大量破壊兵器拡散防止構想
ＰＷＲ 加圧水型軽水炉
SBWR 革新型単純化沸騰水型炉
ＳＫＢ スエーデン核燃料・廃棄物管理会社
ＵＫＥＡ 英国原子力公社
USEPR 米国版革新型原子炉
ＷＡＮＯ 世界原子力発電事業者協会
原子力ルネサンスの風―海外最新リポート
ABWR 改良型沸騰水型炉
ＡＰ−１０００ 次世代ＰＷＲ
ＢＮＦＬ 英国原子燃料会社
ＢＷＲ 沸騰水型軽水炉
ＣＮＮＣ 中国核工業総公司
COL 建設・運転一体認可
ＣＴＢＴ 包括的核実験防止条約
ＤＯＥ エネルギー省
EDF フランス電力会社
EPR 欧州型加圧水型軽水炉
ＥＳＢＷＲ ＧＥ社の次世代炉
ＦＢＲ 高速増殖炉
FERC 連邦エネルギー規制委員会
ＩＡＥＡ 国際原子力機関
ＩＥＡ 国際エネルギー機関
ＩＮＦＣＥ 国際核燃料サイクル評価
ＮＡＧＲＡ スイス放射性廃棄物管理協同組合
NDA 英国原子力廃止措置機関
ＮＥＩ 原子力エネルギー協会
ＮＰＴ 核拡散防止条約
ＮＲＣ 米国原子力規制委員会
ＮＳＧ 原子力供給国グループ
ＮＵＭＯ 原子力発電環境整備機構
ＯＮＫＡＬＯ 地下特性調査施設
ＯＰＥＣ 石油輸出国機構
ＰＨＷＲ 加圧重水炉
ＰＳＩ 大量破壊兵器拡散防止構想
ＰＷＲ 加圧水型軽水炉
SBWR 革新型単純化沸騰水型炉
ＳＫＢ スエーデン核燃料・廃棄物管理会社
ＵＫＥＡ 英国原子力公社
USEPR 米国版革新型原子炉
ＷＡＮＯ 世界原子力発電事業者協会
原子力ルネサンスの風―海外最新リポート
原油価格
