2011年07月

2011年07月31日

暴走中国に自制を求めたい 3

ef28d2a9.jpg中国の道
日本から技術を導入
きちんとノウハウを学ぶ
対価を払い
誠意を持って日本から学ぶ
さもなければ
100回でも200回でも事故を起こす
そこから自力で技術を開発する


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池上湖心の書 

「中国は必ず高速鉄道で事故を起こす」と予想していた 3

7月29日の大前研一さんのニュースの視点は『中国高速鉄道事故〜日本が培った「技術の本質」を甘く見るな』という標題の記事である。エンジニアでもある大前さんならではの切り込み方は流石である。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.中国浙江省温州市付近で7月23日午後8時半過ぎ、同省杭州市から福建省福州市に向かっていた高速鉄道「D3115」が脱線事故を起こし、車両4両が地上20〜30メートルの高架橋から転落した。死傷者数は多数に上っているので、安易に言えることではないが、早いタイミングでこのような事故が起きたことは、中国にとって技術進歩の上で重要な経験になる。
2.大前氏は以前から「中国は必ず高速鉄道で事故を起こす」と述べていた。日本の新幹線を形だけ真似しても、その安全性に対する考え方やスケジュール管理の具体的な方法などを知らないからである。日本には50年間に及ぶ新幹線運用の実績がある。1964年から大きな事故を起こさずにこられたのは、小さな事故を経験するたびに山のようなノウハウを経験として積み上げてきたからである。
3.一番難しいのは「材料選び」である。車両に使う材料、パンタグラフに使う材料、これらの選択は常に重要である。気候によってはマイナス20度で雪が降り積もる中を通過していくことを想定しなければならない。そういった様々な条件について繰返し荷重に耐えるものを作るために、何度も実験を繰り返す必要がある。
4.かつてタンカーが千葉の房総沖で2つに割れてしまうという事故が発生したことがある。この事故からは脆性破壊を起こさない鉄鋼の作り方が生まれた。どんなに準備をしていても事故は必ず起こる。その結果として、繰り返し改善されていくことになる。新幹線について言えば中国はまだまだ経験不足である。まだ「新幹線を時速300kmで走らせるノウハウがない」のが中国の現状である。
5.実は中国だけでなく韓国の高速鉄道も、事故や故障が連続して発生している。中国にしても韓国にしても、日本の企業が持つ鉄道に対する細かい技術に、もう少し理解を示すべきである。
6.今年3月11日のあの大地震が起きても、日本の新幹線は1台も事故を起こしていない。これは海岸線にセンサーが取り付けてあり地震の初期微動で発生するP波をキャッチし、ある程度の規模になりそうであれば即座に新幹線を停止させるようになっている。地震の主要動である大きな揺れが到着する前に、新幹線はブレーキがかかり停止することができたのである。
7.この技術は、阪神淡路大震災の反省から生まれた。あの大地震で新幹線が通る橋が落ちてしまったのである。事故を避けるために、何が何でも地震発生時には新幹線の動きを止めることが先決だという発想が生まれ、新しい技術が開発された。これほどの細かく精密な技術は、今の中国や韓国にとっては簡単に真似できない技術である。今回の大震災では1台も事故を起こしていないことから、この技術の精度の高さは実証されたと言っても良い。
8.中国や韓国には2つの道がある。1つは日本から技術を導入すること、きちんとノウハウを学ぶための料金を払い、誠意を持って日本から学ぶべきである。もう1つは、自ら100回でも200回でも事故を起こして、そこから自力で技術を開発していくことである。
9.今回の事故を見ると、中国の技術レベルはまだ相当低い。今回の事故も、落雷により全電源が喪失してしまったのに、後ろから列車が突っ込んでくるのを防げなかったという、かなり初歩的な安全性の問題である。今回の事故を反省材料にしてほしい。形だけは日本の真似をして、それでも「国産の新幹線だ」と国民に自慢したいのかもしれないが、その結果沢山の事故を起こすことになったことを、真剣に考え直してみるべきである。
10.日本は50年間細かい事故や故障を積み重ね、その結果を踏まえて安全思想を練り直し、技術を開発し改善を繰り返してきた。中国も韓国も、このあたりの日本の経験・技術を甘く見るべきではない。中国や韓国には「技術の本質とは何か」という点を認識してほしい。



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2011年07月30日

個人情報 3

67e0e929.jpg日本のネット社会
匿名社会の弊害
個人情報保護を
隠れ蓑にする
無責任な発言の横行
内部告発で許される
匿名との使い分け


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池上湖心の書 

日本のサラリーマンも確定申告制にすれば官僚の無駄遣いは減る 3

「池上彰著:知らないと恥をかく世界の大問題、角川マーケティング、2011年第38刷」の「第6章 政権交代で解決できるか? 日本の抱える問題点」の「これでいいの?日本の納税システム」は、参考になる。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.景気が悪いと、政府は「所得税減税」をして消費を刺激しようとする。アメリカではこれ有効だが、日本ではあまり効果がない。それは日本の納税システムに問題があるからである。
2.日本は会社員の場合、確定申告をする必要がない。会社が従業員に代わって所得税の計算をし、納税までしてくれる。1年問に会社が社員に払った給料について税金を計算し、会社がまとめて税務署に払ってくれている。一見、親切なようだが、自分がいくら税金を払っているのか無関心になる。アメリカの場合は、会社員も含めて所得のあるすべての人が確定中告をする。おのずと税金を「払っている」という自覚が生まれる。「タックスペイヤー」つまり、納税者ではなく「税金を払っている者」としての意識が生まれる。そもそも税金は、「納めるもの」ではなく「払うもの」である。政府が税金の無駄遣いをしたら、厳しい目を向けで抗議するのが健全な社会である。
3.アメリカの場合は、所得税減税があると減税分の小切手が送られてくる。すると、その小切手で何かを買おう、という気になる。すぐに減税分が消費に回されるので、景気回復に効果がでる。日本の場合は、本来税務署がやるべき仕事を会社が代行してくれる分、所得税減税があっても、多少、手取りが増えた、と思う程度でおしまいである。減税で税金が戻った、といわれても、ピンとこない。
4.本来は税務署がやる仕事を会社が代行すうりょうになったのは、1940年、第2次世界大戦の直前に、国が税金を集めやすくするために、企業に税金を集めさせる仕組みをつくった。それまで、個人個人が申告する仕組みであった。そのほうが、会社員にとっても国にとっても便利なので、その仕組みが今までずっと残っていた。(経団連の怠慢だった)
5.日本の会社員も確定申告制にするべきである。そうすれば、「税金をこんなに払っているのか」という「重税感」も生まれ、税金の無駄遣いに関してもっと敏感になり、厳しい目も向けるようになるはずである。そこから日本の仕組みが変わっていく。(官僚支配の仕組みも改善される


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2011年07月29日

強い指導者 3

14e73651.jpg強い指導者が怖い
霞ヶ関官僚たち
霞ヶ関ムラの秩序が崩れる
自分達の既得権が奪われる
国民の税金を
正しく使う
強い指導者の出現を
期待する庶民

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池上湖心の書 

政党政治を否定する日本の検察官僚とは? 3

7月28日付けのメールマガジンThe daily olive newsの徳山勝氏の「暴走検察に鉄槌が下せるか」と題する記事が面白い。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.7月26日火曜発行のサンデー毎日は、「政党政治を否定した平成の特高警察」とのタイトルで、ジャーナリスト魚住昭氏の話を掲載した。「6・30は特捜検察が完敗を喫した日として歴史に深く刻まれるでしょう。特捜部の捜査そのものが完全に否定された」で始まるこの記事は、「オレたちはなんでもやれる、と議会制民主主義、政党政治を否定した暴走検察に鉄槌が下るでしょう」で終わっている。
2.魚住氏は検察捜査に関し、「陸山会事件は、政権交代直前に着手した西松献金事件で立件できなかった失地回復を図ったが、典型的な見込み捜査の失敗であった」と述べている。、なぜ、小沢氏の失墜に力を注いだ理由は恐怖心である。政権中枢に居座り続けられると、改革と称して『霞ヶ関ムラ』、つまり官僚機構の秩序が崩壊することを恐れた。(霞ヶ関官僚たちの自己保身)
3.魚住氏は、ジャーナリストであり、71頁におよぶ裁判所の決定書に目を通し、検察論告についても、その詳細を知っている。「小沢クロ」を土石流のように流し続けたマスコミは、ここに来て裁判所の決定書と検察論告に、極力「目をつぶる」ようにしている。そして求刑の禁固何年だけを大きく報道した。これが「大本営発表」以来の日本のマスコミ報道の実態である。
4.もし鉄槌が下れば、暴走検察は粉微塵に砕け散る。敗戦により帝国陸海軍が消滅し、軍人官僚がゼロになったが、粉微塵になるとはいっても特捜部の廃止もあやしい。鉄槌を下せるのは、主権者である国民か、その代表である国会議員しかいない。裁判所が無罪判決を言い渡しても、それは鉄槌ではない。
5.判決が出た後、国会が、一行政組織に過ぎない検察が見込み捜査で、国会議員(=石川知裕議員)を逮捕した事実に対して、どう云う措置をとるかが問題である。国民も三権分立の意味をもっと深く考えるべきである。立法・司法・行政が相互チェックするのは何のためか。それは、主権者・国民の権利が侵されるから、分立した。
6.村木さん事件と陸山会事件で明らかになったのは、裁判所=司法が、検察=行政の言うが侭に逮捕状を発行し、拘置延長を認め、被疑者とは言え主権者・国民の権利を侵した。先進民主国家では、国民に代わって鉄槌を下すのはジャーナリズムであり、メディアである。、日本のマスメディアは行政・検察権力に摺り寄ることはあっても、検察を批判することは無い。そして、悲しいことに国民の多くは、自分の頭で考えることをしないで、依然として大本営発表を信じている。陸山会事件とは、国民のそのような意識を利用し、検察とマスコミが合作で捏造した事件である。
7.「政治とカネ」を金科玉条のように問題視した人たちは、「似非クリーン」を振り回した。「政治とカネ」を振り回したマスコミに煽られ、日本は「検主主義」官僚国家に向かっているのだが、国民はそれに気づいていない。「暴走検察に鉄槌を下せる」のは、国民が民主主義を守ってこそ、達成できる。



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2011年07月28日

世界で何かが 3

477b85fd.jpg日本の大震災復興
韓国の集中豪雨
米国のドル安
米国国債暴落
保有国中国・日本の被害
リビアのカダフィ政権崩壊
ノルウェーの極右のテロ
ドイツの極右・ネオナチ
イスラム社会の変貌

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池上湖心の書 

自民党の減反政策の方が民主党の戸別所得補償制度よりバラマキである 3

「池上彰著:知らないと恥をかく世界の大問題、角川マーケティング、2011年第38刷」の「第6章 政権交代で解決できるか? 日本の抱える問題点」の「バラマキというけれど食料自給率はアップ」は、同感である。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.日本の食料自給率はカロリーで計算すると41%という低いレベルである。食の安全を考える点でも、国産食品の需要が高まっている。自民党は長らく「減反政策」をとってきた。食料自給率を上げるといいながら、減反政策は見直さない。これに対し、民主党が農業政策として打ち出したのが「戸別所得補償制度」である。これは、生産コストが販売価格より高かった場合、その差額を補償しようというものである。これをバラマキという人も多いが、食料自給率を上げるにはひとつの現実的な方法である。
2.戦後、工業化を国是とした日本は不足する労働力を補うため、農村部から都市部へと人口が流れた。日本は工業製品を輸出する代わりに食料を輸入する。この政策で食料自給率が落ちていった。このところ、中国やインドの食料消費が増え、食料輸出国から食料輸入国へと逆転したり、世界各地で干ばつが起きたり、バイオエタノールの生産で穀物の価格が急騰したりと、「食」を取り巻く環境は変化した。
3.日本は食料自給率を上げないと、いざというとき大変なことになる。「農作物の買い上げ価格が低く、赤字になるからつくらない」という状況を打破するには、ある程度国の予算が必要である。基本的に、減反はやめて、好きなものをつくる。農地を無駄にしないでどんどんつくる、という方針に転換する。その結果、大量に農産物ができて価格が下がり、所得が減ったら、国が一定の補償をする。そのほうが、減反をして、つくらなければお金をあげます、というよりは健全である。減反政策は、仕事をしなければお給料をあげる、と言うのと同じで、おかしな話である。これでは意欲も湧かない。
4.戸別所得補償を「バラマキ」というなら、減反政策こそがバラマキである。大量に農作物ができたら、値崩れはするが、われわれ消費者は安く買える。しかも農家も損をしない。そうすると食料自給率は確実に上がる。ヨーロッパはこの方法で食料自給率を上げてきた。国際的に食料不足が懸念されている今、日本もお金をかけても食料自給率を上げるべきである。




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2011年07月27日

世界の主流は推進 3

ece300ab.jpg脱原発を
巧みにはぐらかす
新聞の見出し記事
世界の主流は推進
真実かもしれないが
原発や放射能で苦し
人たちの気持ちを
踏みにじる
単純化しすぎる
恣意的な見出し記事

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池上湖心の書 

天下りに流れている税金は年間で約12兆円 3

「池上彰著:知らないと恥をかく世界の大問題、角川マーケティング、2011年第38刷」の「第6章 政権交代で解決できるか? 日本の抱える問題点」の「地方分権のすすめ」は、分かりやすく解説している。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.「国と地方の関係」が大きな課題になっている。宮崎県の東国原英夫知事や大阪
府の橋下徹知事も、しきりに地方分権を叫んでいる。日本は昔からずっと中央集権の国だったわけではない。江戸時代は地方分権で、「藩」があり、みんなが各藩の掟に従って生活していた。中央集権になったのは明治時代以降です。廃藩置県が実施され、日本は強固な中央集権体制をつくりあげた。そうしないと列強と対等に対抗できなかったからである。
2.官僚主導型の中央集権は、高度成長期は効率がよかった面がある。今は行き詰まって、新しい地方分権のあり方を模索している。私たちが納めている税金の多くはまず国の金庫である「国庫」に入る。その後、国は日本全体の予算をつくり、地方に配るお金の額を決めまる。地方に配られるお金のことを「地方交付税交付金」という。さらに、国から地方には「補助金」も配られる。国が税金を集めて、お金が足りない地方に配る。これによって、経済の発展しているところと発展していないところが平等になる。
3.たとえば「ハコモノ」と呼ばれる公民館やテーマパークをつくるときは、国が5割まで面倒をみてくれる。「国が出してくれるなら、つくったほうがトク」という自治体も出てきて、財政規律がなくなってきた。小泉内閣のとき、三位一体の改革で、々颪亙篏金を減らし、地方交付税交付金も減らし、所得税のうち3兆円を減らし、地方税・住民税を3兆円分増やす、を行なった。
4.地方が税金を集め、その範囲使うというのは、本来あるべき姿である。地方が自分たちでお金を稼げるようになれば、霞ヶ関官僚はいらない。財源を地方に渡してしまうと自分たちの権限も失われるので、地方分権に抵抗する。地方分権を進めれば、国の言いなりにならず、橋下知事が「ぼったくりバー」と呼んだような、国からのお金の請求もなくなる。
5.橋下知事が「国は詐欺集団」とか「ぼったくりバー」とか言う理由は、国の直轄事業のことである。国が決めた公共事業には、地方が一定割合を支出する「負担金」がある。その負担金は、地方自治体が工事費の3分の1、維持管理費の45%を負担する仕組みである。道路、河川、ダム、港湾などの事業に分かれているが、この負担金の内訳を明示しない国の支払い要求を「ぼったくりバーみたいな請求書」と言っている。
6.地方も早く国からの独立を目指したほうが健全である。そうすれば霞ヶ関官僚の数は減る。これまで、日本でさまざまなモノの値段が高かったのは霞ヶ関官僚の数が多かったからである。官僚が天下り組織をつくり、その関連会社や社団法人を養っていくための「費用」がモノの値段に上乗せされる。ETCや携帯電話にも天下り組織が関与している。天下りがなくなると、いろいろなものが安くなる。
7.天下りがなくならないのは、役所のシステムに問題があるからである。霞が関では、30代まではほぼ一斉に昇進するが、40代から出世レースが始まり、ひとつの「事務次官」のイスを争う。この戦いに敗れた人は身を引く。これが社会に大きなコストとして跳ね返ってくる。
8.役所のピラミッドを維持するために、みんな外へ出て行く。その人たちを養うために天下り先がある。天下りに流れている税金は年間で約12兆円。民主党は天下りを廃止すれば、6・1兆円の資金が浮くと言っている。天下り法人が経営できるように補助金を出したり、仕事を発注する。そのお金は税金である。そのコストが社会にかかり、われわれにのしかかってくる。
9.民間企業では、同期から取締役が出たからといって辞めたりしない。役所もそうすればいい。定年まで雇用すると、役所のコストはこれまでよりかかるが、それ以上に社会的なコストは大幅に削減できる。人口が1億人を超えている国で、こんな中央集権の国は中国とロシアくらいである。政権交代があっても、これを改革できないのは日本社会に蝕まむ既得権者(労働組合など)が政党を超えて存在するからである。


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池上技術士事務所の紹介
261-0012
千葉市美浜区
磯辺6丁目1-8-204

池上技術士事務所(代表:池上雄二)の事業内容
以下のテーマの技術コンサルタント
1.公害問題、生活環境、地球環境
2.省エネ・新エネ機器導入
のテーマについて、
・技術コンサルタント
・調査報告書の作成
・アンケート調査・分析
・技術翻訳、特許調査
を承ります。
有償、無償を問わず
お気軽に下記にメールをください。
ke8y-ikgm@asahi-net.or.jp

工学博士、技術士(応用理学)、
公害防止主任管理者、
騒音防止管理者の資格で
お役に立ちたいと思います。

池上湖心 プロフィール
○略歴
大東文化大卒、
在学中 上條信山に師事
書象会に所属、書象会理事
審査会々員
○作品展の開催
・主宰している「さざ波会」
 作品展を毎年8月開催
(於:稲毛ギャラリー)
・土曜会(グループ展)
 作品展を毎年10月開催
(於:銀座大黒屋)
○公募展の受賞、入選
・日展入選
・読売書法展(現在理事)
 読売奨励賞
 読売新聞社賞
・謙慎展(現在理事)
 春興賞の受賞:2回
○書道教室
・学生:月曜日
・一般:火曜日、水曜日





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