2016年07月25日
インフレ率と失業率のトレードオフは、長期的には存在しない。長期的に見れば、経済はつねに潜在GDPと自然失業率のほうに戻る。問題は自然失業率におけるインフレ率の高さである。
「ティモシー・テイラー著、池上彰監訳、高橋璃子訳、スタンフォード大学で一番人気の経済学入門マクロ編」の「第7章インフレ率と失業率」は参考になる。印象に残った部分の続きを自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
１．複雑な現実社会では、失業率が上がってインフレ率が下がったり、反対に失業率が下がってインフレ率が上がりすぎたりする。このトレードオフが、マクロ経済政策の中心的課題のーつである。
２．1950年代、経済学者のアルバン・ウィリアム・フィリップスは、イギリスの失業率と賃金の変動率を調べ、60年間にわたるデータから、失業率とインフレ率の関係を数学的なグラフで表した。
３．失業率がきわめて低く潜在GDPが達成されているときには、賃金も物価もインフレになりやすい傾向になる。反対に潜在GDPよりも低い水準で経済が動いている場合、生産力はフルに使われていない。このとき失業者が増えると、仕事の枠をめぐる競争が激しくなるから、賃金は低く抑えられる。財市場では需要が少なく、お金よりも品物が余る状態になり、インフレが起こることはない。
４．インフレ率と失業率のトレードオフは、長期的には存在しない。長期的に見れば、経済はつねに潜在GDPと自然失業率のほうに戻っていく。失業率は一時的には上下しますが、それはつねに自然失業率へと回帰していく。問題は自然失業率におけるインフレ率が高いか低いかである。
５．1970年代に入ると、インフレ率と失業率の関係は崩れていった。1970年代のアメリカでは、インフレ率と失業率が同時に上昇していった。景気が悪いのに物価が上がるというスタグフレーションが起こり、インフレ率と失業率はともに2桁に近い数字となった。
６．1980年代に入ると、インフレ率と失業率はどちらも落ちついてきた。1990年代には、インフレ率と失業率はさらに低くなった。相反する関係にあると思われていたインフレ率と失業率が、同じ方向に動くようになった。1950年代と1960年代には、フィリップス曲線にぴたりと一致する動きだったものが、1970年代から1990年代にかけて急にちがう動きを見せた。
７．フィリップス曲線が短期的なものであると考えれば説明がつく。短期的に見ると、インフレ率と失業率はトレードオフの関係にある。ただし、それは景気の拡張と後退のサイクルが1回から数回程度のあいだだけで、何度も景気の拡張と後退を繰り返すうちに、その関係は薄れていく。
８．景気の波によって失業率は上下するが、その土台となっている自然失業率は変わらない。インフレ率がいくら高くなっても、自然失業率が下がることはない。アメリカの自然失業率はおよそ5〜6%で、失業率は短期的に変動しながら、何度も自然失業率のレベルに戻っている。そのときのインフレ率は、2・5%から11%まで大きな幅がある。
