2009年11月

2009年11月30日

のどかなる日曜の昼落ち葉踏む 3

176df3cc.jpg湖心の句
ウオーキングの道
さくさくの感触


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池上湖心の書 

日本の太陽熱発電技術は海外で見直されている 3

石油文化、Vol.57、No.1の「太陽熱集光プラント、UAEに建設」という表題の記事が目に留まった。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.コスモ石油はアラブ首長国連邦アブダビ政府系機関のアブダ・ヒューチャ・エナジー社(MASDAR)と共同で、三井造船にビームダウン式集光太陽熱実証実験プラントを発注した。
今年から、100kW(集光量)をアブダビ国際空港に隣接したMASDARシティと呼ばれるCO2フリー未来都市にに建設される。
2.この技術は東京工大とコスモ石油、MASDARが共同研究したものである。集光太陽熱発電技術(CSP)には、.肇薀娵拭↓▲織錙璽肇奪弖拭↓ビームダウン型の3形式がある。いずれも反射鏡を使用するが、,枠庄濺の反射鏡の中心軸上に細い集光管がありその中を油や溶融塩をながす。△魯悒螢スタットという断面が放物線形状の反射鏡で焦点に置かれた集熱部で熱を回収する。タワー上部にある第2の反射鏡で地表に並べられた第1のヘリオスタットの反射鏡の光を受けて、地表の中心部に置かれた集熱部で熱を回収する。今回、建設するのはのタイプである。
3.CSPは豊富な太陽光の降り注ぐ中東地域では太陽電池よりも経済性が高いと言われている。それでも、発電コストは従来の発電方式と比べて3倍程度コスト高である。石炭火力発電が4セント/kWh(4円/kWh)に対して、CSPは13セント/kWhで、3倍近い。
4.この実証プラントは東工大の玉浦裕教授が開発したものをベースにして建設され実験を行うもので2007年〜2010年にかけて、約10億円の予算をかける。地上の反射鏡は約4000m^2の面積に配置され、コンピュータでシミュレーションした集光量の100kWを実験で確認する。
5.MASDARシティは総面積6万m^2、人口4万人の未来都市で、電力はすべて再生可能エネルギー(太陽光、太陽熱、風力)で賄う。
(1981年に四国・香川県の仁尾町でNEDOの「サンシャイン計画」で1000Kwの太陽熱発電を達成したが、計画時の日照量が得られず、失敗の烙印を押されて、撤去されているが、メーカ:三菱重工業は今、海外でその経験を活かしているかも知れない。その後、日本では大規模な試みは日本で計画されてない。ちなみに、本誌、石油文化は本号をもって休刊となる。理由は書かれていないが、52頁で1800円の雑誌であった)


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新技術 | 新エネルギー・省エネルギー

2009年11月29日

人間はたおれてのちはじまる 3

ba7d9b6a.jpgどちらが倒れても
その人の人生は
それから始まる
ボクシングタイトルマッチ
内藤・亀田戦

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池上湖心の書 

日本の国債が暴落したら円高はどうなる? 3

11月27日付の大前研一さんの「ニュースの視点」は、「北朝鮮核問題〜米GM解体はいかに進むべきか〜問題点と課題を理解する」と題しているが、なにかのミスか?「政府主導の景気対策では効果は期待できない」とすべきかもしれない。経済問題も含めた包括的な内容である。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.内閣府が16日発表した7〜9月期の国内総生産(GDP)の速報値は、物価変動の影響を除いた実質で前期比1.2%増、年率換算では4.8%増となった。また、政府は20日発表した11月の月例経済報告で、日本経済は物価が長期的に下落するデフレーションに陥ったと宣言している。
2.日本経済がデフレーションに陥ったと聞いても、不自然な印象を受ける。そもそも日本経済は2001年にデフレに陥ってから正式には「デフレ脱却」していな。明確な「デフレ脱却宣言」がないまま、何となく好景気になったと思ったら再びデフレに陥ってしまった、というのが現在の状況である。
3.日本経済は「デフレに陥った」というよりも「長期低迷している」と言うのが実態に合っている。99年からの10年間の日本の実質GDPの推移を見ても、一時期600兆円に届く勢いを見せていたものの、結局500兆円強に留まっており、成長率はごく僅かである。また7〜9月期のGDPが1.2%増とは言っても、それは輸出や設備投資が上向いた結果で、「民間最終消費支出」はほとんど変化していない。
4.この10年間の項目別のGDP実質成長率を見ても、民間最終消費支出は横ばいである。 モノの値段が安くなるというのは一人の消費者としてはありがたいが、後の日本経済にとって本当に良いことなのか、考えるべきである。
5.貯蓄だけが増え続けるのではなく、日本経済の成長を促す、例えば住宅関連の支出などが増えるような施策を打つべきである。政府も「住宅版エコポイント制度」の検討などを始めているが、わずかなエコポイントのために、数百万円規模の住宅の建て替えをしようと思う人は少ない。
6.大切なことは、もっと経済のパイを大きくするという目的を明確に持って、消費者のお金が市場に出てくるように仕向けることである。この方法はいくつも考えられる。住宅の建て替えをした人を対象に相続税を免除するというのも1つである。子供に資産を残せるわけだから
大きな需要がある。子供がいなければ贈与税を免除しても良い。
7.政府が予算を組んで国が主導で景気対策をしても全く効果はない。今民主党が実行していることは全て的外れである。このようなことを続けていると、いずれは市場から制裁を受けることになる。「市場からの制裁」とは、日本の国債暴落である。この兆候がすでに見え始めている。
8.英米系格付け会社フィッチ・レーティングスのソブリン部門統括責任者、デイビッド・ライリー氏は日本経済新聞に対し、来年度の国債発行額が、新政権がめどとする44兆円を大幅に上回った場合、中長期的な財政安定への取り組み不足が浮き彫りになる、との認識を示している。
9.国債が暴落してくプロセスにはいくつかある。1つが格付け機関による評価が低下したことを契機とするものである。今後、日本国債の格付けが「BB」を下回れば、一気に日本国債が暴落する可能性は十分ある。そのときになって焦っても止めることはできない。対GDP比約200%の累積負債というのは悪すぎるからである。
10.この負債は次の世代の人たちが背負っているわけだが、彼らが支払うとは言わない。現在の日本経済は「裸の王様」と同じ状況である。誰かが「おかしい!こんな借金は、次の世代が支払うはずないだろう」ということを声高に叫んだ瞬間、突然崩壊し始める可。
11.実際、格付け機関あるいはトレーダーの集団心理のどちらを契機としてマーケットが反応するのかは分からない。確実に国債暴落という形でマーケットから制裁を受けることになる。 民主党は巨大な予算を組むばかりで、このままでは全く効果は期待できない。いつかマーケットから制裁を受ける日が来るが、これは民主党にとっても脅威である。相手がマーケットでは交渉もできない。


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2009年11月28日

デフレ 3

074f379f.jpg物価の持続的下落
総需要が総供給を下回る
マネーサプライ減少
技術革新
供給能力の飛躍的な進展
管理通貨制度が普及
インフレーションに比して少ない
デフレーションが経済成長率の拡大を伴う
良性デフレもある
実質的な返済負担増
物価下落により実質金利上昇
国債保有者名目資産・実質資産とも増大
年金生活者活者実質的な生活水準が向上
住宅ローン家計実質的な債務が増大
実質金利が上昇し投資活動が低下
経済活動を停滞
賃金の下落や失業
消費支出の減少
さらなる企業活動の停滞
デフレスパイラル
デフレーション対策
政策金利や公定歩合の引き下げ
外国為替相場への介入
低所得者への所得保障や最低賃金の引き上げ
金融資産、穀物・原油など基幹資源など政府買い取り
累進課税制度による所得の再分配
ビルト・イン・スタビライザー
財政出動による総需給ギャップの改善 
(Wikipediaより)

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池上湖心の書 

非食用植物燃料プラントはデンマークの技術 3

11月19日付けの日経産業新聞に「非食用植物燃料プラント」という見出しの記事が目を引いた。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.三井造船は非食用植物を使ったバイオ燃料の製造で、デンマークのエネルギー会社DONGエナジーの技術を導入する。化学品を使わずに麦わらなどを低コストで分解するDONG社の技術を活用する。食料供給に影響を与えない第2世代バイオ燃料として注目される。
2.DONGエナジー社はデンマーク最大の政府系エネルギー会社で、麦わらなど分解しにくい素材を、20〜30気圧で230℃程度に熱した高温高圧の蒸気を使って分解するハイドロサーマル(水熱法)と呼ばれる技術を持っており、今回、欧州以外の企業に技術供与するのは初めてである
3.三井造船はDONGの技術を使う前処理工程と脱水、発酵などほかの工程と組み合わせて、東南アジアや中国、インドでプラント建設の請負事業を展開する。DONGが欧州内で計画中の拠点と合わせて、5年程度で世界20〜30ヶ所にプラントを建設する計画である。
4.バイオエタノールは植物の成分から糖を作り、発酵して製造するのが通常行われているが、非食用植物は糖に分解しにくいので、前処理技術が重要な工程になる。
4.三井造船は希硫酸を使って植物を分解する手法を使い、国内で木屑などを使った実証プラントを建設した実績がある。化学薬品の希硫酸を使うために、中和などの工程が必要になりコストがかさむ弱点がある。木材など硬質な素材では高効率が見込まれる。三井造船は素材となる植物に応じて2つの技術を使い分ける方針である。
5.DONG社は今月、自社技術を使って、デンマーク国内に年間3万トンの麦わらから5400キロリットルのバイオエタノールを生産する施設を建設した。第2世代のバイオエタノールを製造するプラントとしては世界でも最大級である。同施設では、エタノールにならない成分も木質ペレットとして発電所の燃料として利用したりして全量を有効活用する。
6.欧州では2020年までに、輸送燃料の10%をバイオ燃料にすることが義務付けられている。アジア諸国でもバイオ燃料の導入が相次いでおり、製造プラント市場は今後も拡大すると見込まれている。



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新エネルギー・省エネルギー | エネルギー問題

2009年11月27日

事業仕分け 3

bddb9a10.jpg事業仕分けの報道
現場と異なる理由
報道記者の勉強不足
編集者の色づけ
正確な報道を期待

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池上湖心の書 

事業仕分けはピンはね行政を暴いていることをもっと大きく報道するべき 3

11月26日付けの鳩山内閣メールマガジンで行政刷新会議ワーキンググループ評価者、前滋賀県高島市長:海東英和氏の事業仕分け特別寄稿[未来は変えられる]は非常に的確な内容の記事であり多くの人に読んでもらいたい。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.海東氏は滋賀県高島市で、事業仕分けを用い、合併で肥大化した財政の健全化を図り、自治力を高めてきた。今回の国の事業仕分けは、政権交代直後なればこその希望を見出す棚卸で
す。12月予算編成までの短期間にこれだけの準備が整ったことは、何と言われようと刷新会議事務局の踏ん張りのお陰である。
2.公開事業仕分けによって、国民の手に予算を取り戻す革命的作業が目の前で展開されている。議論の時間は1時間だが事前に、財務省、主管省庁から説明を受け、論点を伝え、現場調査もして臨んでいる。
3.外郭団体のほとんどには、省庁OBのグリーン席があり、出身省庁から継続的に事業・予算が供給され養われている。事業の重複を点検する仕組みもなく、監査も形骸化し、人件費など管理費が予算の3割から5割を占める委託もあり、廃止や見直し評価が相次いだ。
4.不必要な団体を経由させ税金を無駄遣いすることは国民に対する背任です。1団体で3割が管理費で目減りすると、2団体では0.7×0.7で49%になり、3つの団体を経ると100あった予算は34になる。現場に直接届けば予算半分で十二分な仕事ができる。
5.国債を発行して得たお金で外郭団体に基金を積み、それら団体が国債で運用する現状は、タコが自分の足を食べるに等しく、経費で目減りする額は不要な国民負担です。基金を一旦国庫に返納し、必要な事業を精査の上予算化する判断は、金利に関わらず妥当な見直しであると思います。
6.医療現場が悲鳴をあげているのに、医師は足りている、看護師は足りているとしてきた無責任な体質と仕組みも問われた。20年の特許期間を過ぎても高いままの薬を見直し、国民の医療費負担を減らす方向に動き出したことは仕分けの賜物である。(薬剤メーカの社員の給料が重工業や中小企業の社員の2倍近いことも改善されることを期待する)
7.残念なのは、タイ焼きの頭としっぽだけを編集し、あんこの部分を伝えない報道である。毛利衛さんの科学未来館について、税金が科学技術振興機構と科学技術広報財団の2団体を経由して科学未来館に予算として支給されている事実を、折角、毛利さんが指摘しているのに、ほとんどのメディアは報道していない。科学技術軽視のような報道にすり替えてで国民の目をくらましているメディアの罪は重い。すべての国会議員も中抜き報道だけで判断せず、実際の作業を見る責任がある。
8.今回の仕分けは、政府の予算が半分で済む可能性に気づかせてくれる。事業量を洗い直して7割にし、その7割の事業の執行方法を見直して予算を7割にできたら予算総額は0.49(約半分)になる。税で行う責任範囲と適切な執行方法を確認できれば、地域主権を礎に心豊かな未来が描ける。国民の意思で未来は変えられる。仕分けから始まるものがある。
(テレビも大新聞も仕分け作業の意味、内容を的確に報道する義務がある。一般国民のために一部、声の大きな人を使って既得権を守るような仕組みに加担するようなこがあってはならない。そのような報道ばかりをしていると、視聴者は離れていくことを覚悟するべきである)


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2009年11月26日

技術力 3

72ee1506.jpg新技術への期待
世界一ということは
予算と革新技術の関係
技術の世界も
ハングリー精神か?

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新技術 

超電導物質を簡単に探す方法 3

11月24日付けの日経産業新聞に「超電導物質を効率よく探索」という見出しの記事が目を引いた。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.東北大学の岩佐義宏教授らは、電気抵抗がゼロになる超電導の候補物質を効率的に見つける新手法を開発した。
2.低い電圧をかけて物質表面に電子の濃度が高い領域をつくる方法で、これまでのように化学組成を微調整しながら何度も物質を作り直す手間が省ける方法である。
3.イオン液体と呼ぶ特殊な液体に候補物質と電極を入れて、両者の間に電圧をかけるとイオン液体中の陽イオンが物質の表面に近づいて物質内の電子を表面に引き寄せる。表面の電気抵抗を測定しながら温度を下げ、ゼロになれば超電導物質だとわかる。
4.超電導物質として知られる絶縁体の窒化塩化ジルコニウムを使って実験したところ、4.5ボルトの電圧を与え、-261℃で電気抵抗がゼロになった。


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新技術 | 新エネルギー・省エネルギー
池上技術士事務所の紹介
261-0012
千葉市美浜区
磯辺6丁目1-8-204

池上技術士事務所(代表:池上雄二)の事業内容
以下のテーマの技術コンサルタント
1.公害問題、生活環境、地球環境
2.省エネ・新エネ機器導入
のテーマについて、
・技術コンサルタント
・調査報告書の作成
・アンケート調査・分析
・技術翻訳、特許調査
を承ります。
有償、無償を問わず
お気軽に下記にメールをください。
ke8y-ikgm@asahi-net.or.jp

工学博士、技術士(応用理学)、
公害防止主任管理者、
騒音防止管理者の資格で
お役に立ちたいと思います。

池上湖心 プロフィール
○略歴
大東文化大卒、
在学中 上條信山に師事
書象会に所属、書象会理事
審査会々員
○作品展の開催
・主宰している「さざ波会」
 作品展を毎年8月開催
(於:稲毛ギャラリー)
・土曜会(グループ展)
 作品展を毎年10月開催
(於:銀座大黒屋)
○公募展の受賞、入選
・日展入選
(平成28年度、国立新美術館にて開催)
・読売書法展(8月開催、現在理事)
 読売奨励賞
 読売新聞社賞
・謙慎展(3月開催、現在理事)
 春興賞の受賞:2回
○書道教室
・学生:月曜日
・一般:火曜日、水曜日





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