2006年08月
2006年08月30日
一流の条件:学び続ける姿勢
大前研一氏の著書「ザ・プロフェッショナル」ダイヤモンド社:2005年、には、日本の政治家、官僚、マスコミ、企業人の日本の旧態依然とした発想を転換してくれる名言が随所に見られて新鮮な本である。所謂、一流という言葉は極めて後ろ向きである。「**大学出身です」、「**塾で学びました」「**という大企業で取締役でした」などという自己紹介は、「私はそれにすがって生きています」と聞き取れて、その人への期待度を半減させてしまう。こういう野暮な挨拶をするのは官僚に特に多い。「ビジネス・プロフェッショナルは己の技量を一生かけて磨き続ける覚悟ができている人であり、それを愉しめる人である」も名言である。組織に生まれ、組織の中で生き、組織の中で死んでいく。学生時代の「青臭い組織観」で行動している経営者や会社の幹部が意外に多い。そういう人は問題解決能力がなくて、是々非々の意思決定で大過なく退社する。これと反対の真のプロフェッショナルには定年という概念がなく、周囲がその人の力を借りたいと申し出てくる人や組織が後を絶たず「定年後の余生」はエキサイティングになる。
著者は例として、ジェネラル・エレクトリックのジャック・ウエルチ、ヤマハの川上源一氏、ソニーの創始者の盛田昭夫氏、IBMのルイス・ガースナー氏を挙げている。実際にお付き合いしての実感であり説得力がある。共通点は盛田氏の学歴無用論に代表されるように、前向きな発想であり、過去の成功体験などに振り回されないで学び続ける姿勢のある人である。
ザ・プロフェッショナル
著者は例として、ジェネラル・エレクトリックのジャック・ウエルチ、ヤマハの川上源一氏、ソニーの創始者の盛田昭夫氏、IBMのルイス・ガースナー氏を挙げている。実際にお付き合いしての実感であり説得力がある。共通点は盛田氏の学歴無用論に代表されるように、前向きな発想であり、過去の成功体験などに振り回されないで学び続ける姿勢のある人である。
ザ・プロフェッショナル
2006年08月29日
大前研一氏のデフレ観
大前研一氏の著書「ザ・プロフェッショナル」ダイヤモンド社:2005年、には、日本の政治家、官僚、マスコミ、企業人の日本の旧態依然としたデフレ観に対して、別の見方を紹介している。欧米では常識的な彼の考え方が日本社会に受け入れられない理由も考えみる必要がある。日本の既得権をもつ人たちが過去の成功体験にしがみついているという考え方は説得力がある。土地担保の銀行経営などに絶対戻してはならないし、日本の国のためにもならない。公共投資の予算がほとんど土地所有者の懐に入るような社会がフエアーであるはずがない。社会インフラが予算のわりに貧弱な日本の国はこのことが根源にあると思われる。彼のデフレ観は自分がかねて疑問に思っていたことに、少し光明を与えてくれたので、その1節を紹介したい。
「政治家も学者もマスコミも声を揃えてワンパターンでデフレの進行を恐れている。冷静に考えれば当然の現象であるのに今までの思考パターンを崩すことのできない自称専門家が多い。一定の品質のものがより安く、より多く流入し、消費者がそれを選べばデフレになるのが当然であり、それを可能にするのはボーダレス経済の恩恵である。それに気がついていても、自分の既得権に守る論理を展開する政治家、経営者、学者たちのご都合主義は嘆かわしい。日本では毎年60万人が定年退職し、GDPへの貢献から離れているが、それは日本経済に年率1%のデフレ効果に作用している。人口統計に基づいて計算すれば、今後20年間はデフレの収束はない。」
ザ・プロフェッショナル
「政治家も学者もマスコミも声を揃えてワンパターンでデフレの進行を恐れている。冷静に考えれば当然の現象であるのに今までの思考パターンを崩すことのできない自称専門家が多い。一定の品質のものがより安く、より多く流入し、消費者がそれを選べばデフレになるのが当然であり、それを可能にするのはボーダレス経済の恩恵である。それに気がついていても、自分の既得権に守る論理を展開する政治家、経営者、学者たちのご都合主義は嘆かわしい。日本では毎年60万人が定年退職し、GDPへの貢献から離れているが、それは日本経済に年率1%のデフレ効果に作用している。人口統計に基づいて計算すれば、今後20年間はデフレの収束はない。」
ザ・プロフェッショナル
2006年08月28日
景気回復に公共投資を繰り返す愚
大前研一氏の著書「ザ・プロフェッショナル」にマンネリ化した成熟産業を成長産業に変革した事例を紹介している。重厚長大企業経営者も発想転換が必要である。大組織となると自社の業容を変えるには勇断がいる。経営者の度量も問われる。大前氏は21世紀の経済空間を「見えない大陸」と表現する分析は参考になる。その見えない3つの理由として、1つ目は、価値の源泉が変化し、そのスケールとスピードが把握できないこと、就労人口の分布で見ると、アメリカでは既に就労人口の約70%、日本では65%が第3次産業従事者が占めている事実を深く洞察する必要がある。景気回復のカンフルと称して公共投資を唱えるゼネコンの経営者や一部の政治家が現実にいるから不思議である。政府は農業補助基金とか意味不明な土地改良事業とかにこの10年間に42兆円もつぎ込んでいるのに、若い企業家の支援・育成には一兆円にも満たない額しか投資していない。2つ目は、サイバー経済という、ボーダレス経済、マルチプル経済の複雑さである。ケインズの経済学はマクロの視点を取り入れたところまでは良いけれど経済空間を4次元でみることをしなかった。サイバー、ボーダレス、マルチプル、実体経済の4次元の思考を論理的に取り入れている経済学者が見あたらない。3つ目は常識を打ち破る先見性が見えないことである。政治家も学者もマスコミも声を揃えてワパターンでデフレの進行を恐れている。冷静に考えれば当然の現象であるのに今までの思考パターンを崩すことのできない自称専門家が多い。一定の品質のものがより安く、より多く流入し、消費者がそれを選べばデフレになるのが当然であり、それを可能にするのはボーダレス経済の恩恵である。それに気がついていても、自分の既得権に守る論理を展開する政治家、経営者、学者たちのご都合主義は嘆かわしい。日本では毎年60万人が定年退職し、GDPへの貢献から離れているが、それは日本経済に年率1%のデフレ効果に作用している。人口統計に基づいて計算すれば、今後20年間はデフレの収束はない。このことを認識し、自社を成長させようとする経営者ならば、従来と異なる新たな事業領域、未開のジャングルに分け入るはずである。それには勇気とエネルギーが必要である。
ザ・プロフェッショナル
ザ・プロフェッショナル
2006年08月27日
「におい」を表す言葉と物理的意味
パリティ編集委員会(大槻義彦責任編集)「色とにおいの科学」丸善、平成13年は数人の専門家が分担して執筆しているが、「においの科学」は南戸秀仁金沢工業大学教授が担当である。匂い、香り、薫り、臭いなどの用語は英語では、Odor、Fragrance,Scent,Aroma,Smell、Malodorなどが対応する。香りは快感を与える匂い、薫りは焚く、臭いは不快を表している。嗅覚というのは人間にも動物にも大切な器官であるが科学的に分からないことも多いらしい。また、植物について本書では触れてないが、りんごやバナナなどの果物がエチレンガス中で早く熟することも気体を介して影響する一種の匂いの効果に入れてもよさそうである。イヌの鼻には人間の持つ嗅覚細胞数の約40倍に相当する嗅覚細胞(約2億個)があり、災害時の救援活動で活躍している。どんなガスでも匂いを感ずるわけでなく、水素、窒素、ヘリウム、アルゴン、一酸化炭素、メタン、エタンのような水や有機溶媒に溶けにくいガスはにおいがしないことが、中毒やガス爆発の原因にもなることもあり、嗅覚で全て解決するわけではない。
色とにおいの科学
色とにおいの科学