2018年02月16日

ハウス栽培に重油が欠かせないのは、保温のためよりはCO2濃度を高めて成長を促進するためで、CO2.濃度.は2倍程度にする。大気中のCO2が増えること自体には、益こそあれ害はない。

「深井有著:
地球はもう温暖化していない、科学と政治の大転換へ、平凡社、2015年」は参考になる。CO22削減の国家プロジェクトに参画した自分にとって共感できる記述も多い。「第4章:今後とるべき政策を考える」の「3.物理学者の見る地球温暖化問題」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.私は市井の一科学者である。地球温暖化の脅威を喧伝している多くの人たちは、国策を進めることを仕事にしている人、そのおこぼれに与っている人、あるいはその言い分を素直に信じている環境活動家のいずれかだが、私はそのいずれにも属していない。温暖化問題に利害関係をもたない。
2.将来の気候変動について多くのCO2温暖化論者よりは確かな見通しをもっていると信じている。そこで一科学者としての立場から、これからどうすべきかを考え、提言する。これまでCO2,温暖化論は、「化石燃料を消費することに伴って、大気中のCO2が増える。CO2の増加は地球温暖化をもたらす、地球温暖化はさまざまな害悪をもたらす、だからCO2の排出削減に取り組まなくてぱならない」である。
3.この主張には誤りで、正しくは次のように考えなくてはならない。「気候変動の原因はCO2だけではなく、太陽活動が重要であるが、自然現象であるから制御ぱできない。CO2による温暖化と太陽活動の変化による寒冷化ぱ打ち消しあい、今後の気温は50〜100年にわたってほぼ横ぽいか寒冷化する可能性が大きい。大気中のCO2増加そのものはなんらの害ももたらさない。
4.これは、政策の大幅な変更を求めることになる。その骨子は「大気中のCO2濃度を問題にするのではなく、炭素資源の浪費を防ぐエネルギー政策を追求すべきである。温暖化防止一辺倒の政策は改めるべき」である。
5.具体的な政策はは、国内向けと対外的な提案に分けられる。「国内政策:日本の現状は、食料自給率は40%、エネルギー自給率は4%、足りない分は外国から輸入しているが、今や貿易収支の赤字は構造的なもので改善の見通しは暗い。これは国の存立基盤がいかに脆弱であるかを物語り、先進国中で最悪に近い。それに加えて、国の借金は2014年度末で1100兆円、1世帯当たり2000万円を超える。これをなくす見通しはまったく立っていない。日本は戦後、ひたすら経済成長を追求して復興と繁栄を手に入れたが、今そのツケが回っている。資源の之しい小国が世界有数のGDPを誇るのは無理で、長続きしない。身の丈に合った国に変えていかなければならない。温暖化問題を根本から考え直せば打開策が見えてくる。
6.大気中のCO2は今後100年間、問題するほどの温暖化をもたらすことはなく、それ自体は何の害をもたらさない。むしろ、CO2は地上の植物と動物の命をつなぐ物質である。植物はCO2と水から光合成によって身体を作り、酸素を放出する。動物はその植物を食べ酸素を呼吸して命をつなぎ、CO2を放出する。この炭素循環によって地上の生命活動は営まれている。CO2がなければ植物も動物も生きてはいけない。
7.1982〜2010年の大気中のCO2の増加14%によって植生の被覆率は11%増えている。衛星観測によれば、1982〜1999年の18年間に世界のバイオマス生産は6・2%増加していた。この場合の変化の主因はCO2濃度の増加によるものである。米国農業省の統計によれぽ、過去50年間に世界の穀物生産は3〜4倍に増加している。これは人口増加に対応するための努力によるのだが、温暖化とCO2,増加に支えられて可能になった。
8.バイオマスとは動植物すべてを有機物重量で表したもので、生物量と訳されるが、最近では生物由来で再生可能なエネルギーとして利用でぎる生物資源を指すことが多い。イネの生育に及ぼすCO2濃度の影響を調べた実験で、CO2濃度が上がるにつれて生育がよくなる。現在の濃度は約400ppmだが、濃度が2倍になると成長は30%促進される。逆に濃度が100ppm以下になると、ほとんど成長しない。植物にとってCO2が多いほどよいことは農業分野では周知の事実である。
9.ハウス栽培に重油が欠かせないのは、保温のためよりはCO2濃度を高めて成長を促進するためで、CO2.濃度.は2倍程度にする。大気中のCO2が増えること自体には、益こそあれ害はない。


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池上湖心プロフィール
○略歴
大東文化大卒、
在学中 上條信山(文化功労者)に師事
書象会理事、審査会員
公募展出展
〇謙慎展・常任理事
・春興賞受賞2回
・青山賞受賞
〇読売書法展理事
・読売奨励賞受賞
・読売新聞社賞受賞
〇日展入選有

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