2018年02月
英国では、人々の意識がかなり変わったが、日本は変わっていない。気候学者たちは相変わらずlPCCの下請け仕事に励んでいて、反省がない。
「深井有著：
地球はもう温暖化していない、科学と政治の大転換へ、平凡社、2015年」は参考になる。CO22削減の国家プロジェクトに参画した自分にとって共感できる記述も多い。「第1章：CO2温暖化論が破綻するまで」の「３．IPCCは何をしてきたのか、流出メールから読み取れること」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
１．科学の分野でぱデータを改竄するのはご法度であが、気候科学に携わる人たちはデータの加工を日常的に行っているために、センスがずれている。たとえば世界の平均気温は、気温は時間的・空問的に大きく異なるが、測定点は時間的・空問的にバラバラである。これを単に算術平均したのでは駄目で、何らかのデータ加工が必要になる。また数十年にわたる長期変動を調べるためにはエル・ニーニョ、ラ・二―ニャなど数年ごとの準周期的な変動を取り除いてやらなくてはならない。目的に応じたデータ加工が必要である。
２．CO2による温暖化が起こっていると信じている人たちにとっては、気候データを、あるべき形に加工するのは、日常的だったもしれない。気温データについては、都市化の影響も要注意である。都市の平均気温は都市を離れたところより高く(ヒートアイランド現象)、その差は過去100年間にわたって年々大きくなってきた。
３．ある地域の平均気温を求めようとする場合には、その中に含まれる都市データの扱いには注意しなくてはならないが、IPCCは、都市化による気温上昇は0・1℃以下であると効果は小さいものと見なしてきた。そこでエッシェンバックは、CRUが測定地点のリストを請求したところ、拒絶された。やっと入手したリストを見て驚いたのは、世昇の主要都市のデータが、そのまま使われてたことである。
４．バンコック、バルセロナ、北京、ブエノス・アイレス、京都、リスボン、モスクワ、名古屋、大阪、サンパウロ、ソウル、上海、シンガポール、東京、等々である。これは重大で、都市化によるヒートアイランド現象は、見かけ上、過去100年間の温暖化を作り出すことになる。都市データを除外しなかったのは、近年の温暖化を演出するための、不作為の作為だった。
５．データ操作のもう一つのやり方はモスクワの経済分析研究所の報告から推察される。英国気象庁ハドレー気象研究センターに提供したロシアのデータのうち、気温上昇を示すもの25%しか使われておらず、その結果、国土の40%が地球平均気温の計算に取り入れられていない。これは近年の温暖化を誇張するための操作と疑われる。ロシアは世界の陸地面積の12.5%を占めているので、これによって世界の平均気温が大ぎく変えられた。
６．IPCCは、都市化の影響が過去100年間の気温上昇の10%を超える可能性は非常に低い、とまとめている。現在が過去1000年以上も経験したことのない温暖化に見.舞われていることを語るぎれいな年輪データを出してほしいという圧力があるが、現実はそう簡単ではない。
７．気候科学に携わる者は、気候科学とメディアの関係を議論すべきではない。問題は、メディアとどう向き合うかよりは、一般国民とどう向き合うかである。地球温暖化については、懐疑論者だけが特定の政治目的を持っているように言われるのは正しくない。アル・ゴアの映画のようなポピュラー・サイエンスへの対応が問題である。
８．メディアの誇張への対処すべきかは、今でも生きている。英国では、CRUを含めて人々の意識がかなり変わったが、遠く離れていた日本はまったく変わっていない。気候学者たちは相変わらずlPCCの下請け仕事に励んでいて、真摯な反省は聞いたことがない。
９．温暖化教をキリスト教になぞらえて、その教義に背く者に異端者のレッテルを貼ることは、温暖化批判の排除を人々の心情に訴える極めて有効な手段になっている。
地球はもう温暖化していない、科学と政治の大転換へ、平凡社、2015年」は参考になる。CO22削減の国家プロジェクトに参画した自分にとって共感できる記述も多い。「第1章：CO2温暖化論が破綻するまで」の「３．IPCCは何をしてきたのか、流出メールから読み取れること」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
１．科学の分野でぱデータを改竄するのはご法度であが、気候科学に携わる人たちはデータの加工を日常的に行っているために、センスがずれている。たとえば世界の平均気温は、気温は時間的・空問的に大きく異なるが、測定点は時間的・空問的にバラバラである。これを単に算術平均したのでは駄目で、何らかのデータ加工が必要になる。また数十年にわたる長期変動を調べるためにはエル・ニーニョ、ラ・二―ニャなど数年ごとの準周期的な変動を取り除いてやらなくてはならない。目的に応じたデータ加工が必要である。
２．CO2による温暖化が起こっていると信じている人たちにとっては、気候データを、あるべき形に加工するのは、日常的だったもしれない。気温データについては、都市化の影響も要注意である。都市の平均気温は都市を離れたところより高く(ヒートアイランド現象)、その差は過去100年間にわたって年々大きくなってきた。
３．ある地域の平均気温を求めようとする場合には、その中に含まれる都市データの扱いには注意しなくてはならないが、IPCCは、都市化による気温上昇は0・1℃以下であると効果は小さいものと見なしてきた。そこでエッシェンバックは、CRUが測定地点のリストを請求したところ、拒絶された。やっと入手したリストを見て驚いたのは、世昇の主要都市のデータが、そのまま使われてたことである。
４．バンコック、バルセロナ、北京、ブエノス・アイレス、京都、リスボン、モスクワ、名古屋、大阪、サンパウロ、ソウル、上海、シンガポール、東京、等々である。これは重大で、都市化によるヒートアイランド現象は、見かけ上、過去100年間の温暖化を作り出すことになる。都市データを除外しなかったのは、近年の温暖化を演出するための、不作為の作為だった。
５．データ操作のもう一つのやり方はモスクワの経済分析研究所の報告から推察される。英国気象庁ハドレー気象研究センターに提供したロシアのデータのうち、気温上昇を示すもの25%しか使われておらず、その結果、国土の40%が地球平均気温の計算に取り入れられていない。これは近年の温暖化を誇張するための操作と疑われる。ロシアは世界の陸地面積の12.5%を占めているので、これによって世界の平均気温が大ぎく変えられた。
６．IPCCは、都市化の影響が過去100年間の気温上昇の10%を超える可能性は非常に低い、とまとめている。現在が過去1000年以上も経験したことのない温暖化に見.舞われていることを語るぎれいな年輪データを出してほしいという圧力があるが、現実はそう簡単ではない。
７．気候科学に携わる者は、気候科学とメディアの関係を議論すべきではない。問題は、メディアとどう向き合うかよりは、一般国民とどう向き合うかである。地球温暖化については、懐疑論者だけが特定の政治目的を持っているように言われるのは正しくない。アル・ゴアの映画のようなポピュラー・サイエンスへの対応が問題である。
８．メディアの誇張への対処すべきかは、今でも生きている。英国では、CRUを含めて人々の意識がかなり変わったが、遠く離れていた日本はまったく変わっていない。気候学者たちは相変わらずlPCCの下請け仕事に励んでいて、真摯な反省は聞いたことがない。
９．温暖化教をキリスト教になぞらえて、その教義に背く者に異端者のレッテルを貼ることは、温暖化批判の排除を人々の心情に訴える極めて有効な手段になっている。
2018年02月22日
中学生藤井棋士六段へ
中学生の将棋棋士、
藤井聡太五段が、羽生善治二冠ら
トップ棋士２人を連破
トーナメント戦で初優勝
中学生として初の六段
六段昇段の最年少記録
加藤一二三九段よりも９か月早く六段
62年ぶりに記録を更新
yuji5327 at 07:16
米国の株価の下落に引きずられるように、日本の国内株式市場も大きく下落した。コンピューターによる取引の売りが要因で、87年のブラック・マンデーと同じである。
2018/2/16 付けの 大前研一さんの「 ニュースの視点」（発行部数 167,159部）は、「米株式市場／国内株式市場〜今回の大幅下落はブラック・マンデーと同じ現象」と題する記事である。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
１．5日のニューヨーク株式相場は、前週末の米雇用統計を受けて広がったインフレ懸念をきっかけにパニック売りが加速し、ダウ工業株30種平均の終値は前週末比1175.21ドル安と、1日の下げ幅としては過去最大を記録した。
２．今回の米株式市場の大幅下落は、ブラック・マンデーの時と同じ現象だと私は見ている。昨年の年末総括でも指摘しましたが、米国経済は通貨供給量が増え、金融経済と実体経済との間に乖離が出てきている状況である。
３．1987年のブラック・マンデーの一週間前に大前氏は、ニューヨーク・タイムズに寄稿し、東京の地価が異常に高い状態であり、それを背景として日本が米国のものを買い漁っているから、米国の株価も上がっている、と指摘した。ニューヨーク・タイムズの記事には、強気の経済を象徴した牛（ブル）が、日本円の紙幣の上に乗っている絵が掲載され、
米国の株高が危うい状況にあるかを示していた。この絵がブラック・マンデーのトリガーを引いたと言われて、大前氏は米国の放送局などからかなり批判を浴びた。
４．今回もブラック・マンデーの時と同様、金融経済と実体経済の伸びが異なる期間が数年続き、両者の乖離が大きくなり、その溝を埋めるために株価が一気に下落した。金融経済が実体経済に近づくように調整された。
５．1日の下げ幅として過去最大を記録したと言っても、必要以上に恐れる必要はなく、期待値で高くなっていた株価（＝金融経済）が、実体経済の水準にまで落ちてくれば、必然的にそこで落ち着く。ブラック・マンデーの際にも、ダウ平均は大きく下落したが、そこで調整され奈落の底には落ちていない、
６．連鎖的に銀行が倒産する事態にもならなかった。ここがリーマン・ショックと、ブラック・マンデー及び今回の下落の大きな違いである。リーマン・ショックのときには、銀行はサブプライムローンなどを抱えていて、構造的に大きな問題が存在した。それを解消するために多くの銀行が倒産する羽目になった。
７．今起きている株価の下落はブラック・マンデーと同じ現象であり、リーマン・ショックとは全く異なる。金融経済が実体経済の水準に調整されればいいだけで、必要以上にパニックになる必要はない。
８．トランプ大統領も安倍首相も、日米の株価が高いのは自分の政策のおかげだと主張しているが、そんなことはない。実体経済以上に、株価が上がることはありえないので、今の株高を自らの業績に結びつけるのは勘違いである。2人とも経済の基本的なことすら、理解できていない。
９．米国の株価の下落に引きずられるように、日本の国内株式市場も大きく下落した。一部ではコンピューターによるアルゴリズム取引の機械的な売りが要因とも言われているが、この動きも87年のブラック・マンデーと同じである。
１０．本来ならば、5パーセント以上下落するときにストップをかけるはずが、それがなされていない。ロボットアドバイザーやAIが取引をやっていると、こうした局面では「売り」一方になる傾向がある。一旦落ち着くと、冷静になり、翌日に値を戻す、ということを繰り返し調整する。ブラック・マンデー、リーマン・ショック、東日本大震災など、過去の日経平均の急落局面における下落幅と比較しても、るが今回の下落もその範囲内に収まるものである。
１１．80年代の日米経済は貿易摩擦などもあり、喧嘩をしているように言われたが、実際には飛行機の両翼のエンジンと同様、日米経済は運命共同体であり、連結経済だと、大前氏は主張し、この関係性は今も変わらない。
１２．今、米国経済では、自動車ローン、学生ローン、住宅ローンなども溜まってきていて懸念されているが、サブプライムローンの時のように、それぞれが区別がつかない状態で、トリプルAの格付けで売られるような、イカサマ商品にはなっていないので、安心していい。
１．5日のニューヨーク株式相場は、前週末の米雇用統計を受けて広がったインフレ懸念をきっかけにパニック売りが加速し、ダウ工業株30種平均の終値は前週末比1175.21ドル安と、1日の下げ幅としては過去最大を記録した。
２．今回の米株式市場の大幅下落は、ブラック・マンデーの時と同じ現象だと私は見ている。昨年の年末総括でも指摘しましたが、米国経済は通貨供給量が増え、金融経済と実体経済との間に乖離が出てきている状況である。
３．1987年のブラック・マンデーの一週間前に大前氏は、ニューヨーク・タイムズに寄稿し、東京の地価が異常に高い状態であり、それを背景として日本が米国のものを買い漁っているから、米国の株価も上がっている、と指摘した。ニューヨーク・タイムズの記事には、強気の経済を象徴した牛（ブル）が、日本円の紙幣の上に乗っている絵が掲載され、
米国の株高が危うい状況にあるかを示していた。この絵がブラック・マンデーのトリガーを引いたと言われて、大前氏は米国の放送局などからかなり批判を浴びた。
４．今回もブラック・マンデーの時と同様、金融経済と実体経済の伸びが異なる期間が数年続き、両者の乖離が大きくなり、その溝を埋めるために株価が一気に下落した。金融経済が実体経済に近づくように調整された。
５．1日の下げ幅として過去最大を記録したと言っても、必要以上に恐れる必要はなく、期待値で高くなっていた株価（＝金融経済）が、実体経済の水準にまで落ちてくれば、必然的にそこで落ち着く。ブラック・マンデーの際にも、ダウ平均は大きく下落したが、そこで調整され奈落の底には落ちていない、
６．連鎖的に銀行が倒産する事態にもならなかった。ここがリーマン・ショックと、ブラック・マンデー及び今回の下落の大きな違いである。リーマン・ショックのときには、銀行はサブプライムローンなどを抱えていて、構造的に大きな問題が存在した。それを解消するために多くの銀行が倒産する羽目になった。
７．今起きている株価の下落はブラック・マンデーと同じ現象であり、リーマン・ショックとは全く異なる。金融経済が実体経済の水準に調整されればいいだけで、必要以上にパニックになる必要はない。
８．トランプ大統領も安倍首相も、日米の株価が高いのは自分の政策のおかげだと主張しているが、そんなことはない。実体経済以上に、株価が上がることはありえないので、今の株高を自らの業績に結びつけるのは勘違いである。2人とも経済の基本的なことすら、理解できていない。
９．米国の株価の下落に引きずられるように、日本の国内株式市場も大きく下落した。一部ではコンピューターによるアルゴリズム取引の機械的な売りが要因とも言われているが、この動きも87年のブラック・マンデーと同じである。
１０．本来ならば、5パーセント以上下落するときにストップをかけるはずが、それがなされていない。ロボットアドバイザーやAIが取引をやっていると、こうした局面では「売り」一方になる傾向がある。一旦落ち着くと、冷静になり、翌日に値を戻す、ということを繰り返し調整する。ブラック・マンデー、リーマン・ショック、東日本大震災など、過去の日経平均の急落局面における下落幅と比較しても、るが今回の下落もその範囲内に収まるものである。
１１．80年代の日米経済は貿易摩擦などもあり、喧嘩をしているように言われたが、実際には飛行機の両翼のエンジンと同様、日米経済は運命共同体であり、連結経済だと、大前氏は主張し、この関係性は今も変わらない。
１２．今、米国経済では、自動車ローン、学生ローン、住宅ローンなども溜まってきていて懸念されているが、サブプライムローンの時のように、それぞれが区別がつかない状態で、トリプルAの格付けで売られるような、イカサマ商品にはなっていないので、安心していい。
治療法のない難病の遺伝子検査に当たって患者に説明する。知りたくない権利については日本医学会のガイドラインがある。
「榊佳之著(静岡讐葉学園理事長・東京大学名誉教授・東大・理博・理・昭41)：遺伝子診断・検査と社会、判りすぎるジレンマー、學士會会報 No.925(2017-IV)」は参考になる。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
１．血友病など家系的に遺伝する病気があることは古くから知られていたが、遺伝子配列を読み解く技術が開発された1970年代後半からは、地中海性貧血症(サラセミア)、ロシア系ユダヤ人に多いテイザック病、ハンチントン病、家族性(遺伝性)の大腸がんや乳がんなど様々な遺伝病の原因遺伝子が明らかにされたが、それらは比較的限られた集団や家系に見られる病気のみであった。
２．状況が大きく転換したのは2003年のヒトゲノム全解読とそれに続く遺伝子解析技術の革命的な進歩からである。全解読されたヒトゲノム配列をゴールドスタンダードとして最先端遺伝子解析技術を駆使して様々な病気の患者集団と健常者集団の遺伝情報を、体系的かつ大規模に比較解析できるようになり、以来、家族性の強い遺伝病の原因遺伝子はもとより、糖尿病、高血圧症、非家族性のがん等、一般に広く見られる病気に関わるきわめて多数の疾患関連遺伝子が見いだされてきた。
３．疾患関連遺伝子の発見を手掛かりに病気の診断はもとより、治療方針・戦略の立案、発症メカニズムの解明、新しい治療薬の開発など医学・医療は大きく進歩してきた。しかし、遺伝子医学・医療の急速な進歩は、一般社会にこれまでのルールでは十分に対応しきれない様々な課題を突き付けた。遺伝子診断・検査の間題は以下の通りである。
４．有名な女優アンジェリーナ・ジョリーは自らが乳がん家系であることから遺伝性乳がんの遺伝子検査を受け、結果は陽性だったので、彼女は将来のがんリスクを避けるために乳房切除と卵巣を摘出という「勇敢な」行動を選択した。このニュースは世界を駆け巡り、遺伝子診断への一般社会の関心、期待が一段と高まった。
５．乳がんのようにある程度の治療法や対処法のある疾患に対する遺伝子診断は疾患リスク予測のみならず、適切な治療薬や治療方針の選択など患者・当事者にとってのメリットは大きい。しかし遺伝子診断法があるものの治療法が確立されていないケースも多数ある。
６．若年性アルツハイマー病をテーマにした映画『アリスのままで』では診断結果を知らされたときの本人の衝撃、遺伝子診断を受けるべきか否か葛藤する子供たち、陽性と診断された長女の苦悩など家族の苦しみが鮮明に描かれている。私達は「判りすぎるジレンマ」の中にいる。治療法や対処法のない難病の遺伝子検査に当たっては医師がその意味を事前に患者に十分に説明し、患者は検査そのもの、或いは検査結果の告知を拒否する「知りたくない権利」があることが日本医学会等からガイドラインとして出されている。
７．しかしこれは根本的解決ではない。病因遺伝子を通して発症メカニズムを解明し、治療法の開発を目指すのが本道である。自分が携わった一つの事例は、1980年代前半、当時、30代で発症、原因不明、治療法なし、生存は10年余、と言われていた成人発症の難病、家族性(遺伝性)アミロイドーシス(FAP)の原因遺伝子を同定し、その確定診断・発症前診断法を確立した。
８．これ自体は患者家族にはほとんど益をもたらさなかったが、これが契機となって変異たんぱく質の構造解析など様々な基礎研究が展開され、ついに2013年ファイザー社がFAPの経口治療薬の開発に成功した。30数年前に「治療法なし」と言われたFAPが、今や遺伝子検査を基に未発症、或いは発症ごく初期の段階から治療を開始することで長期の生存も期待されるようになった。今日の先端医療技術の進歩はすざまじい。ほかの難病でも新しい治療薬、治療法の開発が着実に進んでいる。
９．遺伝子検査・診断は本来、医療の一部として医師の主導のもとで行われるべきものだが、米国では10年ほど前に医師・医療機関を介さずに、一般消費者向けに遺伝子検査を実施する企業「23アンドMe」が設立され、以来米国では消費者と直接につながるDTC（Direct To Consumer）というビジネスモデルで行われる遺伝子検査が広まった。
１０．一般消費者から依頼された口腔粘膜試料からDNAを抽出、がんや糖尿病をはじめ多数の疾患、体質、素質に関わると思われる遺伝子のタイプを解析、それらの結果を関連する文献から得られた統計データと照合して消費者に返す。消費者はその結果を自分なりに解釈をすることになる。この前例のない医師・医療機関を介さないDTCモデルには多くの懸念が示され、米国でもニューヨーク州をはじめ多くの州で禁止され、またヨーロッパでもフランスとドイツなどで禁止されてきた。
１１．2013年、米国食品医薬品局(FDA)は、23アンドMe社の行き過ぎた検査に警告を出して以来、同社は疾患関連の遺伝子検査ビジネスを自粛した。しかし、FDAは疾患の発症リスクと特定の遺伝子タイプの相関が医学的にも明確な10の疾患に限ってDTCを承認した。その中にはアポリポタンパクE4との相関が知られる非遺伝性のアルツハイマー病、ある特定の免疫系遺伝子タイプと相関するグルテン感受性の消化器疾患セリアック病などが含まれる。いずれもライフスタイルの選択や医療専門家との相談を促すなど消費者にメリットがあると判断される。
１２．FDAは判明した遺伝的リスクが必ず病気になることを意味するものではないことを強調しているが、医療機関抜きのこのDTCが社会的に混乱を起こすことなく受け入れられるには十分なフォローが必要と思われる。
１３．日本でもDTCモデルの遺伝子検査会社が設立されビジネスを始めている。いずれも米国FADの警告を意識してか「医療行為には関与しない」としている。確かに遺伝子検査の結果が直接診断につながる遺伝性疾患の検査などは外され、がん、生活習慣病、体質など多数の遺伝要因や環境要因が絡む疾患が対象になっている。本人の遺伝子配列のばらつきのタイプを調べ、そのタイプが日本人集団での統計学的な発症リスクのどこに位置するかを知らせる形がとられている。本人が集団のどこに位置するかはわかるが、直接の発症リスクはわからない。遺伝子や医学への理解が十分でない消費者にその意味がわかりにくい。更に、我国のDTCの大きな課題は、対象としているのが、がん、生活習慣病、体質などが多くの遺伝要因と環境要因が絡んで発症する病気や形質である点である。
１４．糖尿病のリスクと食生活、肺がんのリスクと喫煙の関係などがよく知られているように、これらの疾患・形質では遺伝子タイプだけでのリスク予測はきわめて限定的である。個々の遺伝子のリスク寄与度も一般的には大きくない。DTCは日本再興戦略のもとで推進され、その成長を長期的視点で見るべきものであろうが、健康・保健よりもビジネス面が目立つ現在のDTCに個人的には違和感を覚える。またグ-グル、ヤフー、DeNAといった大手情報系企業がDTCの後ろ盾となっているのは人工知能などを駆使する将来戦略があるのかもしれない。
１５．その道筋は見えない。生活習慣病や一般的ながんなどのリスク予測には遺伝情報だけでなく食生活、喫煙、住環境など多様な環境要因との統合的な解析が必要である。そこでこそ人工知能が力を発揮する。容易なことではないが、米国では百万人を対象に遺伝情報、生活習慣、疾患情報などを網羅的に収集し、それを統合して疾患ごとの予防や治療法の開発を目指すコホート(住民調査)研究が官民共同で始まっている。わが国でも日本医療研究開発機構(AMED)のもと東北メディカルメガバンクなどが大規模なコホート研究を進めている。これらのコホート研究の成果が表れるには5年ないし10年は要すると思われるが、「急がば回れ」である。
１．血友病など家系的に遺伝する病気があることは古くから知られていたが、遺伝子配列を読み解く技術が開発された1970年代後半からは、地中海性貧血症(サラセミア)、ロシア系ユダヤ人に多いテイザック病、ハンチントン病、家族性(遺伝性)の大腸がんや乳がんなど様々な遺伝病の原因遺伝子が明らかにされたが、それらは比較的限られた集団や家系に見られる病気のみであった。
２．状況が大きく転換したのは2003年のヒトゲノム全解読とそれに続く遺伝子解析技術の革命的な進歩からである。全解読されたヒトゲノム配列をゴールドスタンダードとして最先端遺伝子解析技術を駆使して様々な病気の患者集団と健常者集団の遺伝情報を、体系的かつ大規模に比較解析できるようになり、以来、家族性の強い遺伝病の原因遺伝子はもとより、糖尿病、高血圧症、非家族性のがん等、一般に広く見られる病気に関わるきわめて多数の疾患関連遺伝子が見いだされてきた。
３．疾患関連遺伝子の発見を手掛かりに病気の診断はもとより、治療方針・戦略の立案、発症メカニズムの解明、新しい治療薬の開発など医学・医療は大きく進歩してきた。しかし、遺伝子医学・医療の急速な進歩は、一般社会にこれまでのルールでは十分に対応しきれない様々な課題を突き付けた。遺伝子診断・検査の間題は以下の通りである。
４．有名な女優アンジェリーナ・ジョリーは自らが乳がん家系であることから遺伝性乳がんの遺伝子検査を受け、結果は陽性だったので、彼女は将来のがんリスクを避けるために乳房切除と卵巣を摘出という「勇敢な」行動を選択した。このニュースは世界を駆け巡り、遺伝子診断への一般社会の関心、期待が一段と高まった。
５．乳がんのようにある程度の治療法や対処法のある疾患に対する遺伝子診断は疾患リスク予測のみならず、適切な治療薬や治療方針の選択など患者・当事者にとってのメリットは大きい。しかし遺伝子診断法があるものの治療法が確立されていないケースも多数ある。
６．若年性アルツハイマー病をテーマにした映画『アリスのままで』では診断結果を知らされたときの本人の衝撃、遺伝子診断を受けるべきか否か葛藤する子供たち、陽性と診断された長女の苦悩など家族の苦しみが鮮明に描かれている。私達は「判りすぎるジレンマ」の中にいる。治療法や対処法のない難病の遺伝子検査に当たっては医師がその意味を事前に患者に十分に説明し、患者は検査そのもの、或いは検査結果の告知を拒否する「知りたくない権利」があることが日本医学会等からガイドラインとして出されている。
７．しかしこれは根本的解決ではない。病因遺伝子を通して発症メカニズムを解明し、治療法の開発を目指すのが本道である。自分が携わった一つの事例は、1980年代前半、当時、30代で発症、原因不明、治療法なし、生存は10年余、と言われていた成人発症の難病、家族性(遺伝性)アミロイドーシス(FAP)の原因遺伝子を同定し、その確定診断・発症前診断法を確立した。
８．これ自体は患者家族にはほとんど益をもたらさなかったが、これが契機となって変異たんぱく質の構造解析など様々な基礎研究が展開され、ついに2013年ファイザー社がFAPの経口治療薬の開発に成功した。30数年前に「治療法なし」と言われたFAPが、今や遺伝子検査を基に未発症、或いは発症ごく初期の段階から治療を開始することで長期の生存も期待されるようになった。今日の先端医療技術の進歩はすざまじい。ほかの難病でも新しい治療薬、治療法の開発が着実に進んでいる。
９．遺伝子検査・診断は本来、医療の一部として医師の主導のもとで行われるべきものだが、米国では10年ほど前に医師・医療機関を介さずに、一般消費者向けに遺伝子検査を実施する企業「23アンドMe」が設立され、以来米国では消費者と直接につながるDTC（Direct To Consumer）というビジネスモデルで行われる遺伝子検査が広まった。
１０．一般消費者から依頼された口腔粘膜試料からDNAを抽出、がんや糖尿病をはじめ多数の疾患、体質、素質に関わると思われる遺伝子のタイプを解析、それらの結果を関連する文献から得られた統計データと照合して消費者に返す。消費者はその結果を自分なりに解釈をすることになる。この前例のない医師・医療機関を介さないDTCモデルには多くの懸念が示され、米国でもニューヨーク州をはじめ多くの州で禁止され、またヨーロッパでもフランスとドイツなどで禁止されてきた。
１１．2013年、米国食品医薬品局(FDA)は、23アンドMe社の行き過ぎた検査に警告を出して以来、同社は疾患関連の遺伝子検査ビジネスを自粛した。しかし、FDAは疾患の発症リスクと特定の遺伝子タイプの相関が医学的にも明確な10の疾患に限ってDTCを承認した。その中にはアポリポタンパクE4との相関が知られる非遺伝性のアルツハイマー病、ある特定の免疫系遺伝子タイプと相関するグルテン感受性の消化器疾患セリアック病などが含まれる。いずれもライフスタイルの選択や医療専門家との相談を促すなど消費者にメリットがあると判断される。
１２．FDAは判明した遺伝的リスクが必ず病気になることを意味するものではないことを強調しているが、医療機関抜きのこのDTCが社会的に混乱を起こすことなく受け入れられるには十分なフォローが必要と思われる。
１３．日本でもDTCモデルの遺伝子検査会社が設立されビジネスを始めている。いずれも米国FADの警告を意識してか「医療行為には関与しない」としている。確かに遺伝子検査の結果が直接診断につながる遺伝性疾患の検査などは外され、がん、生活習慣病、体質など多数の遺伝要因や環境要因が絡む疾患が対象になっている。本人の遺伝子配列のばらつきのタイプを調べ、そのタイプが日本人集団での統計学的な発症リスクのどこに位置するかを知らせる形がとられている。本人が集団のどこに位置するかはわかるが、直接の発症リスクはわからない。遺伝子や医学への理解が十分でない消費者にその意味がわかりにくい。更に、我国のDTCの大きな課題は、対象としているのが、がん、生活習慣病、体質などが多くの遺伝要因と環境要因が絡んで発症する病気や形質である点である。
１４．糖尿病のリスクと食生活、肺がんのリスクと喫煙の関係などがよく知られているように、これらの疾患・形質では遺伝子タイプだけでのリスク予測はきわめて限定的である。個々の遺伝子のリスク寄与度も一般的には大きくない。DTCは日本再興戦略のもとで推進され、その成長を長期的視点で見るべきものであろうが、健康・保健よりもビジネス面が目立つ現在のDTCに個人的には違和感を覚える。またグ-グル、ヤフー、DeNAといった大手情報系企業がDTCの後ろ盾となっているのは人工知能などを駆使する将来戦略があるのかもしれない。
１５．その道筋は見えない。生活習慣病や一般的ながんなどのリスク予測には遺伝情報だけでなく食生活、喫煙、住環境など多様な環境要因との統合的な解析が必要である。そこでこそ人工知能が力を発揮する。容易なことではないが、米国では百万人を対象に遺伝情報、生活習慣、疾患情報などを網羅的に収集し、それを統合して疾患ごとの予防や治療法の開発を目指すコホート(住民調査)研究が官民共同で始まっている。わが国でも日本医療研究開発機構(AMED)のもと東北メディカルメガバンクなどが大規模なコホート研究を進めている。これらのコホート研究の成果が表れるには5年ないし10年は要すると思われるが、「急がば回れ」である。
気候の科学は、21世紀に入ってIPCCがCO2温暖化を喧伝し始めてから捻じ曲げられたが、着実に進歩していた。地球科学の変革は1957〜58年の国際地球観測年(IGY)から始まった。
「深井有著：
地球はもう温暖化していない、科学と政治の大転換へ、平凡社、2015年」は参考になる。CO2削減の国家プロジェクトに参画した自分にとって共感できる記述も多い。「第1章：CO2温暖化論が破綻するまで」の「１．気候感度と温室効果」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
１．水分を含む空気の状態変化だけでも雲の生成・消滅に伴う熱の出入りや太陽光を反射する効果、低層雲と水蒸気による保温効果等々があり、それに加えてCO2による保温効果(温室効果)もある。その上、これらはフィードバック効果を通して互いに絡み合っているのでなおさら難しい。今のところその内訳の定量的理解は極めて不十分である。
２．気候感度の時間依存性である。入射エネルギーが変化した時点から、気候システムが新しい平衡状態に到達するまでには時間がかかるので、その間、気候感度は時間の関数として変化することになる。普通、十分に長時間が経過したあと(：100年)の値を平衡気候感度と呼び、レスポンス時間10年以下での値を過渡的気候感度という。これは平衡気候感度よりいくらか小さい値をとる。現実には、入射エネルギーも変動するものであるから、気温変化は過渡的気候感度で表される変化を重ね合わせたものになり、平衡気候感度そのものが問題になる。
３．地球の科学は20世紀後半に科学史上稀に見るほどの変貌を遂げ、われわれが地球を見る目は人きく変化した。気候の科学も、21世紀に入ってIPCCがCO2温暖化を喧伝し始めてから捻じ曲げられてしまったが、それに至る半世紀の間に着実に進歩していた。地球科学の変革は1957〜58年の国際地球観測年(IGY)から始まった。
４．IGYは大戦で疲弊した世界の地球物理観測綱を再建し、新たな技術を生かして広い分野にわたる観測を行おうという国際プロジェクトであった。国際協力による観測は1882〜83年と1932〜33年に行われていたが、その対象は極地（主に北極圏)に限られていた。IGYは対象を全世界に広げ、得られたデータを世界中で共有できる組織を作ることで、地球科学の進歩に大きな貢献をした。参加国は第1回極年が12ヶ国、第2回極年が44ヶ国であったのに対してIGYでは67ヶ国に上り、まさに世界的なプロジェクトとなった。
５．観測対象はオーロラ・夜光、電離層、太陽活動、宇宙線、地磁気、重力、測地、氷河、海洋、気象など多岐にわたり、なかでも南極大陸に観測基地を作ることと、ロケットと人工衛星によって大気圏外の測定を行うことが目玉であった。極地は地磁気の影響で太陽や宇宙からの荷電粒子(プロトン)が侵入しやすいので、そこに常設の観測基地を作ることには格別な意義がある。オーロラ、太陽活動、宇宙線などの観測に加え、南極大陸やグリーンランドを覆っている氷床の掘削が本格的に行われるようになって、古くからの太陽活動や大気成分や気候の変化が明らかにされた。また1958年から米国で検討が始められた海洋底掘削も、当初の目的だったマントル組成の調査だけではなく、堆積物から過去の地球のデータを得る方向へと発展していった。こうして、古気候学はIGYを契機に大きく進歩したのだ。
６．1957年には旧ソ連の観測衛星スプートニク1号が、翌年には米国のエクスプローラー1号が打ち上げられて、史上初めて大気圏外の観測データが得られるようになった。その最大の成果は、地球をドーナツ状に取り巻く荷電粒子の環の発見であり、観測を主導した物理学者に因んでヴァン・アレン帯と名づけられた。これは太陽風(主に電子)と宇宙線(主にプロトン)の一部が地球磁場に捉えられたもので、その高さは赤道上で2万�劼傍擇屐�
７．その後、地球近くの軌道を回る人工衛星は気象観測、通信、GPSなど、日常生活に欠かせないものとなり、また惑星空間を回る科学観測衛星も数多く打ち上げられて、太陽と諸惑星、その周りの惑星空間、太陽圏についての知識は飛躍的に増えた。2015年7月には探査機ニューホライズン(米)が冥王星に接近して観測データを送ってきた。これで太陽系の主要な天体すべてに探査機が送られたことになる。IGYの成功を踏まえ、その後、さまざまな研究目標を掲げる国際共同観測事業が実施されるようになって現在に至っている。
地球はもう温暖化していない、科学と政治の大転換へ、平凡社、2015年」は参考になる。CO2削減の国家プロジェクトに参画した自分にとって共感できる記述も多い。「第1章：CO2温暖化論が破綻するまで」の「１．気候感度と温室効果」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
１．水分を含む空気の状態変化だけでも雲の生成・消滅に伴う熱の出入りや太陽光を反射する効果、低層雲と水蒸気による保温効果等々があり、それに加えてCO2による保温効果(温室効果)もある。その上、これらはフィードバック効果を通して互いに絡み合っているのでなおさら難しい。今のところその内訳の定量的理解は極めて不十分である。
２．気候感度の時間依存性である。入射エネルギーが変化した時点から、気候システムが新しい平衡状態に到達するまでには時間がかかるので、その間、気候感度は時間の関数として変化することになる。普通、十分に長時間が経過したあと(：100年)の値を平衡気候感度と呼び、レスポンス時間10年以下での値を過渡的気候感度という。これは平衡気候感度よりいくらか小さい値をとる。現実には、入射エネルギーも変動するものであるから、気温変化は過渡的気候感度で表される変化を重ね合わせたものになり、平衡気候感度そのものが問題になる。
３．地球の科学は20世紀後半に科学史上稀に見るほどの変貌を遂げ、われわれが地球を見る目は人きく変化した。気候の科学も、21世紀に入ってIPCCがCO2温暖化を喧伝し始めてから捻じ曲げられてしまったが、それに至る半世紀の間に着実に進歩していた。地球科学の変革は1957〜58年の国際地球観測年(IGY)から始まった。
４．IGYは大戦で疲弊した世界の地球物理観測綱を再建し、新たな技術を生かして広い分野にわたる観測を行おうという国際プロジェクトであった。国際協力による観測は1882〜83年と1932〜33年に行われていたが、その対象は極地（主に北極圏)に限られていた。IGYは対象を全世界に広げ、得られたデータを世界中で共有できる組織を作ることで、地球科学の進歩に大きな貢献をした。参加国は第1回極年が12ヶ国、第2回極年が44ヶ国であったのに対してIGYでは67ヶ国に上り、まさに世界的なプロジェクトとなった。
５．観測対象はオーロラ・夜光、電離層、太陽活動、宇宙線、地磁気、重力、測地、氷河、海洋、気象など多岐にわたり、なかでも南極大陸に観測基地を作ることと、ロケットと人工衛星によって大気圏外の測定を行うことが目玉であった。極地は地磁気の影響で太陽や宇宙からの荷電粒子(プロトン)が侵入しやすいので、そこに常設の観測基地を作ることには格別な意義がある。オーロラ、太陽活動、宇宙線などの観測に加え、南極大陸やグリーンランドを覆っている氷床の掘削が本格的に行われるようになって、古くからの太陽活動や大気成分や気候の変化が明らかにされた。また1958年から米国で検討が始められた海洋底掘削も、当初の目的だったマントル組成の調査だけではなく、堆積物から過去の地球のデータを得る方向へと発展していった。こうして、古気候学はIGYを契機に大きく進歩したのだ。
６．1957年には旧ソ連の観測衛星スプートニク1号が、翌年には米国のエクスプローラー1号が打ち上げられて、史上初めて大気圏外の観測データが得られるようになった。その最大の成果は、地球をドーナツ状に取り巻く荷電粒子の環の発見であり、観測を主導した物理学者に因んでヴァン・アレン帯と名づけられた。これは太陽風(主に電子)と宇宙線(主にプロトン)の一部が地球磁場に捉えられたもので、その高さは赤道上で2万�劼傍擇屐�
７．その後、地球近くの軌道を回る人工衛星は気象観測、通信、GPSなど、日常生活に欠かせないものとなり、また惑星空間を回る科学観測衛星も数多く打ち上げられて、太陽と諸惑星、その周りの惑星空間、太陽圏についての知識は飛躍的に増えた。2015年7月には探査機ニューホライズン(米)が冥王星に接近して観測データを送ってきた。これで太陽系の主要な天体すべてに探査機が送られたことになる。IGYの成功を踏まえ、その後、さまざまな研究目標を掲げる国際共同観測事業が実施されるようになって現在に至っている。
技術ーの進歩であらゆる生き物、すべての個体の遺伝情報を解読できる時代になった。個人の遺伝情報は究極のプライバシーであり、その扱いは難しい。
「榊佳之著(静岡讐葉学園理事長・東京大学名誉教授・東大・理博・理・昭41)：遺伝子診断・検査と社会、判りすぎるジレンマー、學士會会報 No.925(2017-IV)」は参考になる。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
１．胎児の出生前診断は古くから行われてきたが、2010年に香港大学の研究者が母親の血液中にごく微量ではあるが胎児のDNAが混じっていることを発見して以来状況は一変した。
２．高度なDNA解析技術を駆使して、ごく微量の胎児DNAを簡便、かつ同精度に検出できる技術を米国企業が2011年に開発、それをダウン症など胎児の染色体異常の検出に応用した。
３．この新型出生前診断法は母体からの採血という簡便安全な手法で99%近い精度で胎児の染色体異常を検出できるとあって米国を中心に急速に広まり、2013年に日本でもビジネス展開を図ろうとした。しかし、安易な妊娠中絶の拡大など、その社会的影響の大きさを懸念したわが国の産婦人科医グループの主導により、わが国では新型出生前診断はビジネス主導ではなく「高年齢で、且つ指定された医療機関で十分なカウンセリングを受けた者のみを対象とする」との方針が出された。
４．この医師主導の方針は誠に適切な対応であると思うのは、この診断技術はいずれその精度を上げて、胎児の遺伝子タイプまで検出し、優生学的な胎児の選別に使われるリスクを持っているからである。
５．テクノロジーの進歩によってあらゆる生き物、すべての個体の遺伝情報を解読できる時代になった。何事も判りすぎるのは善し悪しだが、個人の遺伝情報は究極のプライバシーでもあり、その扱いは特に難しい。
６．どのような距離感で対応するのか、個々人の意識、生き方と関わってくる。私は奉職する女子校で高校一年生の生物基礎の授業の中でゲノム・遺伝子診断・出生前診断などについての特別授業を行っているが、授業後の感想文は、いずれ結婚、妊娠、出産と向き合う自分たちの人生を重ね合わせ、一様に生命の尊さへの思いを示すとともに、「自らの遺伝的特質を知って人生の生き方をしっかり考えたい」という積極派から「遺伝の情報は神様から自分へのメッセージとしてそっと大切にしまったままで生きたい。」という慎重派まで多様である。判りすぎる社会、一人ひとりの生き方が今まで以上に問われる時代となってきた。
１．胎児の出生前診断は古くから行われてきたが、2010年に香港大学の研究者が母親の血液中にごく微量ではあるが胎児のDNAが混じっていることを発見して以来状況は一変した。
２．高度なDNA解析技術を駆使して、ごく微量の胎児DNAを簡便、かつ同精度に検出できる技術を米国企業が2011年に開発、それをダウン症など胎児の染色体異常の検出に応用した。
３．この新型出生前診断法は母体からの採血という簡便安全な手法で99%近い精度で胎児の染色体異常を検出できるとあって米国を中心に急速に広まり、2013年に日本でもビジネス展開を図ろうとした。しかし、安易な妊娠中絶の拡大など、その社会的影響の大きさを懸念したわが国の産婦人科医グループの主導により、わが国では新型出生前診断はビジネス主導ではなく「高年齢で、且つ指定された医療機関で十分なカウンセリングを受けた者のみを対象とする」との方針が出された。
４．この医師主導の方針は誠に適切な対応であると思うのは、この診断技術はいずれその精度を上げて、胎児の遺伝子タイプまで検出し、優生学的な胎児の選別に使われるリスクを持っているからである。
５．テクノロジーの進歩によってあらゆる生き物、すべての個体の遺伝情報を解読できる時代になった。何事も判りすぎるのは善し悪しだが、個人の遺伝情報は究極のプライバシーでもあり、その扱いは特に難しい。
６．どのような距離感で対応するのか、個々人の意識、生き方と関わってくる。私は奉職する女子校で高校一年生の生物基礎の授業の中でゲノム・遺伝子診断・出生前診断などについての特別授業を行っているが、授業後の感想文は、いずれ結婚、妊娠、出産と向き合う自分たちの人生を重ね合わせ、一様に生命の尊さへの思いを示すとともに、「自らの遺伝的特質を知って人生の生き方をしっかり考えたい」という積極派から「遺伝の情報は神様から自分へのメッセージとしてそっと大切にしまったままで生きたい。」という慎重派まで多様である。判りすぎる社会、一人ひとりの生き方が今まで以上に問われる時代となってきた。
