2009年09月

2009年09月30日

温室効果ガス削減 3

1e03379c.jpg25%削減の議論の混乱
前提条件のあいまいさ
先進国の役割
発展途上国の役割
高速道路無料化の影響など
矮小化した議論
無意味な政策論争

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環境 | 共通テーマ

電気自動車に充電する電気は化石燃料に依存しなくてもよい

8月13日の当ブログで「平井晴己・松尾雄司・宇野宏・永富悠共著:自動車用燃料としての電気エネルギーの現状と今後の動向について、エネルギー経済、(財)日本エネルギー経済研究所、2009年6月号」を紹介した。これから普及するであろう電気自動車が化石燃料を焚く火力発電所の電力を使わずに、原子力発電と再生可能エネルギー(太陽光発電、風力発電)での充電で賄いきれるのかという問いに答える趣旨の内容にするつもりであったが、説明が不十分であったので、再度、取り上げたい。概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.2050年の原子力・再生可能エネルギーの供給可能量を資源エネルギー庁が試算すると約15兆kWh/年になる。内訳は原子力:6兆、風力発電:5兆、太陽光発電:4兆である。同じ試算をIEEJでは6兆kWh/年としている
2.2050年に自動車が全部、電気自動車に置換わるとして、それが充電する電力が原子力・再生可能エネルギーで賄えるとすると、現在、高速道路の無料化はCO2による地球温暖化問題への対策に逆行するという心配も無用になる。
3.電気自動車の燃費(消費電力)は110Wh/km程度であり、年間の1台あたりの平均走行距離が約1万kmとするとして試算する。世界の乗用車の保有台数を20億台(80億人の世界の人口の4人に1台)とすると、100%が電気自動車に置換わるとすると、必要な電力量は2.2兆kWh/年となる。1.で述べた数値と比較すると、原子力はもとより風力発電でも太陽光発電でも単独で賄えることになる。
4.但し、自動車用の電力は、原子力は80%、風力発電は20%、太陽光発電は12%の稼働率で発電し、発電された電力は100%、自動車用電源として供給されると仮定している。実際には、夜間充電を前提にすれば、原子力発電はベースロードのうち夜間の8時間分のみが供給され、太陽光発電は昼間に発電した電力で蓄電池を経由して充電することになる。
5.LCA(ライフサイクルアセスメント)による電源別のCO2排出量も考慮しなければならない。すなわち、原子力発電でも、風力発電でも太陽光発電でも、その設備を作る材料を製造するときや運搬するときに化石燃料を使えば、そこでCO2が発生する。ちなみに、各種発電設備の発電量当たり(送電端)CO2排出量を比較すると以下のようになる。
\价魂侘枠電所:980g-CO2/kWh
∪侈火力発電所:780g-CO2/kWh
LNG火力発電所:630g-CO2/kWh
LNG複合火力発電所:520g-CO2/kWh
ジ胸厠枠電所:19g-CO2/kWh
β斥杆発電:10g-CO2/kWh
地熱発電所:10g-CO2/kWh
風力発電:8 g-CO2/kWh
水力発電:2 g-CO2/kWh
(石炭火力発電は太陽光発電や風力発電の約100倍のCO2を排出していることになる。)



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環境 | エネルギー問題

2009年09月29日

ねばりなき空をはしるや秋の雲 3

07faf401.jpg丈草句
長谷川櫂氏解説
動きの重い夏の雲
さらさらと流れる秋の雲
空の雲をねばりなきと表現
秋の白い雲のように生きたい
(読売新聞2009.9.28より)

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池上湖心の書 

地球温暖化の要因の相当部分に人為的なもの以外に自然変動によるものがある 3

9月25日付けの日経産業オンラインニュースに配信されている「大気が打ち明ける温暖化の主犯」と題する科学技術部編集委員の吉川和輝氏の記事が目を引いた。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.20世紀後半に急速に進行したとされる地球温暖化の相当部分は、二酸化炭素(CO2)など人為的な要因とは別の自然変動として説明できる。筑波大学のグループがこんな結論につながる研究結果をまとめている。今後の気候変動を正確に予測する上でも注目される成果である。
2.筑波大学の田中博教授(大気科学)と大学院生の大橋正宏さんによる研究結果であり、9月末発行の日本気象学会機関誌「天気」に論文が掲載される。
3.田中教授らが注目したのは、北半球の気象や気候と深い関係をもつ北極振動という大気の振動現象である。北緯60度付近をはさんで、南北の気圧が、一方が平年より高いときにもう一方が低くなるというように、シーソーのように変動する。、この北極振動に伴う気温変化のパターンと、近年の地球温暖化にみられる変化パターンがとてもよく似ているのは興味深いことである。
4.20世紀の北半球の地上気温の推移と北極振動指数は高い相関があることは1998年にトンプソンとウォーレスが発表している。地球温暖化はシベリア付近で最も著しく、カナダ北部でも気温上昇は顕著である。一方でグリーンランド周辺の気温は低下している。これは北極振動の指数がプラスになったときの地上気温の変動パターンに一致している。
5.平均気温も北極振動指数が正の時に上昇し、負の時に下降するという傾向がある。1970年代からの気温上昇の時期は、ちょうど10年規模(20〜30年)の北極振動がプラスの時期に重なる。気温上昇がCO2の上昇に伴うものなのか、北極振動がこの時期偶然にプラスの側になったことに伴って、温度上昇が底上げされたものなのかという点が問題になってくる。
6.気候モデルを使い、初期条件を少しずつ変えて北極振動を再現してみた。それによると、それらの平均値は20世紀も21世紀も内部変動が大きいことが分かった。しかし、20世紀の平均値は観測値を再現していないと田中教授は指摘している。
7.田中教授らは気候変動に関する政府間パネル(IPCC)報告書に使われた気候モデルによる温暖化予測に現れる北極振動を解析した。これを内部変動と、外部要因によるものに分けて調べた結果は、それがカオス的な内部変動によるものであるということを指摘した。
8.田中教授は1970年以降の平均気温の上昇について、「CO2の増加などの要因が寄与していることは否定しない」としつつ、「1970年代以降の温暖化の約半分は自然変動で説明できる」と考えている。北極振動がカオス的な内部変動だとすると「原理的に将来予測し得ない対象」であると田中教授は指摘している。気候モデルによる将来予測の信頼性の問題でもある。
(この理論が日本の25%削減の目標達成に向けた行動に影響するとは考えにくいが、数十年後、日本の鳩山イニシアティブがどれだけ貢献したかを検証するときに、実測データが予想と違うときの根拠になりうるかもしれない)



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環境 | 共通テーマ

2009年09月28日

核なき世界 3

c73c439a.jpg核保有国と非核保有国
核が無い世界は理想
戦争抑止力の論理
保有国の責任と義務
政治的優位の制限
非保有国の権利
政治的不利の保障

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池上湖心の書 

ITを景気対策に活用するためには? 3

「大前研一、田原総一朗共著:勝ち組の構想力、21世紀、われわれはいかに富を創出するか、PHP研究所、2001年」の「第4章:IT革命第2ラウンドでは日本は勝つ」は、的を突いている話であるが案外一般に認識されていないと思う。
概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.ITを景気刺激策のように捉えている政治家がいるがそれは逆である。ITが雇用の増加につながるまでにはいくつかのハードルがある。第一のハードルは新しい産業に人が移らなければならない。
2.古い産業は淘汰される。効率の悪いところをお互いに過保護にかばい合いながら成り立っていた日本としては、厳しい失業率になる。ITによって雇用が増えるのは、知的付加価値、知的生産性の部分である。そのためには知的産業で国際的競争力を持たないといけないが、日本は教育も含めてその準備はゼロである。
3.日本が光ファイバーを張り巡らせる政策を打ち出したときに、光の線路を通すときには工事需要があるから一時的に景気刺激になったかもしれないが、ブロードバンドのアプリケーションのニーズを国民が感じていない。利用する人がいないのに新幹線を通すようなものである。外国の優れたソフトが日本に浸透し、失業者が増えるだけである。
4.シンガポールやアイルランドなど海外ではIT教育を幼稚園から実施している。その子供たちが20年くらい経ちビジネスを立ち上げ雇用を創出する。インターネットでは8割が英語の情報である。英語で付加価値を出すというのは、ものを輸出する時代とは異なる。情報を自分で吸収し、新しい知的付加価値をつけて発信する能力が要求されるが、そのような能力を有する人材の教育は日本でははるかに遅れている。答えがない問題に答えを出すという能力は偏差値受験勉強では得られない。
5.鉄鋼以来、経済産業省(旧通産省)のお墨付きをもらった産業が伸びたためしはない。経済産業省に忘れられた産業が伸びる。伸びてきて、アメリカに文句を言われて数量規制など、通産省の役人が威張りだしたころはその産業は衰退産業になっている。(アニメ殿堂も経済産業省は勝ち組に乗り、口を出して、自分たちの存在感を示すという、今までの霞ヶ関のいつものパターンである。ここでも政治主導が期待される)
6.ドイツは製造業が大分弱くなったが、世界中に工場を分散させた結果、国内には設計、財務、マーケッティングが残り第三次産業が大きくなった。イギリスの放送メディア、スエーデンの民営株式市場、デンマークのエコビジネス、フィンランドの携帯システムで世界中から収入が入る還流機構ができている。
7.日本でそれが出来ないのは、昔の成功体験が大きすぎた。この10年間日本は不況だと言うと、みんな好況になるのを待てばよいとか、公共投資で景気刺激すれば何とかなるという風潮が高まる。古いものを壊して新しいものを出さなければならないのに、みんながじっと待っている状態が続いた。


「勝ち組」の構想力 ― 21世紀、われわれはいかに富を創出するか
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2009年09月27日

25%削減 3

ac8d2a56.jpg地球温暖化ガス排出削減
科学技術への信頼
生活スタイルの大変革
大企業経営者の発想の転換
メディアもその気になること
世界への継続的な情報発信
効果が観測されるのは何十年先?

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池上湖心の書 

勝ち組企業の考え方は世界共通 3

「大前研一、田原総一朗共著:勝ち組の構想力、21世紀、われわれはいかに富を創出するか、PHP研究所、2001年」の2人の著者は、案外めずらしい顔合わせでどんな話になるのか興味があり目を通した。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.「第3章:勝ち組企業はここが違う」の{「成功は現場主義から」は日米共通}の小節は、特にアメリカでは意外である。しかし、アメリカでも現場がしっかりしている会社は成功している。現場にやれるだけの権限が移譲されている。ウオルマートのサム・ウオルトン社長も年中お店に出て客と話をして、なぜこの卵がよく売れるのかといつも考えていた。
2.会社は小さくしておいた方がよいと考えている。HP社や3M社はオルガナイズ・スモールを徹底し、非常に小さな組織単位で経営していた。その方が自分の周りの景色がよく見える。責任感も生まれる。トップは方向性を示す役割を果たす。
3.日本の会社は福祉的経営だから、社員がみんな満足して忠誠心を持って仕事をする。いわゆる日本的経営である。そうした状況では自己改革さえできないということに陥っている。自分は貢献した余力で食べていると思っているので、改革に手がつけられない。トップが手をつけようとしてもほとんどの人は動かない。自民党の政治家が「構造改革」と言いながら構造改革が出来ないのと似ている。
4.企業に関しては幸い淘汰されるが、日本政府が潰れるべき銀行、ゼネコン、メーカをあらゆる手段で救ってきたために、膨大な借金をつくってきた。商法上のルールに則りしかるべき勝者が勝つという原則を守るべきである。
5.日本の農民は基本的に守られていない。保護されているのは、農協とか農業土木業者、あるいはコメを輸入する商社である。商社がコメの価格をカルテルで決めているので消費者は損を蒙っている。補助金は何も解決していない。「いざというときのために自給率を維持する」という「いざ」というときの考え方もいい加減である。

(国民への説得力もない。戦争の時とか国交の断絶とかを想定するよりも日常の外交努力が重要である。それなしで、「いざ」を御旗に生産者側(農協とか農業土木業者、あるいはコメを輸入する商社で農家ではない)を保護し、消費者が高価な農産物を食べなければならないと言うのは理不尽である。農地改良予算などといのは直接農家に渡るべきである)


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2009年09月26日

友愛 3

6196e06c.jpg国際社会では
架け橋
政治用語になった
友愛


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池上湖心の書 

亀井大臣の大胆な政策で日本の国はどうなるか? 3

9月25日の大前研一さんのニュースの視点では「亀井金融・郵政相、元金返済の猶予制度を検討〜民主党は国民の意思を反映させる政策を!」という』記事がメールマガジンで配信されている。官房長官も慎重にというコメントを出しているが、今後、論議を呼ぶ政策になることには間違いない。自由主義経済の世界で前代未聞の話という銀行協会の会長のコメントも、銀行嫌いの人もうなずいているかもしれない。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.9月15日に鳩山新政権で金融・郵政改革担当相に内定した国民新党の亀井静香代表は、党本部で記者会見し、業績の悪化した中小企業や個人に対し、銀行からの借金の元本返済を猶予する「支払猶予制度」(モラトリアム)を導入する考えを明らかにした。また、日本郵政の西川善文社長に自発的な辞任を求める考えも示している。
2.9月18日、これを受けて藤井裕久財務相は閣議後の記者会見で、亀井静香金融・郵政改革担当相が中小・零細企業などの債務返済を3年間猶予する制度の導入を打ち出したことについて「昭和の金融恐慌のときにやったことがあるが、今が、そういう状況なのか」と述べ、慎重な見方を示している。
3.亀井氏を金融・郵政改革担当相に推した人事は明らかなミスキャストである。そもそも亀井氏の考え方が民主党のそれと合致しているとは思えない。かつて小泉元首相と竹中氏に対して、亀井氏は植草一秀氏を擁して対立していたことがあった。植草氏の理論はケインズ経済学に影響を受けており、明確な理由がなくても道路建設などの公共事業を手がけることによって景気を回復させるというものであった。井氏も植草氏と同じような「ばら撒き論者」であり、民主党と相容れないはずである。
4.今回の選挙で勝利したのは「民主党」である。国民新党の得票ではない。民主党が国民新党と連立を組む必要性はない。その上、「ばら撒き論者」である亀井氏を金融・郵政改革担当相にするというの適当ではない。
5.郵政民営化に関して言えば、小泉内閣で郵政民営化に反対し、自民党を離党した経緯がある亀井氏は、郵政が民営化される以前の状態にまで戻したいようだが、これは許してはいけないことである。郵政は民営化するというより廃止するべきである。
今回の総選挙では民主党が圧勝したが、郵政民営化を否定することを国民に問うたものではない。民主党は当時の国民の意思として郵政改革を支持したということを尊重するべきである。それをないがしろにするような人事は、国民を軽視した人事であり問題である。
6.金融庁での記者会見で日本航空の経営再建問題について、亀井氏は「日本の銀行や他の企業が支援したり、出資したりするが一番良い」と述べたとのことだが、戦略的な観点が無い。外資に買収されるくらいなら日本の金融機関が救うべきとの考えは金融担当相として適当でない。
7.中小企業に繁栄してもらうために、業績の悪化した中小企業や個人に対し、銀行からの借金の元本返済を猶予する「支払猶予制度」(モラトリアム)の導入を検討していると述べている。2008年から2009年にかけての主要行の不良債権比率を見る
と、あおぞら銀行、新生銀行、りそな銀行をはじめとして不良債権が増えている銀行が多くなっている。
8.中小企業へのモラトリアムを認めてしまうと、返済できないままに倒産する中小企業が出てきたら、今度は銀行が大きく傷つくことになる。法律として定められていない「支払猶予制度」(モラトリアム)は慎重にするべきである。
9.「借りたお金を返さなくても良い」と言えば、一部の人からは熱狂的な支持を得られるのは当たり前であるが、このような票田の集め方は自民党らしい方法である。
亀井氏の暴走を止める必要がある。
(銀行だって、グローバルな自由競争で負ければ潰れても当然という、大前氏のいつもの持論からして、珍しく銀行よりの論調に聞こえる。経済学の素人の自分にも、今回の話は、野球の試合のルールで、9回2アウトになり、突然6アウト制にルール変更したようでおかしいとも感じる。しかし、倒産しそうな銀行に税金をつぎ込んで混乱を防ぐことも、都合のよいルール変更ではないのか?政治の力を再認識させることにもなる)



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池上技術士事務所の紹介
261-0012
千葉市美浜区
磯辺6丁目1-8-204

池上技術士事務所(代表:池上雄二)の事業内容
以下のテーマの技術コンサルタント
1.公害問題、生活環境、地球環境
2.省エネ・新エネ機器導入
のテーマについて、
・技術コンサルタント
・調査報告書の作成
・アンケート調査・分析
・技術翻訳、特許調査
を承ります。
有償、無償を問わず
お気軽に下記にメールをください。
ke8y-ikgm@asahi-net.or.jp

工学博士、技術士(応用理学)、
公害防止主任管理者、
騒音防止管理者の資格で
お役に立ちたいと思います。

池上湖心 プロフィール
○略歴
大東文化大卒、
在学中 上條信山に師事
書象会に所属、書象会理事
審査会々員
○作品展の開催
・主宰している「さざ波会」
 作品展を毎年8月開催
(於:稲毛ギャラリー)
・土曜会(グループ展)
 作品展を毎年10月開催
(於:銀座大黒屋)
○公募展の受賞、入選
・日展入選
(平成28年度、国立新美術館にて開催)
・読売書法展(8月開催、現在理事)
 読売奨励賞
 読売新聞社賞
・謙慎展(3月開催、現在理事)
 春興賞の受賞:2回
○書道教室
・学生:月曜日
・一般:火曜日、水曜日





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