2008年03月01日
東芝HD-DVDの撤退問題に対する大前研一氏の視点
大前研一氏の「今週の〜大前研一ニュースの視点〜」では標記の問題を取り上げている。昨日、『東芝HD-DVDの撤退・規格争いの暗黙のルール』という標題で配信されている。非常に視点が広く、その深さにも感服している。概要を自分なりに纏めると以下のようになる。
1.2月19日、東芝は「HD−DVD」事業からの撤退を正式に発表した。ソニー陣営のブルーレイディスクと激しく規格争いをしていたが、去年の年末商戦での不振、米映画会社:ワーナー・ブラザーズの離反などから事業継続の断念に至った。
2.エディオン、ヨドバシカメラなど主要量販店では 「HD-DVD」製品を売り場から撤去している。株式市場では、勝算のない赤字事業からの早期撤退を評価する声もある。
3.米映画会社のDVDソフト販売の金額シェアで見ると、ブルーレイディスクが66%を占めている。「HD-DVD」を採用しているのは、パラマウントとユニバーサル等で全体の3分の1に過ぎないので、このままではソフト不足になる。
4.東芝の対応は、「返品には応じない」「修理は行う」「記録メディアは当面販売を継続する」という3点である。
5.確実に言えるのは、「HD-DVD」のソフトが圧倒的に不足する。レンタルショップなどでは、ブルーレイディスクから HD-DVDに変換できる機材を備えることで、HD-DVDユーザーに対応し、ソフト不足の問題に対処することなどが予想される。
6.家電量販店では、ヨドバシカメラ、コジマ、ベスト電器などは「販売中止」、
ヤマダ電機、ビックカメラなどは「販売継続」という意思表示をしている。
「ブルーレイディスクに交換する」 という対応を発表しているのがエディオンであるが、これは選択してはいけない方法である。家庭用ビデオの「VHSとベータマックス」、ビデオディスクの「LDとVHD」、など多くの規格争いがあったが、暗黙のルールがあった。敗れた方は静かに消えていくということだった。
7.エディオンのような対応が行われると、「HD-DVD」が静かに消えるまえに、大きな火種を残してしまう。エディオンだけが特別対応をすることで、特別対応をしない他のお店でも、「自分も取り替えたい」と主張する人が必ず現れる。消費者組合はそれを政府に働きかける。政府は、東芝を呼び出して、事業撤退は自由だが 消費者へ迷惑をかけるのは問題があるなどと言って、圧力をかける。
8.消費者にとって、規格争いは品質向上や低価格化というメリットがある反面、常にこのように撤退する可能性がある、リスクを負うデメリットもある。
消費者としてもそのリスクを想定して予め織り込んでおくべきである。
9.ブルーレイディスクにしたところで、それほど寿命は長くない、ブロードバンドが発達するから、 全てホームサーバからHDDにダウンロードするという方法に移行する可能性が高い。そのときには、東芝のHD-DVD機器もHDDレコーディング(記録)は
可能で、HD-DVD機器を利用できる。HD-DVD機器を捨てるのはもったいない。
10.いずれの規格も、ハイビジョン対応のときにしか有効に使われない規格であり、40インチ以上などの大きなテレビでなければ実感も変わらない。
それほど大騒ぎするほどのことではない。
ビックカメラでブルーレイのレコーダの価格を店員に聞いたら、30万円近くする。ハイビジョン放送をブルーレイデスク(3000円もする)に保存して何度も見るような番組はそれほどない。レンタルショップでソフトを借りて見る人のために、ブルーレイの再生専用プレーヤが出てくれば十分である。
1.2月19日、東芝は「HD−DVD」事業からの撤退を正式に発表した。ソニー陣営のブルーレイディスクと激しく規格争いをしていたが、去年の年末商戦での不振、米映画会社:ワーナー・ブラザーズの離反などから事業継続の断念に至った。
2.エディオン、ヨドバシカメラなど主要量販店では 「HD-DVD」製品を売り場から撤去している。株式市場では、勝算のない赤字事業からの早期撤退を評価する声もある。
3.米映画会社のDVDソフト販売の金額シェアで見ると、ブルーレイディスクが66%を占めている。「HD-DVD」を採用しているのは、パラマウントとユニバーサル等で全体の3分の1に過ぎないので、このままではソフト不足になる。
4.東芝の対応は、「返品には応じない」「修理は行う」「記録メディアは当面販売を継続する」という3点である。
5.確実に言えるのは、「HD-DVD」のソフトが圧倒的に不足する。レンタルショップなどでは、ブルーレイディスクから HD-DVDに変換できる機材を備えることで、HD-DVDユーザーに対応し、ソフト不足の問題に対処することなどが予想される。
6.家電量販店では、ヨドバシカメラ、コジマ、ベスト電器などは「販売中止」、
ヤマダ電機、ビックカメラなどは「販売継続」という意思表示をしている。
「ブルーレイディスクに交換する」 という対応を発表しているのがエディオンであるが、これは選択してはいけない方法である。家庭用ビデオの「VHSとベータマックス」、ビデオディスクの「LDとVHD」、など多くの規格争いがあったが、暗黙のルールがあった。敗れた方は静かに消えていくということだった。
7.エディオンのような対応が行われると、「HD-DVD」が静かに消えるまえに、大きな火種を残してしまう。エディオンだけが特別対応をすることで、特別対応をしない他のお店でも、「自分も取り替えたい」と主張する人が必ず現れる。消費者組合はそれを政府に働きかける。政府は、東芝を呼び出して、事業撤退は自由だが 消費者へ迷惑をかけるのは問題があるなどと言って、圧力をかける。
8.消費者にとって、規格争いは品質向上や低価格化というメリットがある反面、常にこのように撤退する可能性がある、リスクを負うデメリットもある。
消費者としてもそのリスクを想定して予め織り込んでおくべきである。
9.ブルーレイディスクにしたところで、それほど寿命は長くない、ブロードバンドが発達するから、 全てホームサーバからHDDにダウンロードするという方法に移行する可能性が高い。そのときには、東芝のHD-DVD機器もHDDレコーディング(記録)は
可能で、HD-DVD機器を利用できる。HD-DVD機器を捨てるのはもったいない。
10.いずれの規格も、ハイビジョン対応のときにしか有効に使われない規格であり、40インチ以上などの大きなテレビでなければ実感も変わらない。
それほど大騒ぎするほどのことではない。
ビックカメラでブルーレイのレコーダの価格を店員に聞いたら、30万円近くする。ハイビジョン放送をブルーレイデスク(3000円もする)に保存して何度も見るような番組はそれほどない。レンタルショップでソフトを借りて見る人のために、ブルーレイの再生専用プレーヤが出てくれば十分である。