2016年10月

2016年10月31日

遠き日の子の面差し似たる児にわれは還りぬ若き母へと

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落合瞳句
長谷川櫂解説
初孫
幼き頃の自分の子に
似た子
懐かしい表情
時間が数十年逆戻り
過去は現在、未来の中に眠っている
(読売新聞2016.10.23より)

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池上湖心の書 

医療用手術ロボットの仕組みは、内視鏡で撮影した疾患部の画像を拡大3次元で表示、医師の手首や指の動きがロボットアームに反映される。関節の360度回転の動きができる。

「日諸恵利(みずほ情報総研コンサルタント)著:ロボット化が進む医師の神の手、米国のダビンチが新市場を牽引、エコノミスト、2015.10.20」は参考になる。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.医療用手術ロボットの市場創出と拡大の動きが続いている。その草分けが、インテユイティブ・サージカル(本社・米カリフォルニア州)が1999年に発売した「ダビンチ」である。この手術ロボットは、前立腺がんや肺に穴が開く自然気胸など、各種疾病に対する胸腔・腹腔内手術のために開発された世界初の手術ロボットである。価格は1台当たり1億7000万〜3億円程度と非常に高額な製品であり、すでに全世界で約3100台が導入され、200万人の手術実績を持つ。
2.このロボットの仕組みは、内視鏡で撮影した疾患部の画像を拡大して画面に3次元で表示し、医師がその画像をみながら、レバーで手元操作を行うことにより、人の手首や指の動きがロボットアームに反映される。さらに、手ぶれ補正や関節の360度回転など、人間の手では難しいような精緻な動きを安定して行うことができる。これにより、従来は胸腔・腹腔内手術が難しかった、消化管手術、前立腺がん手術などで必要な、尿道とぼうこうの吻合手術などにも対応できる。
3.20〜40cmの傷痕が残る開腹手術に比べ、1〜2cmの小さな穴を複数開けるだけでことで実施するため、身体にダメージを与えるリスクを低く抑えられるという特徴を持つ。傷口が小さいことから、出血量が少なく、術後の早期回復による入院期間の短縮化といったメリットもある。さらに感染症予防や、器官の機能温存可能性の向上なども期待できる。
4.日本では2009年に、厚生労働省所管の薬事審査機関「医薬品医療機器総合機構(PMDA)」から製造販売承認を受けて、10年から販売を開始。すでに計188台が導入されている(14年9月末現在)。また、インテユイティブ・サージカルは日本で「ダビンチ」を使用できる医師をさらに増やすべく、米国外では最大となるトレーニングセンターを東京都に設置した。初年度は、約400人の外科医を対象としたトレーニングコースを実施予定である。
5.手術ロボット分野では、「ダビンチ」以外にもロボドック〔木社・米カリフォルニア州)のも有名だ。ロボドックは、人工関節置換手術に用いられ、コンピューター制御のカッターで骨盤などに正確に人工閏節用の穴を開けることができる。着々と症例数を増やしている。
6.手術ロボット分野では米国が進んでおり、日本はやや後れているが、動きがないわけではない。日立製作所は02年に内視鏡を保持する装置「ナビオット」を発売している。最近では、リバーフィールド(東京都新宿区〕という大学発ベンチャー〔東京工業大学と東京医科歯科大学が14年5月に設立)が、空気圧で駆動する内視鏡ホルダーロボット「EMARO」を15年8月に販売開始した。
7.EMAROは、術者が頭部に装着したセンサーによって、頭の動きを検知し、足元のスイッチと合わせて術者自らが内視鏡を空気圧で動かすことができる。一般的に手術の際は、術者に「スコビスト」と呼ばれる内視鏡で患部を映す助手が付き、スコピストが術者の指示に従って内視鏡を操作する。しかし、コミュニケーション面の負荷が生じたり、手ぶれが発生するといった課題がある。
8.EMAROはこのような課題が解決できるほか、医師不足で優秀なスコピストの確保が難しい病院でも内視鏡手術が行えるようになる。今後は、ビジネスとして市場化が期待される。
9.世界の手術用ロボット市場は成長が見込まれている。米ウインターグリーン・リサーチは、14年時点に3840億円に達し、21年には2.4兆円の規模へと成艮すると予測している。手術ロボットの登場に意味があるのは、従来「神の手」と呼ばれてきたような一握りの医師にしかできなかった緻密な手術を、多くの医師が行えるようになったことである。
10.神業を持つ天才医師の技術とは、東京大学の佐久間一郎教授と須藤修教授の定義によると、「手技」「目」「イメージ能力」に大別できる。それをロボットに代替・補完させることで、一般的な医師でも超高度な手術を行うことを可能にするのが.近年登場している手術ロボットである。
11.「手技」は、日本コンピュータ外科学会によれば、術者と同じ動きをする「マニピュレータ型」、術者に指示された軌跡通りに動作する「NC型」、術者に指示された目標を追尾し、プログラムによる軌道修正もある「ホーミング型・自動追尾型」に大別される。ダビンチやEMAROはマニピュレーダ型に、ロボドックはNC型に当たる。そして「目」としては、高画質の4K、8K技術が挙げられる。
12.微細な腫瘍を取り除くような場合や、ズレが一切許されない緻密な手術を行うような場合、ぼやけた画像では正確な手術ができない。4Kや8Kの強みの一つは、拡大しても鮮明な.画像が得られることである。国内の各メーカーは4K・8K技術を活用した内視鏡の開発に取り組んでいる。



yuji5327 at 06:52 
新技術 

2016年10月30日

テレワーク

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情報通信技術
ICT = Information and Communication Technology
場所や時間にとらわれない柔軟な働き方
自宅利用型テレワーク(在宅勤務)、
会社とはパソコンとインターネット、電話、ファクスで連絡
モバイルワーク、
顧客先や移動中に、パソコンや携帯電話を使う
施設利用型テレワーク(サテライトオフィス勤務など)
サテライトオフィス勤務
勤務先以外のオフィススペースでパソコンなどを利用した働き方
妊娠・育児・介護などの理由、
身体障害、あるいはケガなどにより、恒常的または一時的に通勤が困難な人:
常時在宅勤務主体(ほぼ毎日在宅勤務)
企画・総務・人事・経理などの管理部門、研究・開発部門の人


yuji5327 at 07:05 
池上湖心の書 

現在でも「一方的な東京裁判が間違っている。日本は悪くなかった」という人がいる。東京裁判が理不尽だとしても、日本に戦争の責任はあった。

「池上彰著:
世界から戦争がなくならない本当の理由・戦後70年の教訓、祥伝社、平成27年8月」の「第1章日本は本当に平和なのか、平和国家の光と影」は参考になる。「230万人もの戦没者を出した責任の追及を他人任せに」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.日本は、70年前の戦争をどのように反省したか? 230万人もの戦没者を出した。その中には、原爆を含むアメリカの空襲によって亡くなった数10万人の犠牲者も含まれる。およそ4割は戦地での餓死や病死だった。敵国の軍隊に殺されたわけではなく、国が無謀ともいえる戦争を始め、始めた戦争を早くやめなかったことで、多くの兵隊が命を落とした。
2.国としての「過ち」だった。日本はその戦争に負け、国土もひどく荒廃した。その責任を問うことで、具体的な再発防止策を講じなければ、国として先には進めない。ところが日本は、それを他人任せにしている。日本の戦争を裁いたのは、終戦の翌年(1946年)から1948年まで行われた極東国際軍事裁判、いわゆる「東京裁判」であり、日本人は自分たちの手では戦争責任をまったく裁いていない。
3.東京裁判は、戦勝国が敗戦国を一方的に裁くものだった。戦争犯罪は戦争の勝敗とは関係がなく、勝った国も負けた国も犯しているので、これは決して公平な裁判とは言えない。民間人を無差別に殺すのは国際法に反する戦争犯罪であり、広島、長崎への原爆投下や東京大空襲などのアメリカの行為は、間違いなくこれにあたる。米軍自身も、「戦争に負けたら、われわれは戦争犯罪人になる」と、国際法違反であることを自覚した上で、東京大空襲の計画を立てた。結果的に勝ったので、彼らは罪を問われなかった。
4.東京裁判の対象となった戦争犯罪の中には、いわゆる「事後法」によって裁かれたものがある。「平和に対する罪」という罪状で、具体的には、「侵略戦争または国際条約・協定・保障に違反する戦争の計画・準備.開始、および遂行、もしくはこれらの行為を達成するための共同の計画や謀議に参画した行為」を犯罪とみなす。これは、第2次世界大戦が終わってから決められたもので、それ以前は、これを戦争犯罪とする国際法はない。後から作った法律を、過去の行為に適用した。
5.これは、裁判の原則に反する。その行為をした時点で違法でなかったならば、事後法で裁いてはいけない。東京裁判では、この「平和に対する罪」に問われた日本の指導者たちが、いわゆる「A級戦犯」として処罰された。「A級戦犯」とは、この罪状が「a項目」だったからそう呼ばれた。B級やC級より罪が重いという意味ではない。それ以外にも2つの罪状があり、
6.b項は捕虜の虐待などの通常の戦争犯罪、c項は「人道に対する罪」だった。c項も事後法だったが、これは主にユダヤ人の絶滅を目指したナチスドイツの行為を想定したもので、日本を相手にした東京裁判では適用されていない。
7.戦勝国による一方的な裁判だった点でも、事後法が適用された点でも、東京裁判はまっとうな裁判だったとは言えない。現在でも、A級戦犯を祀った靖国神社の扱いをはじめとして、東京裁判をめぐる議論が絶えない。
8.たとえ問題のある裁判だったとしても、当時の日本はその判決を受け入れた。アメリカ・イギリス・中華民国、および後にそれを追認したソ連、が日本に降伏を求めた「ポツダム宣言」にも、降伏した場合は裁判で戦争責任が追及されると書かれている。安倍晋三首相はこのポツダム宣言を「つまびらかには読んでいない」そうだが、それを受諾して降伏した以上、一方的な裁判でも日本は文句を言えない。
9.この裁判が日本の戦争責任を問う場として認められないならば、自分たちでそれをやる必要があった。それをしていないから、反省の仕方が曖昧で、ボタンのかけ違いになった。現在でも「一方的な東京裁判が間違っている。日本は悪くなかった」という考え方が残っている。仮に東京裁判が理不尽なものだったとしても、日本に戦争の責任がなかったということにはならない。


yuji5327 at 06:53 

2016年10月29日

初の人口減

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2015年国勢調査
15年10月1日現在
総人口は1億2709万人
前回10年調査から96万人減
1920来初めて減少


yuji5327 at 07:08 
池上湖心の書 

ソニー・オリンパスメディカルソリューションズらが、開発を進めてきた外科手術用4K内視鏡システムを製品化する。高解像度の新型内視鏡が、ロボット遠隔手術に転用される。

「日諸恵利(みずほ情報総研コンサルタント)著:ロボット化が進む医師の神の手、米国のダビンチが新市場を牽引、
エコノミスト、2015.10.20」は参考になる。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.ソニー、オリンパス、ソニー・オリンパスメディカルソリューションズの3社が、共同開発を進めてきた外科手術用4K内視鏡システムを製品化する。今後は、高解像度の新型内視鏡が、ロボット遠隔手術に転用される可能性は高い。4K・8Kの画像技術がロボット遠隔手術の分野に転用された場合、「ダビンチ」を上回る解像度を活用した先端的な治療の提供も期待できる。
2.「イメージ能力」としては、医師が.画像を含む各種の患者データをみて、実際に手術する患者の状態を現実のように想像できる能力を指す。臓器の「3次元モデリング技術」もカギになる。これは、手術前に診断画像を3次元で表.小することで、医師が臓器の状態や患部の位置などについて、よリリアルにイメージを持てるようにする技術である。例えば、MRI(磁気共鳴画像化装置)やCT(コンピューター断層撮影装置)には、3次元化機能が搭載されていることも多い。しかし、まだ.画像診断機器が2次元画像が中心であった頃は、医師が頭のなかで2次元画像を3次元のイメージにしていた。より「勘所」をつかんだ治療ができる医師が「名医」と呼ばれた。
3.日本政府は現在、手術ロボットを医療機器開発の重点分野に指定している。15年4月には、医療研究の司令塔機能を担う国立の「日本医療研究開発機構(AMED)」が発足。産学官の連携のもと、15年度は「未来医療を実現する医療機器・システム研究開発事業」(41.5億円)において、再生医療やITの活用などとともにロボットの研究開発が進められている。
4.国を挙げた研究開発促進という追い風の動きがあるものの、現状としては手術ロボットはまだ黎明期にある。臨床で使用されつつあるが、実用化に至っているものは、ダビンチやロボドックなどに限定され、その数はまだ少ない。将来的な市場の創出・拡大に向けての今後の課題としては、「費用対効果」や「収益の確保」「周辺機器・システムとの連携」が挙げられる。
5.「費用対効果」としては、手術ロボットは基本的に高額なため、メーカーは購入側が十分に納得できる評価結果を示す必要がある。この点は、先端的分野ということもあり、いまだ評価手法は確立していないのも課題である。
6.「収益の確保」としては、メーカーがどのように収益化するのかも重要な課題である。ロボット単体で収益を確保しようとすれば、結果的に販売価格が高い設定になるが、普及帯の価格にできなくなる。開発にあたっては、専用の使い捨て用品や維持管理費など、市販後の持続可能なビジネスモデルも併せて検討を行う必要がある。
7.「周辺機器・システムとの連携」は、自動縫合機、電気メス、手術を行う際に目で見える部分の確保用の機器などの周辺機器の開発だけでなく、各種検査機器、院内システムなども含め、連携が不可欠である。このことは、結果的に、ロボットの普及による医療機器市場の裾野の広がりにつながる。市場化にあたって各種の課題はあるが、「神の手」がより身近になり、医療産業分野に新たな市場が生まれる未来はそう遠くない。



yuji5327 at 06:55 
新技術 

2016年10月28日

津波襲来予見できた

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東日本大震災の津波
74人の児童と10人の教職員が死亡・行方不明
宮城県の石巻市立大川小学校
児童23人の遺族
石巻市と宮城県に計23億円の損害賠償
市と県に約14億円の賠償を命じる
市の広報車が大川小付近
津波の接近を告げ、
高台への避難を呼びかけ
教員らが大規模な津波の襲来を予見できた
被害を避けられる学校の裏山
避難しなかった過失


yuji5327 at 06:43 
池上湖心の書 

ドイツは、言論の自由という基本的人権を制限してまでも、自分たちの戦争を反省した。その姿勢が、ナチスドイツの被害を受けた周辺国にも受け入れられた。

「池上彰著:
世界から戦争がなくならない本当の理由・戦後70年の教訓、祥伝社、平成27年8月」の「第1章日本は本当に平和なのか、平和国家の光と影」は参考になる。「自ら徹底的に反省したドイツと日本の違い」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.第二次大戦で日本と同じ敗戦国となったドイツも、戦勝国による裁判でその罪を裁かれた。「ニュルンベルク裁判」である。こららは人道に対する罪も適用され、多くのナチス幹部が死刑や終身刑などの有罪判決を受けた。
2.ドイツの場合、日本と違って、ニュルンベルク裁判だけで戦争の総括を終えたわけではない。自分たちで、徹底的にナチスの戦争を反省した。ドイツでは、ヒトラーやナチスを賞賛する言論が法律で禁じられている。ナチスが行ったホロコーストやアウシュビッツの強制収容所が「本当はなかった」などと主張することも禁止されている。
3.ドイツは、言論の自由や表現の自由という基本的人権を制限してまでも、自分たちの戦争を反省することにした。その徹底した姿勢が、ナチスドイツの被害を受けた周辺国にも受け入れられている。最初にドイツ軍の侵攻を受けたポーランドでも、反省するドイツに対して「許そう、しかし忘れまい」という格言がしばしば使われた。
4.戦後の日本でも、戦争に関連する言葉を公文書で使用することが禁じられたが、日本が自ら決めたことではない。米軍を中心とするGHQの命令によるものである。日本では、あの戦争のことを「大東亜戦争」と呼んでいた。東アジアと東南アジアの地域を欧米の植民地支配から解放して「大東亜共栄圏」を作り上げるのが、日本の大きな目的だったが、GHQは、「大東亜戦争」の呼称を禁じ、「太平洋戦争」とした。
5.アメリカから見れば日本との戦争は「太平洋戦争」だが、日本はその前から、満州事変(1931年)に始まる中国大陸での戦争を行っていた。最近は「アジア・太平洋戦争」が主流になってきた。GHQの押しつけに反発して、相変わらず「大東亜戦争」を使う人もいる。戦争の名称さえはっきりしないので、反省が曖昧なものになる。戦争の総括を戦勝国に任せて、自ら徹底的に反省しなかったことによる弊害である。
6.自民党の女性国会議員が「日本が建国以来、大切にしてきた価値観」として物議を醸した「八紘一宇」も、GHQが公文書での使用を禁じた言葉のひとつである。八紘一宇は、もともと「天下をひとつの家のようにする」という意味で、決して悪い言葉ではない。しかし戦時中は日本のアジア侵略を正当化するためのスローガンになっていたと見なされ、GHQに禁じられた。
7.ドイツのように日本が自ら禁止したのであれば、70年後のいまになって、その使用の是非が議論になることはない。「大東亜戦争」も「八紘一宇」も、「アメリカが勝手に規制した」という思いが残っているから、あえて使う人も出てくる。自分たちで決めたのであれば、議論の余地はない。


yuji5327 at 06:32 
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2016年10月27日

駆けつけ警護

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駆け付け警護は英語で
Japan News
"so-called “kaketsuke keigo,”
“rush to the rescue” missions
そもそも「駆け付け警護」
日本語で説明できない
政府の委員会報告書英語版
to come to the aid of geographically distant unit
or personnel participating in the same operations
who are under attack (so-called “kaketsuke keigo”)


yuji5327 at 06:45 
池上湖心の書 

「がんもどき自説」の欠点は、「放っておいても進行しないがん」を見分けることはできな。進行しないがんは、現代医学ではわからないので、早期がんは積極的治療をする。

「勝俣範之著:
医療否定本の嘘、ミリオンセラー近藤本に騙されないがん治療の真実、扶桑社、2015年」は参考になる。「第1章:がんもどき理論の嘘」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.,んには、「本物のがん」と「がんもどき」がある。◆嵋槓のがん」は、早期発見してもすでに転移していて命を奪うから治療は無駄。「がんもどき」は、転移する能力を持っていないため、放っておいても大丈夫。の3つが、近藤医師が提唱する「がんもどき理論」である。理論といっても、主張しているのは近藤医師だけなので、「がんもどき自説」と言ったほうが適切である。
2.がんには「本物のがん」と「がんもどき」の2種類しかなく、いずれにしても治療は意味がないという。そして、治療しないほうが長生きできる、そんな言葉に惑わされて、「治療を受けない」という選択をしてしまう患者さんがいる。
3.確かに、がんと呼はれるもののなかには手術や抗がん剤治療をしなくてもまったく進行しないがんがある。一方で、治療をしても効果がないがんも、残念ながら一部にはある。たとえば、ステージ1の早期がんが見つかって手術をしたら、いったんはがん細胞は消えてなくなったように見えたけれど、5年後に再発してしまったのは、画像診断では見つからないがん細胞がどこかに残っていたのである。早期がんが見つかった時点で、すでにリンパ管や血管に入り込んでいたと思われる。
4.「がんもどき自説」では、このことを指して、「本物のがんは最初から転移している」と主張している。早期がんのように見えたがんも、実は最初から転移していたということである。この点では、近藤医師の主張も正しいように思える。
5.「がんもどき自説」の欠点は、「がんもどき」に相当する「放っておいても進行しないがん」を最初から見分けることはできないということである。進行しないがんがあらかじめわかれば、積極的治療をしなくても良いが、現代医学ではわからないので、早期がんと呼ばれるがんは積極的治療をする。
6.「がんもどき自説」では、「非浸潤がんはがんもどき」「上皮内がんは99%がんもどき」と、まるで非浸潤がん、上皮内がんであれば放っておいても問題ないかのようにされている。非浸潤がん、上皮内がんとは、がん細胞が毛に粘膜内にとどまっている超早期がんのことである。早期がんよりも、さらに早い段階のがんのことで、確かに超早期がんのほとんどは進行せず、非常にゆったりとした経過をたどる。
7.なかには進行がんになるものもある。だから、「超早期がんは、がんから外しましょう」ということにはならず、やっぱり「がん」と呼ばれる。たとえば、乳がんの非浸潤がんで、治療を受けた方を長期間経過観察した臨床試験もある。乳房温存手術や放射線治療、術後のホルモン療法を受けた患者さん2612人のその後を調べたところ、18%が乳房内に再発し、そのうち約半数は浸潤がんで、最終的に約3%の人が乳がんで亡くなった。
8.子宮頸がんの超早期がん(上皮内がん)では、治療をせずに経過観察した報告がある。40〜58%の人はがんが自然に紺小した一方、3〜5%の人は浸澗かんになった。早期がんなら、なおさら注意が必要である。
9.早期胃がん患者さん56人を半年以上、最長11年、無治療で経過観察した報告がある。何も治療をしなかったところ、36人が進行がんになった。これは、大阪府立成人病センターの報告である。どんなに超早期のがんでも、進行・再発する可能性はある。さらには、がんで亡くなる可能性もある。
10.「非浸潤がんはがんもどきだから、放っておけばいい」と言うのは、危険な言い方である。どんなに超早期のがんであっても、進行・再発する可能性が否定できない限り、適切な対応が必要である。
11.「がんもどき自説」には、もう一つ、大きな問題点がある。「放っておいたら進行して、いずれは命を奪ってしまうけれど、積極的治療によって治るがん、延命・共存できるがん」がすっぽり抜けている。近藤医師は「本物のがん」と「がんもどき」の2つに分けているが、実際は、少なくとも次の4種類に分けられる。
(っておいても進行しないがん
∧っておいたら進行していずれ死に至るけれど、積極的治療で治るがん
積極的治療をおこなっても治癒は難しいけれど、治療で延命・共存できるがん
だ儷謀治療をおこなっても、治癒も延命・共存もできないがん
がんもどき自説では、(△鉢が抜けているため、治療が全否定される。
12.積極的治療で受けられる恩恵は、がんを治すことだけではなく、最近の抗がん剤の進歩で、がんとより良い共存ができるようになっている。抗がん剤に対して悪いイメージを抱いている人は多いが、うまく使えば、生活の質を保ちながら、がんと上手に共存し、延命することができる。



yuji5327 at 06:26 
健康 | 新技術
池上技術士事務所の紹介
261-0012
千葉市美浜区
磯辺6丁目1-8-204

池上技術士事務所(代表:池上雄二)の事業内容
以下のテーマの技術コンサルタント
1.公害問題、生活環境、地球環境
2.省エネ・新エネ機器導入
のテーマについて、
・技術コンサルタント
・調査報告書の作成
・アンケート調査・分析
・技術翻訳、特許調査
を承ります。
有償、無償を問わず
お気軽に下記にメールをください。
ke8y-ikgm@asahi-net.or.jp

工学博士、技術士(応用理学)、
公害防止主任管理者、
騒音防止管理者の資格で
お役に立ちたいと思います。

池上湖心 プロフィール
○略歴
大東文化大卒、
在学中 上條信山に師事
書象会に所属、書象会理事
審査会々員
○作品展の開催
・主宰している「さざ波会」
 作品展を毎年8月開催
(於:稲毛ギャラリー)
・土曜会(グループ展)
 作品展を毎年10月開催
(於:銀座大黒屋)
○公募展の受賞、入選
・日展入選
・読売書法展(現在理事)
 読売奨励賞
 読売新聞社賞
・謙慎展(現在理事)
 春興賞の受賞:2回
○書道教室
・学生:月曜日
・一般:火曜日、水曜日





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