2008年08月

2008年08月31日

人生百年 3

ee64aa28.jpg人生百年の生涯教育
高齢化社会の日本経済
高齢者の社会参加

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池上湖心の書 

IT関連企業の成功の秘密 3

「大前研一著:サラリーマンIT道場、小学館、2002年」の第2部「IT人物編」では世界の6人のIT関連企業のリーダが紹介されている。最初がシスコシステムズ社の社長ジョン・チェンバースである。この業界は浮き沈みもあるかと思い、最近の同社の業績を調べてみたら、昨日のNIKKEI・NETで以下のような記事が報道されている。
「ネットワーク機器最大手の米シスコシステムズは27日、電子メール管理ソフト会社のポストパス(カリフォルニア州)を買収すると発表した。買収額は2億1500万ドル(約240億円)。社員同士が共同作業するための企業向けシステム構築事業を強化し、マイクロソフト(MS)などに対抗する。ポストパスは2003年設立。シスコは動画や音声などを使う共同作業システムをすでに手がけ、ポストパスのソフトを品ぞろえに加えて競争力を高める。買収手続きは8―10月期に完了する予定だ。共同作業システムはMSのほかグーグルも力を入れている。」大前氏が6年前にチェンバース社長を紹介した記事の概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.同社はインターネット関連機器の世界最大企業である。2001年の売上げは223億ドル、従業員数38000人である。1984年創業した同社は、1990年当時はルーター製造メーカの1社に過ぎなかった。売上げ400ドル、従業員400人の中小企業であった。
2.成長の秘密の第1はインターネットである。例えば、ありとあらゆる業務を業務をネットワークで処理している。アメリカ本社の経理はたったの二人で全社員16000人の給料から出張費用の生産まで処理している。
日本の会社の総務部とか人事部の仕事の大半は無意味ということになる。
3.第2の成長の秘密は、徹底した顧客中心主義、第3は買収・提携戦略である。ルーターという製品だけでは顧客へのサービスが行き届かず、付加価値的にはレベルの低いスイッチをはじめ複数の部品を製造する会社に転換した。当然、社内から反対もあった。
4.業界で5番手に入れない事業では、上位5社と提携するか、買収するしかないという経営判断で、次々とスイッチメーカや光通信技術の企業を買収した。2001年でその数は71件になった。
5.買収を成功させるのは難しい。成功の秘訣は、買収先の人材を可能な限り保護すること。企業を買収するときには従業員一人当たり50万ドルから200万ドル払う。人材を確保できない投資は失敗する。
6.5つの買収の基本ルールとは
.咼献腑鵑魘νしない会社は買収しない、短期的な成功報酬を用意する、D拘戦は避ける。長期にわたると多額の資金が必要になる割りに得るものが少ない、ぜ卞睚顕修料蠕(トップダウンかどうか?、顧客中心か?)、ゲ饉卞瓜里地理的に近いこと。シリコンバレーはその点で幸いした。
7.シスコは工場を持たない会社である。特別な契約を結んだ提携工場が造り、シスコのエンジニアが監視する。軌道に乗ればアウトソースにする。注文は90%がネット経由で入り、製品の52%はシスコの社員は1度もタッチすることなく提携工場から顧客に直接配送される。バーチャル・シングルカンパニーである。
8.心配性でないと生き残れない。好業績のときでも、良かった点を4つくらい挙げても、反省点を30くらい挙げる。
9.質素な社内文化である。出張の飛行機は役職に係わらずエコノミークラス。自腹でファーストクラスにするのがモチベーションになる。社長がお金を使う先は顧客と従業員、自分の報酬はほとんどストックオプションだけ。
サラリーマンIT道場


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2008年08月30日

定額減税 3

0fe31d34.jpg減税額はいくら?
年収が500万
通常の税金10%の50万
定額減税とは通常の税金50万
10%まけてくれる
税金が45万に!
50万−45万=5万円の減税
年間5万円減税
選挙対策のばら撒き?
どっかに消えてしまうような額
日本は定額減税なんか
やれる財政状態ではない?
(yahoo知恵袋より)



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池上湖心の書 

一流の規制緩和とは? 3

2008/08/29付けの大前研一さんのニュースの視点では、” 透明性が課題の中国流「独禁法」:中国国有企業・日本企業への影響は!?”と題した論文である。大新聞を見ても注意して見ないと見過ごしてしまうニュースである。さすがに世界の経済コンサルタントは違う。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.今年8月1日、中国政府は独占禁止法を施行した。カルテルや市場シェアが高い企業の「支配的地位」の乱用を禁止し、海外企業を含めた企業の合併・買収を規制するというものである。細則などが未定のままである。今後、当局が個別の事例で示す判断にどれだけ透明性があるかが焦点となる。
2.中国で独禁法が施行されると聞いた大前氏の感想は、「怖いことになった」ということである。中国で独禁法が適用されることにより、日本企業が大きなダメージを受ける可能性が高いとの判断である。そもそも中国では、国策として国有企業による独占を許可してきた国である。
3.例えば、ルーターはファーウェイ・テクノロジーズ、移動通信はチャイナ・モバイル、自動車なら第一汽車、上海汽車、東風汽車といった企業が国策を背景に圧倒的なシェアを獲得している。こうした歴史的背景に鑑みると、果たして本当に中国が独禁法を適用する気持ちがあるのかと疑問を感じる。
4.今回の独禁法の適用対象は「1社で50%、2社で66%、3社で75%以上の市場シェア占める企業」となっており、国有企業も含めて対象とすると発表している。しかし実際のところ、このままの条件では電話会社などは即刻独禁法に抵触してしまう。
5.先進国並みの経済法を整えるため」に今回の独禁法の適用に踏み切ったと中国は発表しているが、その目的は大きく二つあると推察される。一つは、WTOにアンチダンピングの手続きで不利に扱われる非市場経済国の撤廃を承認してもらうことである。ここ数年来中国が要求していることである。もう一つが外資企業による買収・シェア獲得の防止である。中国の真意がこの二つ目だ考えられる。
6.独禁法の場合、市場をどこで区切るかによって、「独占」であるかどうかの判断基準が変る。例えば、電子部品という比較的大きな市場でシェアをみると問題がないが、日本企業が世界的に大きなシェアを獲得している「シリコンウエハ」をひとつの市場と見なすと多くの日本企業が独禁法に抵触するという事態になってしまう。高度な技術力が求められる精密部品などで、日本企業だけが開発・製造している事例が多い。7.今回の独禁法の執行体制として「細則は未定、個別に判断」となっている点を、むしろ警戒するべきである。中国による外資バッシングを助長することになる。外資の企業に対して独禁法を盾に中国が恣意的な行動に出る可能性は高い。
8.日本企業としては、常に中国政府の動向に注視し、万一の時には、中国企業の独占市場の事例を提示し、すぐに応戦できるような準備を整えておく必要がある。
9.日本と中国が見習うべきは、英国の一流の規制緩和である。中国の例とは逆に、これぞ「一流の規制緩和」と賞賛される。その概要は、8月20日、英国で市場独占問題を担当する競争政策委員会はロンドン・ヒースロー空港など主要7空港を保有・運営する空港管理会社BAAに対し、3空港を外部に売却するよう要請する中間報告書をまとた。空港運営が独占状態にあるため、十分な競争が働かず、利用客や航空会社の利便性が損なわれていると判断したものである。これは、ガトウィック空港とヒースロー空港は競い合いなさい、シティ空港とヒースロー空港は競い合いなさい、という強烈かつ具体的なメッセージである。
10.いまだに国土交通省は、羽田空港のターミナルビル管理会社に外国資本が入ることを嫌っている。英国のような真の規制緩和が実現し競争原理が働くと、今後、着陸料金もますます低価格になっていくと予想される。例えば、アイルランドのライアンエアーという航空会社は着陸料金が安い空港だけを選んで経路を設定している。ロンドン・パリ間の航空運賃を約5000円程度にすることに成功してい
11.1985年に設立されたヨーロッパ最大の格安航空会社のライアンエアーも、これを追い風にさらに安価なサービスを考え出してくると予想される。これがサッチャー流のいわゆる「一流の規制緩和」である。
中国にしても日本にしても、本当の意味での規制緩和、競争原理とは何か?ということを問い直す必要がある。

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2008年08月29日

局地豪雨 3

c39462a6.jpg局地的な集中豪雨
短時間で大量の降水量を記録
1日の降水量が100ミリ超
100年前と比較
25%程度増加


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池上湖心の書 

脳の活性化とは? 3

昨日の当ブログで「サルもひらめく」と題して東北大学の研究内容を紹介したが、脳の「前頭前野」の議論は十年以上まえからある。最近の計測技術の進歩で、脳の働きを物理的に説明するようになってきた。代表的にはNHKが2005年12月1日に放送した「囲碁で脳の前頭前野が活発に」という番組がある。東北大学川島隆太教授と日本棋院が光トポグラフィーという装置を使った実験結果である。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.実験には、囲碁教室に通っている9人の小学生が参加し、赤外線を使って脳の血流の状況を測定する光トポグラフィという装置を使って、対局中の脳の働きを調べた。その結果、創造性や感情抑制などをつかさどる大脳の前頭前野の部分に血液が多く流れ、対局中は、この部分が強く働いていることがわかった。
2.前頭前野の活動は終盤よりも序盤や中盤が活発で、難しい局面になると活発になる傾向があった。また、パソコンでコンピューターソフトを相手に対局した場合は、碁盤を使って人間と対局した場合に比べて活動の程度が低いこともわかった。相手の顔を見ながら相手の表情を見ているときの方がより活性化する。
4.前頭前野を日常生活で働かせるのは、やはり生活の中でコミュニケーションというのがキーワードになる。高齢者の方や認知症の方々の脳の働きを良くするという手段として、碁が使えるかもしれない。子どもたちの様々な能力を伸ばすために、囲碁がトレーニングとして使えるかもしれない。しかし、それらは皆仮説である。
5.料理でも脳は活性化すると、大阪ガスという企業が同教授と同様の実験を行った。大人も子供も調理中は、脳が活発に活動することを確認している。高齢者の脳を活性化させる作業として有効と言える。
6.脳の活性化(血がよく回るという意味だけ)が知能の改善や防止に役立つといっても、いつも脳を活性化していればよいと言うわけでもない。脳を最大限働かせた後はリラックスさせる必要がある。脳を沈静化させる行動も有効である。
7.マスメディアの報道には、誤りとまでは言えないまでも、曖昧な表現で報道している。売れっ子の「脳科学者?」も講演などで忙しいらしい。しかし、その著書や話の内容は外国の学者と比べて論理が曖昧である。
8.ちなみに、脳の中の血流を計測するのに使用した光トポグラフィ装置の原理は、近赤外線を頭部の表面に照射しその反射光のわずかな強弱を検出することで血液量を見るというものである。類似の装置としてfMRI(functional magnetic resonance imaging) やPET(positron emission tomography)がある。それらに比べて光トポグラフィは他の作業をしながら計測ができる。装置が簡素で安価である。しかし、脳の表面に近い部分しか計測できない。

サッチャー元首相の認知症、レーガン元大統領のアルツハイマー症の話や、周囲の認知症の高齢者をかかえる家族の苦労話などを聞くと、多くの人が関心を持っているテーマであると思う。
しかし、「脳の活性化とは何か?」、「本当に人間がコントロールできるのか?」、「囲碁や将棋の棋士は認知症にならいのか?」、「人間以外動物界も含めて自然の摂理、あるいはDNAの仕業として割り切れないのか?」というのが率直な疑問である。

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健康 

2008年08月28日

心 3

23751637.jpg心の科学
脳の科学
ペットの心理
動物の心理
自分の餌場に侵入した
うにを外へ咥え出す
魚の生態の映像
人間の勝手な解釈


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池上湖心の書 

サルも「ひらめく」ことが分かった?

8月26日(?)NHK・BSニュスでサルの「ひらめき」を脳科学的に解明したというニュースが報道されていた。よく分からなかったのでネットで調べてみた。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1・東北大学大学院工学研究科の小柳・田中研究室では、最新の半導体技術を駆使してバイオテクノロジー分野、ロボティクス分野への応用研究を行っている。代表的な研究テーマは人工網膜チップと脳型コンピュータである。
2.ヒトの網膜構造とほぼ同じ構造をした3次元積層型人工網膜チップにより受像した画像情報を、視覚情報処理システムによって高速かつ高度な情報処理を行うという研究である。
3.ヒトの脳は、通常のコンピュータとはまったく違ったアルゴリズムで情報処理を行っているため、3次元積層型LSIの開発が必須となる。この分野で世界をリードする小柳光正教授は、ヒトの脳に限りなく近い演算処理機能を備えた3次元積層型LSIの開発と視覚情報処理システムの構築を目指している。小柳教授は「人工網膜チップを失明した人の網膜に埋め込み、網膜の出力細胞である神経細胞を電気刺激することで視覚を取り戻すことができる。事故や病気によって一部機能が欠損した脳を、脳型コンピュータで修復することも可能」と、研究の将来性を語っている。
4.虫明元教授の研究チームは、問題解決のために前頭前野が果たす役割について解明した。前頭前野の脳細胞は、ある問題を解決するためにゴールセッティングを行い、そこへ至るプロセスの手順を瞬時に生成する。脳に記録された情報を統合するだけでなく、必要に応じて情報を創りだす。将棋の場合、過去の対戦記憶をトレースするだけではなく、全く新しい一手を考え出し勝利へ導く。つまり「ひらめき」や「先を読む」と表現される。
5.サルに迷路図を示したディスプレイを見せ、コントローラによってカーソルをゴールまで移動させる手法で行った。途中に障害物があってもそれを回避できることから、サルが先の行動を予測して現在の行動を決定していることがわかった。
6.生きた脳を継続的に研究するには、生体を傷つけずに脳の活動をモニタリングしなければならない。学内の機械工学や情報科学の研究室と連携し、精密なシリコン電極を開発して行なった研究である。
7.この研究は「脳:前頭前野皮質における行動シーケンスのカテゴリー化」が科学雑誌「N a t u r e 」(Vol.445 no.7125,18 January 2007)に掲載された。


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新技術 

2008年08月27日

国益 3

8da65175.jpg北朝鮮
核無能力化中断
関税障壁
情報操作
嫌いな国益
政治用語
民衆の利益
庶民の利益


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池上湖心の書 

「グーグル八分」があるのは本当か? 3

ジャン・ノエル・ジャンヌネー著、佐々木勉訳:Googleとの闘い−文化の多様性を守るために、岩波書店、2007年」を昨日も紹介したが、インターネットを活用している多くの人たちの疑問について述べた本である。その疑問は、現在の検索エンジンを支配しているグーグル社(Google)がさらに壮大な計画を発表してからさらに強まった。昨日も紹介したとおり、「6年間で世界の1500 万冊の書籍、すなわち約45億頁をデジタル化する」というものである。本書の「結論 新たな方法の模索」と訳者の佐々木勉氏の解説では、ヨーロッパ人として、あるいは日本人も含めて、インターネットやグーグルとの付き合い方を述べている。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.コンピュータ画面の中のやり取りは、ヨーロッパの計画の特長を冷静にはっきりさせる機会になっている。しかし、中性の十字軍や19世紀後半の文化闘争のように語るのは行き過ぎであり、逆効果である。グーグルやそのライバルたちの偽善性、腐敗性を糾弾するのも余計なことである。彼らは自分たちの住む国で自ら開発した技術でゲームを行なっているだけだ。ヨーロッパ人も自分たちの違いを主張し自分たちの方法で自分たちの道を歩むだけである。
2.現在、ヨーロッパ人は、どのメディア・ジャーナリストも職業上の必要性からインターネットを利用している。学校にも普及し、生徒自身も大量のテキストとイラストを利用している。しかし、学校にとって使い勝手の良いものになっていない。教育がテレビを扱いきれていないのと同様で、それを乗り越える工夫が必要である。ばらばらで身元の不確かな大量の情報を受け入れないように教えなければならない。体系化されていない情報の洪水から生徒たちを救い出さなければならない。
3.日本ではグーグルが検索エンジンのトップではないが、フランスでは87%になり、ヤフーの4%を抑えて独占状態である。日本もやがてそれに近づくと思われる。「グーグルが情報の大海から的確な情報を取り出すプラットホームにおいて圧倒的な勝者になった」というような賛辞が多い。しかし、本当に正しく的確な情報を探し当てているのだろうかという疑問は残る。
4.グーグル独占のリスクを3つ挙げている。々告主による選択、▲▲瓮螢に有利な国際市場形成、7敘な大衆主義、である。
5.「グーグル八分」の心配もある。グーグルは中国の情報検閲機関に妥協して、特定情報を非表示にすることが行なわれている。当然、言論の自由の問題にも突き当たる。Googleとの闘い―文化の多様性を守るために


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池上技術士事務所の紹介
261-0012
千葉市美浜区
磯辺6丁目1-8-204

池上技術士事務所(代表:池上雄二)の事業内容
以下のテーマの技術コンサルタント
1.公害問題、生活環境、地球環境
2.省エネ・新エネ機器導入
のテーマについて、
・技術コンサルタント
・調査報告書の作成
・アンケート調査・分析
・技術翻訳、特許調査
を承ります。
有償、無償を問わず
お気軽に下記にメールをください。
ke8y-ikgm@asahi-net.or.jp

工学博士、技術士(応用理学)、
公害防止主任管理者、
騒音防止管理者の資格で
お役に立ちたいと思います。

池上湖心 プロフィール
○略歴
大東文化大卒、
在学中 上條信山に師事
書象会に所属、書象会理事
審査会々員
○作品展の開催
・主宰している「さざ波会」
 作品展を毎年8月開催
(於:稲毛ギャラリー)
・土曜会(グループ展)
 作品展を毎年10月開催
(於:銀座大黒屋)
○公募展の受賞、入選
・日展入選
(平成28年度、国立新美術館にて開催)
・読売書法展(8月開催、現在理事)
 読売奨励賞
 読売新聞社賞
・謙慎展(3月開催、現在理事)
 春興賞の受賞:2回
○書道教室
・学生:月曜日
・一般:火曜日、水曜日





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