2017年11月
最近の日本の報道は、視聴者を驚かせないと視聴率などがとれないので、あの手この手で事実とは違うことを報道する。
「武田邦彦著：
偽善エコロジー「環境生活」が地球を破壊する、幻冬舎、2008年7月30日」は参考になる。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
１．島国ツバルは温暖化で沈んでいるのではない。北極と南極の氷が解けて海水面が上がる、は間違いである。北極の氷ですが、北極の氷のほとんどは海に浮いています。海に浮いている氷はアルキメデスの原理によって、解けても凍っても海水面は変わりません。理由は次の通りです。水と氷は同じもので、もし水が氷になって重たくなれば氷は沈みますが、実際は軽くなるため、水に浮かぶ。浮かんでいる氷が解けると、もとの体積、つまり氷の海の下にある、見えないところの体積に.戻るので、まったく水面は変わらない。
２．南極の氷は気温が「暖かくなる」と少し増と氷が増えるというのは、冷凍庫の中にお湯を入れると、湯気で.霜が増えるという経験をした方は多いと思います。マイナス20℃とか50℃いうような冷えた空気があると、そこにある水が暖かくなればなるほど蒸気があがって、霜が多くつくと同様、南極では、周囲の海が暖かくなると、海から立ち上った蒸気が南極大陸の中心部に雪となって降るので氷が増える。
３．現在の南極大陸の氷は雪からできたもので、中心部には雪が降っています。中心部の気温は、現在、マイナス50℃ですから、2〜3℃高くなってもその状態は変わらない。北極南極の氷はそれほど心配したことはない。アルプスなどの氷河などが解けて海水面が上がると心配している人もるが、海が膨大な広さなので、それに比較すると氷河の氷は少量で問題はない。
４．人によって意見が違うのがグリーンランドの氷である。ゴア元副大統領が「不都合な真実』という映画の中で、「海水面が6メートル上がる」と言い、それでノーベル平和賞までもらった。この映画に対して、イギリスの父兄が裁判を起こした。イギリスでは、子供に教えることに間違いがあった場合、その父兄が訴えることができる。ロンドンの高等法院はその判決で、「ゴア元副大統領の映画について9つの誤りがある。映画を上映してもいいが、その際、必ず上映前に先生が、この映画には誤りがある。危険を煽りすぎていると言うこと」、と条件付きになった。主な誤りの箇所は、グリーンランドを覆う氷が解けて「近い将来に」水面が6メートル上昇するというところだが、IPCCはグリーンランドの氷が解けるのに「数千年」かかると報告している。
５．ゴア氏は「かつて地球でも今より5メートルくらい海水面が高い時代があった」としているが、12万5000年前ということである。10万年先のために、いま温暖化対策をするというのは、誤解される。
６．温暖化によって日本の海水面は、約10センチくらいは上がるが、熱で膨張するからである。季節によっても海水面の高さは変わっている。日本では、海水の温度が上がる夏は、冬に比べて毎年、温暖化するので40cm上がる。台風がくると低気圧になり、50hPa気圧が低下すると、50cm上昇する。普段から、これだけ海水面が上下していても私たちの生活に支障はない。温暖化で上がると言われる10cmは大きな値ではない。
７．最近の日本の報道は、視聴者を驚かせないと視聴率などがとれないので、あの手この手で事実とは違うことを報道する。その一例が、ツバルという南太平洋に浮かぶ小さな珊瑚礁の島国です。テレビでは海水面が上がって島が水浸しになり、そこで泳いでいる子供たちが映る。そんな映像を見ると、これは大変だということになるが、ツバルの近辺の海水面の上昇を測定しているハワイ大学の記録では、海水面の上昇は5センチとされている。この地域の海水面の上昇はハワイ大学のデータしかないので、温暖化を考える際にはこの数字を使って、確かに5センチ上がっているのだと思うが、5センチでは水泳はできない。また5センチ海水面が上がるというのは、小さな低気圧がきたらそのぐらい上がるから、そんな島には普段から住めないことになる。
８．この地域の国の独立は1978年になってからなので、個々の島を特定することはできませんが、第二次世界大戦当時、アメリカ軍が来て急ごしらえの飛行場をブルドーザーで整地したところが地盤沈下しているようです。もともと、日本でも大阪などの大都市の地盤沈下が激しく、この100年で3メートル近く海水面が上がっています。でも日本のような工業国はその対策をしますから、3メートルぐらいは克服してきましたが、ツバルはなすすべもなく地盤沈下の影響を受けていると思われます。
９．「なぜ、マスメディアは国民を脅すのですか?」とよく質問される。この質問の答えは大変難しいが、マスメディアは何か国民に警告を出さなければならないとの使命感を持っている感じがする。その警告は、記者がほとんど何の根拠もなく心配したことを、それを裏付けてくれる学者のところに行って取材をし、記事にするというプロセスをとる。
１０．学者は学問の自由があり、人によって考えていることが違うが、このような取材方法のもとではどういう結論の記事でも書けるということになる。現代の日本のように、言論に自由があって、何でも書けることはよいことだが、それだけに、国民は自分の力で正しい情報を選択しなければならない苦労がある。
偽善エコロジー「環境生活」が地球を破壊する、幻冬舎、2008年7月30日」は参考になる。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
１．島国ツバルは温暖化で沈んでいるのではない。北極と南極の氷が解けて海水面が上がる、は間違いである。北極の氷ですが、北極の氷のほとんどは海に浮いています。海に浮いている氷はアルキメデスの原理によって、解けても凍っても海水面は変わりません。理由は次の通りです。水と氷は同じもので、もし水が氷になって重たくなれば氷は沈みますが、実際は軽くなるため、水に浮かぶ。浮かんでいる氷が解けると、もとの体積、つまり氷の海の下にある、見えないところの体積に.戻るので、まったく水面は変わらない。
２．南極の氷は気温が「暖かくなる」と少し増と氷が増えるというのは、冷凍庫の中にお湯を入れると、湯気で.霜が増えるという経験をした方は多いと思います。マイナス20℃とか50℃いうような冷えた空気があると、そこにある水が暖かくなればなるほど蒸気があがって、霜が多くつくと同様、南極では、周囲の海が暖かくなると、海から立ち上った蒸気が南極大陸の中心部に雪となって降るので氷が増える。
３．現在の南極大陸の氷は雪からできたもので、中心部には雪が降っています。中心部の気温は、現在、マイナス50℃ですから、2〜3℃高くなってもその状態は変わらない。北極南極の氷はそれほど心配したことはない。アルプスなどの氷河などが解けて海水面が上がると心配している人もるが、海が膨大な広さなので、それに比較すると氷河の氷は少量で問題はない。
４．人によって意見が違うのがグリーンランドの氷である。ゴア元副大統領が「不都合な真実』という映画の中で、「海水面が6メートル上がる」と言い、それでノーベル平和賞までもらった。この映画に対して、イギリスの父兄が裁判を起こした。イギリスでは、子供に教えることに間違いがあった場合、その父兄が訴えることができる。ロンドンの高等法院はその判決で、「ゴア元副大統領の映画について9つの誤りがある。映画を上映してもいいが、その際、必ず上映前に先生が、この映画には誤りがある。危険を煽りすぎていると言うこと」、と条件付きになった。主な誤りの箇所は、グリーンランドを覆う氷が解けて「近い将来に」水面が6メートル上昇するというところだが、IPCCはグリーンランドの氷が解けるのに「数千年」かかると報告している。
５．ゴア氏は「かつて地球でも今より5メートルくらい海水面が高い時代があった」としているが、12万5000年前ということである。10万年先のために、いま温暖化対策をするというのは、誤解される。
６．温暖化によって日本の海水面は、約10センチくらいは上がるが、熱で膨張するからである。季節によっても海水面の高さは変わっている。日本では、海水の温度が上がる夏は、冬に比べて毎年、温暖化するので40cm上がる。台風がくると低気圧になり、50hPa気圧が低下すると、50cm上昇する。普段から、これだけ海水面が上下していても私たちの生活に支障はない。温暖化で上がると言われる10cmは大きな値ではない。
７．最近の日本の報道は、視聴者を驚かせないと視聴率などがとれないので、あの手この手で事実とは違うことを報道する。その一例が、ツバルという南太平洋に浮かぶ小さな珊瑚礁の島国です。テレビでは海水面が上がって島が水浸しになり、そこで泳いでいる子供たちが映る。そんな映像を見ると、これは大変だということになるが、ツバルの近辺の海水面の上昇を測定しているハワイ大学の記録では、海水面の上昇は5センチとされている。この地域の海水面の上昇はハワイ大学のデータしかないので、温暖化を考える際にはこの数字を使って、確かに5センチ上がっているのだと思うが、5センチでは水泳はできない。また5センチ海水面が上がるというのは、小さな低気圧がきたらそのぐらい上がるから、そんな島には普段から住めないことになる。
８．この地域の国の独立は1978年になってからなので、個々の島を特定することはできませんが、第二次世界大戦当時、アメリカ軍が来て急ごしらえの飛行場をブルドーザーで整地したところが地盤沈下しているようです。もともと、日本でも大阪などの大都市の地盤沈下が激しく、この100年で3メートル近く海水面が上がっています。でも日本のような工業国はその対策をしますから、3メートルぐらいは克服してきましたが、ツバルはなすすべもなく地盤沈下の影響を受けていると思われます。
９．「なぜ、マスメディアは国民を脅すのですか?」とよく質問される。この質問の答えは大変難しいが、マスメディアは何か国民に警告を出さなければならないとの使命感を持っている感じがする。その警告は、記者がほとんど何の根拠もなく心配したことを、それを裏付けてくれる学者のところに行って取材をし、記事にするというプロセスをとる。
１０．学者は学問の自由があり、人によって考えていることが違うが、このような取材方法のもとではどういう結論の記事でも書けるということになる。現代の日本のように、言論に自由があって、何でも書けることはよいことだが、それだけに、国民は自分の力で正しい情報を選択しなければならない苦労がある。
医療に携わる者たの力を、サポートするようなふりをして、実は阻害しているのが「国」という存在である。その構造は国立病院でわかる。
「上昌宏著：
医療詐欺：先端医療と新薬はまず疑うのが正しい、講談社、2014年7月22日」「第２章：不都合な真実�ず�のままでは日本の再生医療研究は欧米や韓国よりも遅れてしまう」「新薬利権」で蔑ろにされる患者たち」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
１．「中医協」という「官僚による医療のコントロール」によって、日本の製薬会社の開発能力が抑え込まれており、それが患者に不利益をもたらしている。注目されている「再生医療」の分野にも当てはまる。山中伸弥京都大学教授が「成熟細胞が初期化され多能性をもちうることの発見」によりノーベル生理学・医学賞を受賞したことから、日本の再生医療分野は進んでいる、という印象を受けるが、現実はそうではない。
２．実用化では、欧米や韓国と比較しても遅れていることは承認数を見ても明らかである。欧米で承認されている再生医療製品は皮膚や軟骨を中心に10数品目あるが、日本は、わずか2品目である。体細胞クローン技術をヒト胚作成に用いるような申請は1件も出されていない。
３．日本の研究者たちのレベルが低いからではなく、「新薬」をめぐる問題と同じ構造が障壁となって、研究者たちに立ち塞がっている。日本の再生医療分野がなかなか成長できなかったのは、「ドラッグラグ」同様に、過剰な官僚によるコントロールに原因がある。官僚による統制が、研究を遅らせる例が、体細胞クローン技術である。
４．先端技術について日本が対応を姶めたのが1999年である。首相の諮問機関である「科学技術会議」の報告書をもとに動き始め、2000年には体細胞クローン技術による個体産生を禁止する法律が国会で成立している。法律はできたが、では体細胞の核移植による胚の作成までは言及されていないので「ガイドライン」をつくろうという話になった。
５．山中伸弥京都大学教授がノーベル生理学・医学賞を受賞した2012年、世界的にiPS細胞の臨床応用に期待がかかり、日本でもその動きが活発化してきた矢先、「安全.性」を掲げて厚生労働省が新たな規制強化策を打ち出してきた。過剰な「官僚によるコントロール」は、開発を阻害し、かえって患者さんに不利益がもたらされる。医療研究における届け出は、役所側が求める資料を作成するなど、膨大な事務作業を要し、民間医療機関にとって大きな負担になる。
６．再生医療の開発力を落としてまで、国の権限を強化しようとしている。再生医療のように、最先端の医療を受けたいと切実に願っている患者が多くいるのだから、国として、必要な情報を提供し、「ドラッグラグ」を解消する必要がある。わが国で「ドラッグラグ」が深刻化したのは、医療を官僚のコントロール下に置くという日本特有のシステムがあるためである。官僚たちの権益強化のために「医療ムラ」に続いて「再生医療ムラ」をつくろうとしていいる。
７．「不都合な真実」を覆い隠すために、官僚たちが新聞などをつかって「ウソ」を流している。大新聞などに、「日本が再生医療大国へ動き出した」とか、「新薬開発拠点として国というような見出しが躍るようになっている。「日本の新薬開発環境が遅れていた」ことの原因を、承認審査の遅れと、米国の1割程度と、国の予算が少ないことだと述べているが、ウソである。
８．もうひとつ大きなウソは、「日本版NIH」をつくって政府の権限を強化すれば、全てがバラ色の未来だとしていることである。税金をバラまく公共事業から、世界的な競争力を有するイノベーションが起きるわけがない。そこには利権や癒着の構造が生まれるだけである。
９．大新聞が「日本版NIH」をヨイショするのは、情報源として役所の言うことを報じれば、手間のかかるウラ取りをする必要もなく、誤報や名誉殿損で訴えられるリスクもない。原発事故が発生するまで原子力行政や東京電力をおおっぴらに批判した大新聞がなかったように、「医療ムラ」のなかでは大新聞も「御用マスコミ」になってしまう。日本の新薬開発環境に足りないのはカネではない。産業が成長するのに、政府の権限などかえって邪魔で、自らがすすんで研究をし競争しなくてはいけない。
１０．医療に携わる者たの力を、サポートするようなふりをして、実は阻害しているのが「国」という存在である。その構造は国立病院でわかる。
医療詐欺：先端医療と新薬はまず疑うのが正しい、講談社、2014年7月22日」「第２章：不都合な真実�ず�のままでは日本の再生医療研究は欧米や韓国よりも遅れてしまう」「新薬利権」で蔑ろにされる患者たち」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
１．「中医協」という「官僚による医療のコントロール」によって、日本の製薬会社の開発能力が抑え込まれており、それが患者に不利益をもたらしている。注目されている「再生医療」の分野にも当てはまる。山中伸弥京都大学教授が「成熟細胞が初期化され多能性をもちうることの発見」によりノーベル生理学・医学賞を受賞したことから、日本の再生医療分野は進んでいる、という印象を受けるが、現実はそうではない。
２．実用化では、欧米や韓国と比較しても遅れていることは承認数を見ても明らかである。欧米で承認されている再生医療製品は皮膚や軟骨を中心に10数品目あるが、日本は、わずか2品目である。体細胞クローン技術をヒト胚作成に用いるような申請は1件も出されていない。
３．日本の研究者たちのレベルが低いからではなく、「新薬」をめぐる問題と同じ構造が障壁となって、研究者たちに立ち塞がっている。日本の再生医療分野がなかなか成長できなかったのは、「ドラッグラグ」同様に、過剰な官僚によるコントロールに原因がある。官僚による統制が、研究を遅らせる例が、体細胞クローン技術である。
４．先端技術について日本が対応を姶めたのが1999年である。首相の諮問機関である「科学技術会議」の報告書をもとに動き始め、2000年には体細胞クローン技術による個体産生を禁止する法律が国会で成立している。法律はできたが、では体細胞の核移植による胚の作成までは言及されていないので「ガイドライン」をつくろうという話になった。
５．山中伸弥京都大学教授がノーベル生理学・医学賞を受賞した2012年、世界的にiPS細胞の臨床応用に期待がかかり、日本でもその動きが活発化してきた矢先、「安全.性」を掲げて厚生労働省が新たな規制強化策を打ち出してきた。過剰な「官僚によるコントロール」は、開発を阻害し、かえって患者さんに不利益がもたらされる。医療研究における届け出は、役所側が求める資料を作成するなど、膨大な事務作業を要し、民間医療機関にとって大きな負担になる。
６．再生医療の開発力を落としてまで、国の権限を強化しようとしている。再生医療のように、最先端の医療を受けたいと切実に願っている患者が多くいるのだから、国として、必要な情報を提供し、「ドラッグラグ」を解消する必要がある。わが国で「ドラッグラグ」が深刻化したのは、医療を官僚のコントロール下に置くという日本特有のシステムがあるためである。官僚たちの権益強化のために「医療ムラ」に続いて「再生医療ムラ」をつくろうとしていいる。
７．「不都合な真実」を覆い隠すために、官僚たちが新聞などをつかって「ウソ」を流している。大新聞などに、「日本が再生医療大国へ動き出した」とか、「新薬開発拠点として国というような見出しが躍るようになっている。「日本の新薬開発環境が遅れていた」ことの原因を、承認審査の遅れと、米国の1割程度と、国の予算が少ないことだと述べているが、ウソである。
８．もうひとつ大きなウソは、「日本版NIH」をつくって政府の権限を強化すれば、全てがバラ色の未来だとしていることである。税金をバラまく公共事業から、世界的な競争力を有するイノベーションが起きるわけがない。そこには利権や癒着の構造が生まれるだけである。
９．大新聞が「日本版NIH」をヨイショするのは、情報源として役所の言うことを報じれば、手間のかかるウラ取りをする必要もなく、誤報や名誉殿損で訴えられるリスクもない。原発事故が発生するまで原子力行政や東京電力をおおっぴらに批判した大新聞がなかったように、「医療ムラ」のなかでは大新聞も「御用マスコミ」になってしまう。日本の新薬開発環境に足りないのはカネではない。産業が成長するのに、政府の権限などかえって邪魔で、自らがすすんで研究をし競争しなくてはいけない。
１０．医療に携わる者たの力を、サポートするようなふりをして、実は阻害しているのが「国」という存在である。その構造は国立病院でわかる。
2017年11月23日
米・北朝鮮「テロ国家｝再指定
北朝鮮
アメリカ・トランプ政権による
テロ支援国家への再指定
尊厳高いわが国に対する重大な挑発
核・ミサイル開発一層加速姿勢
報道官談話を発表
来月キム・ジョンイル（金正日）総書記の命日
キム・ジョンウン（金正恩）
朝鮮労働党委員長の軍最高司令官就任の記念日
yuji5327 at 06:36
頭の中の考えを「見える化」できるかどうかで企業の将来は決まる。「見える化」できさえすれば、今はICTによって、ほとんどの発想が実現可能だからである。
「大前研一著：すべてを見える化した立石一真はIoT時代の予見者だった、週刊ポスト、2017年11月17日」は参考になる。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
１．いま、多くの日本企業で、人材戦略の練り直しが求められている。とりわけ、ICT(情報通信技術)が急速に進化しビジネス環境が激変.する中で、それらに十分対応できていないホワイトカラーの生産性の低さが日本企業の給料が上がらない原因ともなっている。会社を窮地から脱出させられる人材、あるいは従来よりも効率的で質の高い仕事のやり方を考えられる人材を育てるためのキーワードは「見える化」だ、と述べた。
２．「見える化」というのは非常に重要なキーワードで、採用や育成についてだけでなく、開発や構想を練る上でも武器となる。世界標準の能力である。たとえば、グーグルのラリー・ペイジやフェイスブックのマーク・ザッカーバーグ、テスラのイーロン・マスクら、世界で時価総額トップ10に入るような巨人企業を生み出した起業家たちの共通項は、プログラミングという「見える化」していく分野で子供の頃から頭角を現わしていたことである。
３．プログラミング能力は十分条件ではないし、単なるコーディング能力(設計書や仕様書を基にコードとして記述していく作業)の問題でもない。プログラミングは、リアル社会とサイバー社会を結ぶ道具であり、「こういうことができたらいいな」と頭で考えたことを実現する手段だが、それを駆使して自分の構想を「見える化」することに意味がある。
４．例として、100人の顧客を抱えている営業マンが、どの顧客を、どれくらいの頻度で、どんなルートで回ったら最も効率が良いのか、ということを考えるとき、プログラミングができない人は、自分の経験や勘に頼るしかない。プログラミングができる人は、顧客データをインプットしてAIに最適解をアウトプットさせることができる。
５．答えを導き出すプロセスを「見える化」し、その先を見通すことができる。さらにフェイスブ.ックなどのネット上で見つけられる顧客の情報を訪問計.画に連動させれば、インパクトのある営業トークを繰り出せる。この差は極めて大きい。優れた起業家や経営者というのは、小さい頃からそういった発想で物事を見る癖がついている。
６．シスコシステムズのジョン・チェンバース会長はプログラミングが得意ではなかったが、新しい仕掛けを生み出す能力が卓越していた。例えば、納品した機器が壊れたらサービスマンを派遣しなくてもネット経由で修理できるシステムや、社員の出張経費精算をカード会社のアメックスに委託して間接業務とコストを大幅に削減するシステムなどを構築した。そうした改革によって売上高を40倍に伸ばした。
７．頭の中の考えを「見える化」できるかどうかで企業の将来は決まる。「見える化」できさえすれば、今はICTによって、ほとんどの発想が実現可能だからである。チェンパース氏も、基調講演で「インターネット・オブ・エブリシング(IoEだ」と強調している。
８．チェンパース氏よりもはるか以前に、自分の頭の中を「見える化」しようとしていた日本の経営者がいる。オムロン創業者の立石一真さんである。センサーが感知した信号をプロセッサーを介してアクチュエーターにつなげる技術で自動販売機や紙幣両替機、現金自動支払機、ATMなどのオートメーション機能機器を次々に開発した。
９．これらべてを立石さんは「サイバネーション革命」と呼んでいたが、いま世界を席巻しているIoTの技術や概念は、パケット通信網の中でセンサー、プロセッサー、アクチュエーターが無限につながっていくというだけの話である。立石さんは50年以上も前にIoTやIoEの本質を理解し、サイバー社会の到来を予見していた。
１０．立石さんは交通渋滞の「見える化」にも取り組んだ。無接点技術と自動販売機で開発したコンピューター技術を駆使し、車両検知器や車の通行量によって信号機の時間をコントロールする電予交通信号機などを開発した。駅の自動券売機や自動改札機も、最初に開発したのはオムロンである。
１．いま、多くの日本企業で、人材戦略の練り直しが求められている。とりわけ、ICT(情報通信技術)が急速に進化しビジネス環境が激変.する中で、それらに十分対応できていないホワイトカラーの生産性の低さが日本企業の給料が上がらない原因ともなっている。会社を窮地から脱出させられる人材、あるいは従来よりも効率的で質の高い仕事のやり方を考えられる人材を育てるためのキーワードは「見える化」だ、と述べた。
２．「見える化」というのは非常に重要なキーワードで、採用や育成についてだけでなく、開発や構想を練る上でも武器となる。世界標準の能力である。たとえば、グーグルのラリー・ペイジやフェイスブックのマーク・ザッカーバーグ、テスラのイーロン・マスクら、世界で時価総額トップ10に入るような巨人企業を生み出した起業家たちの共通項は、プログラミングという「見える化」していく分野で子供の頃から頭角を現わしていたことである。
３．プログラミング能力は十分条件ではないし、単なるコーディング能力(設計書や仕様書を基にコードとして記述していく作業)の問題でもない。プログラミングは、リアル社会とサイバー社会を結ぶ道具であり、「こういうことができたらいいな」と頭で考えたことを実現する手段だが、それを駆使して自分の構想を「見える化」することに意味がある。
４．例として、100人の顧客を抱えている営業マンが、どの顧客を、どれくらいの頻度で、どんなルートで回ったら最も効率が良いのか、ということを考えるとき、プログラミングができない人は、自分の経験や勘に頼るしかない。プログラミングができる人は、顧客データをインプットしてAIに最適解をアウトプットさせることができる。
５．答えを導き出すプロセスを「見える化」し、その先を見通すことができる。さらにフェイスブ.ックなどのネット上で見つけられる顧客の情報を訪問計.画に連動させれば、インパクトのある営業トークを繰り出せる。この差は極めて大きい。優れた起業家や経営者というのは、小さい頃からそういった発想で物事を見る癖がついている。
６．シスコシステムズのジョン・チェンバース会長はプログラミングが得意ではなかったが、新しい仕掛けを生み出す能力が卓越していた。例えば、納品した機器が壊れたらサービスマンを派遣しなくてもネット経由で修理できるシステムや、社員の出張経費精算をカード会社のアメックスに委託して間接業務とコストを大幅に削減するシステムなどを構築した。そうした改革によって売上高を40倍に伸ばした。
７．頭の中の考えを「見える化」できるかどうかで企業の将来は決まる。「見える化」できさえすれば、今はICTによって、ほとんどの発想が実現可能だからである。チェンパース氏も、基調講演で「インターネット・オブ・エブリシング(IoEだ」と強調している。
８．チェンパース氏よりもはるか以前に、自分の頭の中を「見える化」しようとしていた日本の経営者がいる。オムロン創業者の立石一真さんである。センサーが感知した信号をプロセッサーを介してアクチュエーターにつなげる技術で自動販売機や紙幣両替機、現金自動支払機、ATMなどのオートメーション機能機器を次々に開発した。
９．これらべてを立石さんは「サイバネーション革命」と呼んでいたが、いま世界を席巻しているIoTの技術や概念は、パケット通信網の中でセンサー、プロセッサー、アクチュエーターが無限につながっていくというだけの話である。立石さんは50年以上も前にIoTやIoEの本質を理解し、サイバー社会の到来を予見していた。
１０．立石さんは交通渋滞の「見える化」にも取り組んだ。無接点技術と自動販売機で開発したコンピューター技術を駆使し、車両検知器や車の通行量によって信号機の時間をコントロールする電予交通信号機などを開発した。駅の自動券売機や自動改札機も、最初に開発したのはオムロンである。
コラーゲンはたんぱく質で、筋肉や皮膚や血管、各臓器などの基本。人間の体で一番多いのは水で、60〜70%、次がたんぱく質で、15〜20%。毎日たんぱく質を補わなければならない。
「渡辺雄二著：
体を壊す13の医薬品・生活用品・化粧品、幻冬舎、2013年」は参考になる。「NGその11、美肌のためにコラーゲンサプリを飲むm図回U美肌のために
コラーゲンサプリを飲む」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
１．コラーゲンは、女性にとって大切なアイテムとなった。肌がしっとり潤う、若返る、など、コラーゲンの効果についての情報がネットなどで飛び交っているが、ほとんどの人は、とても不経済な商品を利用しているか、逆に体にとってマイナスの製品を利用している。
２．コラーゲンはたんぱく質で、筋肉や皮膚や血管、各臓器などもたんぱく質が基本になっている。人間の体で一番多いのは水で、60〜70%、次に多いのがたんぱく質で、15〜20%。人間は毎日たんぱく質を補わなければならない。その量は体重の約1000分の1、体重50�圓凌佑覆�1日に50gをとる必要がある。そのうちの約30%をコラーゲンが占めている。体の中でもっとも多い蛋白質である。皮膚の真皮や血管は、コラーゲンでできているか。３．コラーゲンは軟骨の主成分で、固形成分の半分以上はコラーゲンでできている。目の角膜やガラス体もコラーゲンでできている。蛋白質は、種々のアミノ酸がたくさん結合したもので、コラーゲンも同様である。体内の蛋白質は、20種類のアミノ酸から構成されている。コラーゲンは、アミノ酸の一種のグリシンが約3分の1を占め、プロリンとヒドロキシプロリンが約20%ずつ、アラニンが約10%である。
４．コラーゲンを生成するためには、アミノ酸が必要である。ドラッグストアなどには、さまざまなコラーゲンサプリが売られている。ドリンクと粉状の製品が大半を占めている。それらはテレビなどで宣伝されている。それらの製品を飲んだり食べたりしても、含まれているコラーゲンがそのまま体のコラーゲンになることはない。分子量が大きいため、そのまま吸収されることはなく、ペプシンなどの消化酵素によって分解されて、グリシンやプロリンなどのアミノ酸になる。
５．市販のコラーゲンサプリの多くには、添加物が使われている。サプリメントは分類上、食品になり、食品に使われているのと同様な添加物が使われている。例ば、粉状タイプの製品の原材料は、豚コラーゲンペプチド、デキストリン、豚プラセンタエキス、ハス胚芽エキス、ハトムギエキス、トレハロース、香料、ビタミンC、ピアルロン酸、増粘剤(プルラン)、卵殻Ca、甘味料(アセスルファムK、ステビア)である。
６．トレハロース以降が添加物で、8種類も使われている。問題のある合成甘味料のアセスルファムKが使われていので、肝臓へのダメージや免疫力の低下をまねく心配がある。毎日飲むサプリメントの場合、その危険性が高まる。甘味料のステビアは、南米原産のキク科・ステビアの葉から抽出された甘味成分である。ステビアが体内で代謝されてできる物質(ステビオール)が、動物のオスの精巣に悪影響をもたらすとの理由で、使用を認めていなかったが、2011年12月から、体重1�堙�たり4�唹焚爾僕泙┐襪箸い�条件つきで使用を認められている。
７．ほかの会社からも、種々の粉状タイプのコラーゲン製品が出ており、香料や乳化剤、増粘剤などの添加物が使われている。錠剤のコラーゲンサプリも出ているが、二酸化ケイ素やステアリン酸カルシウムなどの添加物が使われている。
ドリンクタイプの製品も数多くあるが、1本で200〜250円するので、毎日飲み続けると高額になる。添加物の影響が心配されるし、値段も高いので出費が大きくなる。
８．コラーゲン製品を買わなくても、容易にコラーゲンをとる方法がある。ゼラチンパウダーである。つまり、ゼリーを作るための食材で、あくまでも食品で、サプリメントではない。コーヒーゼリーやフルーツゼリーなどに原材料として使われているが、コラーゲンを分解したものである。
９．市販されているゼラチンパウダーは、主に2種類ある。マルハニチロ食品のゼライスと森永製菓のクックゼラチンです。ゼライスは、1箱が200円前後、クックゼラチンは180円前後でやすい。1ｇ当たりに換算すると、ゼライスが約5・7円、クックゼラチンが約6円となる。もっともポピュラーなある会社の粉状のコラーゲンサプリは、2009で1900円前後だから、1g当たり約9・5円である。ゼラチンのみだから添加物などそのほかの原材料は一切使われていない。
１０．著者は、ゼラチンパウダーを使ったコーヒーゼリーを毎日のように食べている。きっかけは、膝が痛くなったことで、膝の痛みは、膝の関節を形成している軟骨がすり減って、骨と骨とが擦れるような状態で発生するので、軟骨を形成している成分は、65〜80%が水分で、残りの固形成分の約半分がコラーゲンである。若い頃は、代謝が活発で体を構成する成分が次々に作られ、関節を形成するコラーゲンもどんどん作られ、軟骨が維持される。
１１．コラーゲンはたんぱく質の一種であるが、そのまま腸から吸収されることはなく、消化酵素によって、アミノ酸に分解されてしまうので、摂取したコラーゲンがそのまま膝関節に移行して、コラーゲンとなるということはない。消化酵素によって分解されてできた各種アミノ酸が腸から吸収されて、それをもとにコラーゲンが作られる。
１２．著者は[ゼライス]を買ってきて、コーヒーゼリーを作って毎目食べた。コーヒーゼリーの作り方は、小さめの鍋に水を人れて火にかける。インスタントコーヒーを適量入れて、ゼラチンパウダーを300ccの水にゼラチン5g入れる。かき混ぜながら沸騰させて、火を止め、冷えてきたら、コーヒーカップあるいは浅めのコップに入れて、冷蔵庫で冷やす。数時間すると固まって、コーヒーゼリーができ上がる。カフェオレに溶かして飲むこともできる。
１２．ゼラチンをとるようにしたら、数週間で膝の痛みを感じなった。膝の軟骨を形成するコラーゲンが作られて、軟骨がしっかりして、擦れることが少なくなったためと考えられる。整形外科や整骨院に通ったわけでもなく、とくに運動をしたわけでもなく、ゼラチンが効いたと思われる。
１３．コラーゲンは、体内の蛋白質の約30%を占めており、それを維持するためには体内で常に合成されなければならず、その原料となるアミノ酸が必要である。コラーゲンのアミノ酸組成はプロリンやヒドロキシプロリン、アラニンが多くを占めるなど、かなり偏っているため、それらを補給してやる必要がある。そのためには、コラーゲンを摂取することが手っとり早い。分解されて、プロリンやヒドロキシプロリンなどになる。
１４．膝の痛みが治まるとともに、腕の皮膚がしっとり、すべすべしてきた。今までと
は明らかに違う肌の感じだった。これは当然のことで、皮膚はコラーゲンによって形成されているからである。皮膚は、表皮と真皮からできているが、厚い層の真皮は、コラーゲンで形成される繊維組織でできている。大部分がコラーゲンである。
１５．ゼラチンを摂取することによって、血管も丈夫になる。血管の壁は主にコラーゲンでできている。壊血病という歯肉や皮膚などの血管が破れて出血し、歯肉炎や貧血、全身倦怠、衰弱などに陥る病気がある。これはビタミンCの欠乏によって起こることがわかっているが、ビタミンCは、体内でコラーゲンの生成に欠かせない栄養素で、不足するとコラーゲンが作られにくくなり、血管がもろくなって破れ、出血を起こす。
１６、コラーゲンが体内でたくさん作られるようになれば、血管への供給が十分になって、血管がじょうぶになる。ビタミンCを摂取することも大切だが、コラーゲンの原料となるアミノ酸を補給することが大切である。その補給には、ゼラチンを食べることがもっとも手っとり早い。ビタミンCの1日所要量は、100�咾如△海譴世韻箸辰討い譴弌�壊血病になる心配はない。
１７．ゼラチンを食べることは、膝などの軟骨形成を促し、肌をしっとりすべすべにし、さらに血管をじょうぶにするので、よいことずくめである。また、コレステロールは含んでいませんので、高コレステロールになる心配もない。
体を壊す13の医薬品・生活用品・化粧品、幻冬舎、2013年」は参考になる。「NGその11、美肌のためにコラーゲンサプリを飲むm図回U美肌のために
コラーゲンサプリを飲む」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
１．コラーゲンは、女性にとって大切なアイテムとなった。肌がしっとり潤う、若返る、など、コラーゲンの効果についての情報がネットなどで飛び交っているが、ほとんどの人は、とても不経済な商品を利用しているか、逆に体にとってマイナスの製品を利用している。
２．コラーゲンはたんぱく質で、筋肉や皮膚や血管、各臓器などもたんぱく質が基本になっている。人間の体で一番多いのは水で、60〜70%、次に多いのがたんぱく質で、15〜20%。人間は毎日たんぱく質を補わなければならない。その量は体重の約1000分の1、体重50�圓凌佑覆�1日に50gをとる必要がある。そのうちの約30%をコラーゲンが占めている。体の中でもっとも多い蛋白質である。皮膚の真皮や血管は、コラーゲンでできているか。３．コラーゲンは軟骨の主成分で、固形成分の半分以上はコラーゲンでできている。目の角膜やガラス体もコラーゲンでできている。蛋白質は、種々のアミノ酸がたくさん結合したもので、コラーゲンも同様である。体内の蛋白質は、20種類のアミノ酸から構成されている。コラーゲンは、アミノ酸の一種のグリシンが約3分の1を占め、プロリンとヒドロキシプロリンが約20%ずつ、アラニンが約10%である。
４．コラーゲンを生成するためには、アミノ酸が必要である。ドラッグストアなどには、さまざまなコラーゲンサプリが売られている。ドリンクと粉状の製品が大半を占めている。それらはテレビなどで宣伝されている。それらの製品を飲んだり食べたりしても、含まれているコラーゲンがそのまま体のコラーゲンになることはない。分子量が大きいため、そのまま吸収されることはなく、ペプシンなどの消化酵素によって分解されて、グリシンやプロリンなどのアミノ酸になる。
５．市販のコラーゲンサプリの多くには、添加物が使われている。サプリメントは分類上、食品になり、食品に使われているのと同様な添加物が使われている。例ば、粉状タイプの製品の原材料は、豚コラーゲンペプチド、デキストリン、豚プラセンタエキス、ハス胚芽エキス、ハトムギエキス、トレハロース、香料、ビタミンC、ピアルロン酸、増粘剤(プルラン)、卵殻Ca、甘味料(アセスルファムK、ステビア)である。
６．トレハロース以降が添加物で、8種類も使われている。問題のある合成甘味料のアセスルファムKが使われていので、肝臓へのダメージや免疫力の低下をまねく心配がある。毎日飲むサプリメントの場合、その危険性が高まる。甘味料のステビアは、南米原産のキク科・ステビアの葉から抽出された甘味成分である。ステビアが体内で代謝されてできる物質(ステビオール)が、動物のオスの精巣に悪影響をもたらすとの理由で、使用を認めていなかったが、2011年12月から、体重1�堙�たり4�唹焚爾僕泙┐襪箸い�条件つきで使用を認められている。
７．ほかの会社からも、種々の粉状タイプのコラーゲン製品が出ており、香料や乳化剤、増粘剤などの添加物が使われている。錠剤のコラーゲンサプリも出ているが、二酸化ケイ素やステアリン酸カルシウムなどの添加物が使われている。
ドリンクタイプの製品も数多くあるが、1本で200〜250円するので、毎日飲み続けると高額になる。添加物の影響が心配されるし、値段も高いので出費が大きくなる。
８．コラーゲン製品を買わなくても、容易にコラーゲンをとる方法がある。ゼラチンパウダーである。つまり、ゼリーを作るための食材で、あくまでも食品で、サプリメントではない。コーヒーゼリーやフルーツゼリーなどに原材料として使われているが、コラーゲンを分解したものである。
９．市販されているゼラチンパウダーは、主に2種類ある。マルハニチロ食品のゼライスと森永製菓のクックゼラチンです。ゼライスは、1箱が200円前後、クックゼラチンは180円前後でやすい。1ｇ当たりに換算すると、ゼライスが約5・7円、クックゼラチンが約6円となる。もっともポピュラーなある会社の粉状のコラーゲンサプリは、2009で1900円前後だから、1g当たり約9・5円である。ゼラチンのみだから添加物などそのほかの原材料は一切使われていない。
１０．著者は、ゼラチンパウダーを使ったコーヒーゼリーを毎日のように食べている。きっかけは、膝が痛くなったことで、膝の痛みは、膝の関節を形成している軟骨がすり減って、骨と骨とが擦れるような状態で発生するので、軟骨を形成している成分は、65〜80%が水分で、残りの固形成分の約半分がコラーゲンである。若い頃は、代謝が活発で体を構成する成分が次々に作られ、関節を形成するコラーゲンもどんどん作られ、軟骨が維持される。
１１．コラーゲンはたんぱく質の一種であるが、そのまま腸から吸収されることはなく、消化酵素によって、アミノ酸に分解されてしまうので、摂取したコラーゲンがそのまま膝関節に移行して、コラーゲンとなるということはない。消化酵素によって分解されてできた各種アミノ酸が腸から吸収されて、それをもとにコラーゲンが作られる。
１２．著者は[ゼライス]を買ってきて、コーヒーゼリーを作って毎目食べた。コーヒーゼリーの作り方は、小さめの鍋に水を人れて火にかける。インスタントコーヒーを適量入れて、ゼラチンパウダーを300ccの水にゼラチン5g入れる。かき混ぜながら沸騰させて、火を止め、冷えてきたら、コーヒーカップあるいは浅めのコップに入れて、冷蔵庫で冷やす。数時間すると固まって、コーヒーゼリーができ上がる。カフェオレに溶かして飲むこともできる。
１２．ゼラチンをとるようにしたら、数週間で膝の痛みを感じなった。膝の軟骨を形成するコラーゲンが作られて、軟骨がしっかりして、擦れることが少なくなったためと考えられる。整形外科や整骨院に通ったわけでもなく、とくに運動をしたわけでもなく、ゼラチンが効いたと思われる。
１３．コラーゲンは、体内の蛋白質の約30%を占めており、それを維持するためには体内で常に合成されなければならず、その原料となるアミノ酸が必要である。コラーゲンのアミノ酸組成はプロリンやヒドロキシプロリン、アラニンが多くを占めるなど、かなり偏っているため、それらを補給してやる必要がある。そのためには、コラーゲンを摂取することが手っとり早い。分解されて、プロリンやヒドロキシプロリンなどになる。
１４．膝の痛みが治まるとともに、腕の皮膚がしっとり、すべすべしてきた。今までと
は明らかに違う肌の感じだった。これは当然のことで、皮膚はコラーゲンによって形成されているからである。皮膚は、表皮と真皮からできているが、厚い層の真皮は、コラーゲンで形成される繊維組織でできている。大部分がコラーゲンである。
１５．ゼラチンを摂取することによって、血管も丈夫になる。血管の壁は主にコラーゲンでできている。壊血病という歯肉や皮膚などの血管が破れて出血し、歯肉炎や貧血、全身倦怠、衰弱などに陥る病気がある。これはビタミンCの欠乏によって起こることがわかっているが、ビタミンCは、体内でコラーゲンの生成に欠かせない栄養素で、不足するとコラーゲンが作られにくくなり、血管がもろくなって破れ、出血を起こす。
１６、コラーゲンが体内でたくさん作られるようになれば、血管への供給が十分になって、血管がじょうぶになる。ビタミンCを摂取することも大切だが、コラーゲンの原料となるアミノ酸を補給することが大切である。その補給には、ゼラチンを食べることがもっとも手っとり早い。ビタミンCの1日所要量は、100�咾如△海譴世韻箸辰討い譴弌�壊血病になる心配はない。
１７．ゼラチンを食べることは、膝などの軟骨形成を促し、肌をしっとりすべすべにし、さらに血管をじょうぶにするので、よいことずくめである。また、コレステロールは含んでいませんので、高コレステロールになる心配もない。
勤務医の労働は週平均70.6時間。20代の若い男性医師などは80時聞以上というのは「ブラック企業」並みの水準で、過労死の危険が高まるレベルである。
「上昌宏著：
医療詐欺：先端医療と新薬はまず疑うのが正しい、講談社、2014年7月22日」はは面白い。「第5章：不都合な真実��20年後、郊外の高齢者は「通院プッシュ」に揺られて都心の病院へ通う」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
１．3つの大きなテーマがある。1つは、製薬会社と大学研究者の癒着構造で、医療の世界にも「原子力ムラ」ならぬ「医療ムラ」が存在し、その遠因には「中医協」という国家による医療の価格統制システムがある。、2つ目は、先端医療を受けることができる施設だと勘違いしている「国立病院」が、旧日本軍を前身とする「国策医療推進施設」であり、患者のためではなく国家のための医療を推進していること。3つ目が、西日本と東日本で医師や高度医療機関の数に「格差」が生じたのは、戊辰戦争という「内戦」の影響で、政府の医療インフラ整備が偏ってしまったこと。3テーマから、日本の医療が完全に「国家」のコントロール下におかれているという現実がある。
２．若者の過労死や自殺に追い込む「ブラック企業」が社会問題になっているが、医療の現場では悲惨な労働環境が問題になっている。医師の平均労働時問は週約80時間。若い研修医などになれば90時間などザラにあり、さすがに心身の限界である。医師の過重労働は医療の安全をおびやかす、医師の労働環境をせめて欧米並みの水準に近づける動きがある。
３．、欧米の医師の平均労働時間は、週50〜60時間。総労働時間が1.5倍に増えるのなら、2035年の医療で安全性を担保するためには、単純に考えて医師の絶対数を1.5倍に増やさなくてはいけない。
４．医師は年齢があがっていくと「勤務医」から独立し、「開業医」になる。地域医療のネットワークや高度医療を提供する大学病院や大規模病院から離れて「個人商店」になる。この傾向は2035年も続く。
５．高齢医師が増えたとしても、多くのシニア患者が押し寄せる大病院の「勤務医不足」はさほど好転をしない可能性のほうが高い。開業している高齢医師では、先端.医療や専門性の高い医療が提供できず、地域の大きな病院に患者を紹介するという斡旋元になってしまう。
６．開業医というのはオールラウンドプレイヤーにならなくてはいけないので、先端医療や専門性の高い医療などの知識を吸収したり、技術を習得したりする時間もないし、医療設備への投資もできない。ベーシックな診断と治療を施すことしかできないので、結局は、勤務医不足で待合室があふれ返る大病院へ、「紹介状」を書いて、新たな患者を送り込む役割にまわる。
７．勤務医の労働は週平均70.6時間。20代の若い男性医師などは80時聞以上というのは「ブラック企業」並みの水準で、過労死の危険が高まるレベルである。病院勤務の「高齢医師」は、男性医師で60時間弱、女性医師は50時間弱にもなる。医師はハードな肉体労働で、高齢医師をいくら補充したところで、20代の医師のように働いてくれなければ、この深刻な状況の解決にはならない。大病院に高齢医師が増えたところで、患者に安全で質の高い.医療を提供できるとは限らない。
８．女性医師も然りで、以前に比べて女性医師が増えて、さまざまな医療現場で活躍しているが、出産のため、当直などの長時問勤務などの免除も考慮すべきである。女性医師の増加も圧倒的な医師不足を根本から覆すような要素にはなりえない。そうなると、高齢医師や女性医師が増えるとはいえ、2035年の医療は、2014年現在より急激に悪化する。
医療詐欺：先端医療と新薬はまず疑うのが正しい、講談社、2014年7月22日」はは面白い。「第5章：不都合な真実��20年後、郊外の高齢者は「通院プッシュ」に揺られて都心の病院へ通う」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
１．3つの大きなテーマがある。1つは、製薬会社と大学研究者の癒着構造で、医療の世界にも「原子力ムラ」ならぬ「医療ムラ」が存在し、その遠因には「中医協」という国家による医療の価格統制システムがある。、2つ目は、先端医療を受けることができる施設だと勘違いしている「国立病院」が、旧日本軍を前身とする「国策医療推進施設」であり、患者のためではなく国家のための医療を推進していること。3つ目が、西日本と東日本で医師や高度医療機関の数に「格差」が生じたのは、戊辰戦争という「内戦」の影響で、政府の医療インフラ整備が偏ってしまったこと。3テーマから、日本の医療が完全に「国家」のコントロール下におかれているという現実がある。
２．若者の過労死や自殺に追い込む「ブラック企業」が社会問題になっているが、医療の現場では悲惨な労働環境が問題になっている。医師の平均労働時問は週約80時間。若い研修医などになれば90時間などザラにあり、さすがに心身の限界である。医師の過重労働は医療の安全をおびやかす、医師の労働環境をせめて欧米並みの水準に近づける動きがある。
３．、欧米の医師の平均労働時間は、週50〜60時間。総労働時間が1.5倍に増えるのなら、2035年の医療で安全性を担保するためには、単純に考えて医師の絶対数を1.5倍に増やさなくてはいけない。
４．医師は年齢があがっていくと「勤務医」から独立し、「開業医」になる。地域医療のネットワークや高度医療を提供する大学病院や大規模病院から離れて「個人商店」になる。この傾向は2035年も続く。
５．高齢医師が増えたとしても、多くのシニア患者が押し寄せる大病院の「勤務医不足」はさほど好転をしない可能性のほうが高い。開業している高齢医師では、先端.医療や専門性の高い医療が提供できず、地域の大きな病院に患者を紹介するという斡旋元になってしまう。
６．開業医というのはオールラウンドプレイヤーにならなくてはいけないので、先端医療や専門性の高い医療などの知識を吸収したり、技術を習得したりする時間もないし、医療設備への投資もできない。ベーシックな診断と治療を施すことしかできないので、結局は、勤務医不足で待合室があふれ返る大病院へ、「紹介状」を書いて、新たな患者を送り込む役割にまわる。
７．勤務医の労働は週平均70.6時間。20代の若い男性医師などは80時聞以上というのは「ブラック企業」並みの水準で、過労死の危険が高まるレベルである。病院勤務の「高齢医師」は、男性医師で60時間弱、女性医師は50時間弱にもなる。医師はハードな肉体労働で、高齢医師をいくら補充したところで、20代の医師のように働いてくれなければ、この深刻な状況の解決にはならない。大病院に高齢医師が増えたところで、患者に安全で質の高い.医療を提供できるとは限らない。
８．女性医師も然りで、以前に比べて女性医師が増えて、さまざまな医療現場で活躍しているが、出産のため、当直などの長時問勤務などの免除も考慮すべきである。女性医師の増加も圧倒的な医師不足を根本から覆すような要素にはなりえない。そうなると、高齢医師や女性医師が増えるとはいえ、2035年の医療は、2014年現在より急激に悪化する。
