2008年11月

2008年11月30日

木枯らしの体当たりせし山の音 3

21f730f8.jpg冬篭り
空を吹く風の音
疾走の果ての物音
木枯らしの体当たり
「新倉一光句」
(読売新聞 2008.11.29)


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池上湖心の書 

これからの世界では個人の値札で勝負するしかない 3

「大前研一著:即戦力の磨き方、PHP研究所、2006年」を以前にも紹介したが、即戦力とは、ビジネスマン、あるいはサラリーマンが組織を離れ、一人になったときに、自分が社会で生きていくための真の力、という意味の即戦力である。「終章:人生設計は自分でやるしかない」の”「値札」と「名札」を手に入れよ”の小節も参考になる。先の見えないジャングルを突き進むフロンティアの開拓者精神が人生設計そのものである。宇宙飛行士の毛利さんも最初の開拓者でいろいろ不安があったことを自分自身も本人から聞いたことがある。その後、東大卒の宇宙飛行士が毛利さんの引いたレールの上を走っているが、日本の学歴社会のひとつのかたちになっている。「値札」と「名札」の意味の概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.日本の会社では50歳をすぎるまで、力を発揮できるポストは回ってこない。仕方がないから35歳から50歳まで利益を生まない不毛の努力をしても、上司のお伺いを立てないと先に進めない「会社人間」になってしまう。
2.これからの世界のビジネスマンは、そんな会社人間は、あっという間にリストラされてしまう。そういう時代と決別して、自分で「値札」と「名札」を手に入れるべきである。それは年収や肩書きのように、会社内やせいぜい同業者の間でしか通用しないものではない。労働市場におけるその人の値段のことである。自分の正確な「値札」を知りたければヘッドハンターや転職アドバイザーに聞いてみるのも手である。天下り官僚の年収があんなに高いはずがないことがすぐ分かる。
3.「名札」というのは、車の設計をしていたとか、自分の関わった商品がヒットしたなどというのは名札ではない。組織の実績でしかない。個人で生み出した実績を言えて始めて「名札」としてアピールできる。会社の中に埋まっている人は、たまたま上司に気に入りられて、ポストと年収を得ていたひとはそれを自分の値札と勘違いしている。
4.アメリカのビジネスパーソンは「値札」と「名札」のことしか考えていない。一流企業に勤めていることがステイタスだと思っている日本のビジネスパーソンと大違いである。

即戦力の磨き方 (PHPビジネス新書)
即戦力の磨き方 (PHPビジネス新書)


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2008年11月29日

おほかたの冬木がみするいとなみのさはやかにして時をたがへず 3

5700ed1a.jpg冬になれば
落葉樹は葉を落とす
平凡な樹木のいとなみ
宇宙の根幹
人間は忘れていないか
「大岡博歌集より」
(読売新聞2008.11.26)


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池上湖心の書 

米自動車大手3社は一度倒産させるべきか? 3

2008/11/28付けの「大前研一さんのニュースの視点」は、「米自動車大手3社(ビッグ3):復活を左右するのは「過去を清算できるか?」」という標題で書かれた論文であり、一般のメディアの論調とは違いパンチがある。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.11月20日、米自動車業界の救済法案を審議していた米議会は、最大手ゼネラル・モーターズ(GM)など大手3社に対する計250億ドル(約2兆3千億円)の緊急融資をめぐり、法案の採決を来月に先送りすることを決めた。議会側は今週中の採決をめざし、各社の最高経営責任者(CEO)から再建案を聞いたが、「救済に使う税金を無駄にせず、生き残りを可能にする具体的な事業計画が、はっきり示されなかった」として、審議の継続を決めた。
2.ビッグ3各社のCEOが会議に駆けつける際にプライベートジェットを使用していたとして、批判の声が上がっているが、こうした態度では「銀行を救済するのであれば、自動車業界である我々も救済されて当然」という姿勢だと非難されても文句は言えない。彼らには危機感が欠如している。
3.11月24日号のNewsweek誌に「How to Bail Out General Motors(GMを救済する方法)」というコラムが掲載されていた。タイトルとしては「GMの救済策」となっていたが、結論は「GMを救済するべきではない」というものである。もし本当に米国が将来を心配するならば、今まさに瀕死に近い既存の産業ではなく、新しい産業に対して資金を投下するべきとコラムでは述べられている。
4.同じ250億ドルを投資するならば、もっと若い人たちがビジネスを起こす手助けをするため、あるいは将来性や国際性に富んだ新規産業の活性化のために使うべきであり、それは「将来」に投資するという考え方だと指摘している。
5.議会でも同じような議論があった。議員の中にもGMを救済するのではなく倒産させる方が「過去」との決別になるので良いのではないかと考えている人もいる。無理に救済しようとするから余計に資金が必要になる。一度「倒産」処理をすることで、債権者からの訴訟を気にせずに事業再建に取り組める。GMが抱える大きな経営問題の1つであるレガシーコスト軽減にも繋がる。
6.倒産ということになれば労働組合が何を主張しても関係なくなる。一度倒産させて過去を清算させることができれば、そこから新しく会社を興すにあたって新しいスポンサーが名乗り出る可能性も高くなるのでメリットは大きい。
7.この施策を押し進めるならば、オバマ新大統領が誕生する前に実現させる必要がある。オバマ氏は「雇用を守る」という立場を取ることは間違いないからである。今米国の議員が思い描いている筋書きは、政府の負担を軽くするためにもビッグ3は倒産させてしまい、その後の雇用問題についてはオバマ新大統領への宿題として残しておくというものである。
8.米ビッグ3の救済策の波紋は日本・欧州にも広がっている。欧州ではビッグ3の1つであるGMに対して、ドイツの太陽電池大手ソーラーワールドがGM傘下の独自動車大手オペルのドイツ国内4工場とオペル本社の研究開発センターの買収を提案する計画を発表した。買収額は10億ユーロ(約1200億円)である。GMの子会社であるオペル社の支援に対して、「独政府の支援がGMに吸い上げられる結果になる」と独メルケル首相が警戒感を示しているうちに、ソーラーワールドが動き出してしまった。
9.10年〜20年先の将来、太陽電池で動く自動車が出てくる可能性は大いにある。その時代を見据えて世界一のソーラーカーのメーカーになるべく、実際の自動車を使った研究開発のためにオペル社が欲しいと考えた。実際にこの買収が実現しても、ソーラーカーの研究開発が目的としているため、これまでと同水準の雇用が確保されることはない点が少々残念である。
10.欧州全体としては米ビッグ3の救済に対して厳しい姿勢を示している。米自動車業界が要請している追加融資について、EUの欧州委員会が世界貿易機関(WTO)提訴の検討に入っていることからも分かる。
11.日本の自動車業界は米ビッグ3の救済について、ある程度の容認の姿勢を示している。これまでの日米の自動車業界のつながりを考えると、日本は欧州以上に米ビッグ3の救済に一役買う立場になるのは良いことだ。
12.先日フォードは保有するマツダ株33.4%のうち約20%を売却すると正式に発表した。これにより、フォードの持ち株比率は3分1を下回るが、かつてマツダを救済した実績と貢献があるので両者の関係は今後も維持されるということである。
13.フォードの手元資金の推移を見ると、前四半期で77億ドル(約8000億円)も失っているので、今回の売却益520億円では焼け石に水である。今度はフォードを支える立場としてのマツダに期待したいところである。
14.トヨタが展開している欧州・米国に対する露骨な販売戦略は控えるべきである。トヨタ・モーター・ヨーロッパは、金利なしで新車をローン販売する「ゼロ金利」キャンペーンを欧州で始める考えを明らかにしている。金融危機の影響で欧州の自動車需要は冷え込んでおり、米国に続いて欧州でもゼロ金利販売を始め、需要を喚起する狙いである。ローンすら払えないという米国でもゼロ金利販売を展開するというのは「露骨」すぎる。
15.このタイミングで露骨にシェアを獲得するのは、将来的に禍根を残す。米ビッグ3はレガシーコストを取り除けば、ある程度の競争力を持った企業である。もし先程述べたような「過去」を清算するという方策が採用されたら、将来米ビッグ3が復活することは大いに考えられる。 その時には、逆にトヨタの方が厳しい立場になるかもしれない。長い間好調を続けてきたトヨタでは、社員の給料も上がっている。レガシーコストも無視できない状態になっている。
16.日本の自動車業界全体として、米自動車業界の救済に尽力するのは大きな意味を持つ。。将来、米自動車業界との間に禍根を残すことがないように、トヨタは慎重に考え直すべきである。



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2008年11月28日

自転車促進 3

039691fa.jpg究極の省エネ交通手段
坂道も電動でOK 
雨風も工夫次第
道路網の整備
オランダを参考に

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池上湖心の書 

日本は対ロシアビジネスに立ち遅れている 3

大前研一著:ロシア・ショック、講談社、2008年11月」は冒頭の書き出しから、ガツンと叩かれたようなショックを感じさ、中身に引き込まれていく本である。印象に残る部分の概要を自分なりに纏めると以下のようになる。とにかくデータが豊富でそれぞれの記述に説得力がある。
1.冒頭の書き出しとは、3つの設問である。
2007年の1年間い株価のインデックスが一番上がった国はどこか?
2006年の1年間い株価のインデックスが一番上がった国はどこか?
2003年から2007年の5年間に株価のインデックスが一番上がった国はどこか?
であり、正解は,魯淵ぅ献Д螢◆↓△魯撻襦次↓はエジプトである。ちなみに、2005年はインド、04年はトルコ、03年はエジプトである。著者の言おうとしていることは、世界はダイナミックに動いている。中国ばかりが世界ではないということである。
2.これからのビジネスの社会で、見逃してはいけない国はロシアである。ロシア国民の親日感情、日本製品への愛着の実情を把握している著者から見れば、日本のロシアへの投資が欧米諸国と比べてはるかに立ち遅れているのは政治的理由があるにせよ、問題である。
3.日本人の対ロシア人感情は、北方4島のの問題や第2次世界大戦末期のの満州侵攻などによる不信感を引きずり、ロシア人の親日感情と比較してまったく逆である。世界の中でこれからしたたかに生きていかなければならない日本の国はチャンスを逃がす。
4.プーチン政権の時代になって、ロシアは債権国になり借金のない国になり、国民の消費力も旺盛である。日本よりも老後の心配などしないですむ社会主義の中で育った国民は、収入の多くを消費にまわす率が日本よりもはるかに高い。
5.現在のメドベージェフ大統領は4年後、2012年にはプーチン大統領に代わる。3期連続は憲法で出来ないが、ロシアの憲法には4年後の復帰を阻む文面はない。プーチン政権時代のマフィアによる地下経済対策のための政策(フラットタックス)やいざとなれば強行突破する実行力は、マフィアも地上に出てこざるを得なかった。
6.社会主義時代にはびこった役人どもの腐敗は今もその慣習が残り、それを一掃するにはプーチンの政治力が期待されている。

ロシア・ショック
ロシア・ショック


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2008年11月27日

小雪 雪のちらつきだす頃 3

175fa0c8.jpg小雪という季語


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生活をパターン化して勉強時間を捻出する 3

「大前研一著:即戦力の磨き方、PHP研究所、2006年」を昨日も紹介したが、即戦力とは、ビジネスマン、あるいはサラリーマンが組織を離れ、一人になったときに、自分が社会で生きていくための真の力、という意味の即戦力である。「第4章:勉強法を身に付ける」の「60歳より先の人生を考えて勉強せよ」は企業の中堅、若手も読んでいて損はしない。
概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.会社で上司から言われることだけまじめにやっていても、即戦力になれるだけの力は絶対につかない。ミドルと呼ばれる年齢になったら勉強の目的は変えるべきである。会社をリタイアした後の第2の人生をターゲットにする。サラリーマンにとってやりたいことを好きなことをやりたいようにやれる最大かつ最後のチャンスである。
2.とにかく、今の会社や仕事から学べることはすべて学ぶこと。専門知識とは限らない。上司が無能ならば、なぜそう感じるのか自分が上司の立場ならどうするかを考える。会社がダメなら自分が社長になったつもりで改革案や再建案を練ってみる。身近には反面教師は沢山いる。
3.世界的な経営者には、日のあたる場所をずっと歩いてきた人は意外に少ない。名門校を卒業して社内でエリート教育なるものを受けてきた人が会社をダメにする例はたくさんある。GEのジャック・ウエルチ氏やシスコシステムズのジョン・チェンバー氏も最初はつぶれそうな小部門や子会社で苦労してきている。
4.勉強時間の捻出はその気になればできる。著者の場合は、例えば、/楊づくりといって、いつも同じ顔ぶれとばかり一緒にいる人は、その無駄に気づくこと、▲謄譽咾呂覆襪戮見ない。スポーツ中継観戦などは時間の無駄、F盈修筏鐚魏阿脳綮覆琉口を肴におだをあげているような、つき合いの飲み食いはしない、ごШЯ鮑廚砲禄个覆い鳩茲瓩襦↓ゥ乾襯佞呂笋蕕覆ぁ↓Φ戮澆瞭はごろ寝はしない、と最初から決めておけば自分の人生がシェイプアップされることは間違いない。あとは生活をパターン化する。たとえば ビジネススーツも靴も同じものを数着そろえて毎日、悩まなくて済むようにする。結果的に規則正しい時間管理ができる。
即戦力の磨き方 (PHPビジネス新書)
即戦力の磨き方 (PHPビジネス新書)


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2008年11月26日

金融外交 3

2d059219.jpg基軸通貨
第一次世界大戦後
で欧州各国は経済が疲弊し逆にアメリカは戦争特需で経済が急成長したため、(正式英ポンドから米ドルへ
第二次世界大戦後
アメリカがIMF体制
各国中央銀行に米ドルの金兌換
アメリカの経済力を背景
米ドルが名実共に基軸通貨
欧州単一通貨・ユーロが
米ドルと並ぶ基軸通貨に成長か
ロシア(ルーブル)も
黙っていない



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池上湖心の書 

各個人が「財務力」を身につける時代になっている 3

大前研一著:即戦力の磨き方、PHP研究所、2006年」の即戦力とは、ビジネスマン、あるいはサラリーマンが組織を離れ、一人になったときに、自分が社会で生きていくための真の力、という意味の即戦力である。会社の中途採用に応募するときの自分を売り込む実力という意味である。これは公務員も含めてサラリーマンが定年になり、さらに働きたいという人が、天下りとか親会社の斡旋などに期待せずに、仕事を依頼する側に対して自分のどのような能力を売り込むのかということをテーマにした本である。欧米では、この考え方が普通であるが、日本ではコネとか人脈とか村社会的な曖昧さで済ましている。これからの国際社会では生きていけない。著者はそのために必要な3つの力として「語学力」「財務力」「問題解決力」を挙げている。2番目の「財務力」というのは特に理系の人には理解しにくい面がある。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.経理があって財務のない日本という国のビジネスパーソンは心細い。アメリカ人ならば「お前の正味価値(net worth)は?」という質問がよく聞かれる。「家と年金と株で資産はいくら。そこから借入金を引いてこれだけです」と即座にバランスシートで答えられる。日本人はバランスシートという概念で応える人は少ない。親の遺産がどれくらいとかのアバウトな答えくらいである。
2.日本人の子供のころの教育で小遣い帳をつけさせて無駄遣いを戒めるのが関の山である。バランスシート(貸借対照表)がなく損益計算書だけの教育しか受けてこない。経理ができても財務という概念が育っていない。銀行も会社の経理部も小遣い長の経理屋ばかりで財務屋がいない。銀行も不動産担保で金を貸し利息を得る仕事ばかりで、有望な中小企業かどうかを判断して金を貸す能力が備わっていない。シリコンバレーで仕事ができない。
3.国も国民を、財務が必要な一国一城の主と認めていない。給与所得者に減損会計(減価償却)を認めていないのは、個人にはバランスシートなど必要ないと言っているのと同じである。商法では従業員を「使用人」と表記している。財務などと偉そうなことを言わずに家計簿でもつけておけということである。
4.日本の定額預金の利息が0.1%でも、文句を言わずに自分の貴重な資産を銀行に預けているのは日本人くらいである。このような社会で育っている日本のビジネスパーソンはアングロサクソンが支配する世界で生きていくことは難しい。

即戦力の磨き方 (PHPビジネス新書)
即戦力の磨き方 (PHPビジネス新書)


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池上技術士事務所の紹介
261-0012
千葉市美浜区
磯辺6丁目1-8-204

池上技術士事務所(代表:池上雄二)の事業内容
以下のテーマの技術コンサルタント
1.公害問題、生活環境、地球環境
2.省エネ・新エネ機器導入
のテーマについて、
・技術コンサルタント
・調査報告書の作成
・アンケート調査・分析
・技術翻訳、特許調査
を承ります。
有償、無償を問わず
お気軽に下記にメールをください。
ke8y-ikgm@asahi-net.or.jp

工学博士、技術士(応用理学)、
公害防止主任管理者、
騒音防止管理者の資格で
お役に立ちたいと思います。

池上湖心 プロフィール
○略歴
大東文化大卒、
在学中 上條信山に師事
書象会に所属、書象会理事
審査会々員
○作品展の開催
・主宰している「さざ波会」
 作品展を毎年8月開催
(於:稲毛ギャラリー)
・土曜会(グループ展)
 作品展を毎年10月開催
(於:銀座大黒屋)
○公募展の受賞、入選
・日展入選
(平成28年度、国立新美術館にて開催)
・読売書法展(8月開催、現在理事)
 読売奨励賞
 読売新聞社賞
・謙慎展(3月開催、現在理事)
 春興賞の受賞:2回
○書道教室
・学生:月曜日
・一般:火曜日、水曜日





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