健康

2018年02月21日

治療法のない難病の遺伝子検査に当たって患者に説明する。知りたくない権利については日本医学会のガイドラインがある。

「榊佳之著(静岡讐葉学園理事長・東京大学名誉教授・東大・理博・理・昭41):遺伝子診断・検査と社会、判りすぎるジレンマー、學士會会報 No.925(2017-IV)」は参考になる。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.血友病など家系的に遺伝する病気があることは古くから知られていたが、遺伝子配列を読み解く技術が開発された1970年代後半からは、地中海性貧血症(サラセミア)、ロシア系ユダヤ人に多いテイザック病、ハンチントン病、家族性(遺伝性)の大腸がんや乳がんなど様々な遺伝病の原因遺伝子が明らかにされたが、それらは比較的限られた集団や家系に見られる病気のみであった。
2.状況が大きく転換したのは2003年のヒトゲノム全解読とそれに続く遺伝子解析技術の革命的な進歩からである。全解読されたヒトゲノム配列をゴールドスタンダードとして最先端遺伝子解析技術を駆使して様々な病気の患者集団と健常者集団の遺伝情報を、体系的かつ大規模に比較解析できるようになり、以来、家族性の強い遺伝病の原因遺伝子はもとより、糖尿病、高血圧症、非家族性のがん等、一般に広く見られる病気に関わるきわめて多数の疾患関連遺伝子が見いだされてきた。
3.疾患関連遺伝子の発見を手掛かりに病気の診断はもとより、治療方針・戦略の立案、発症メカニズムの解明、新しい治療薬の開発など医学・医療は大きく進歩してきた。しかし、遺伝子医学・医療の急速な進歩は、一般社会にこれまでのルールでは十分に対応しきれない様々な課題を突き付けた。遺伝子診断・検査の間題は以下の通りである。
4.有名な女優アンジェリーナ・ジョリーは自らが乳がん家系であることから遺伝性乳がんの遺伝子検査を受け、結果は陽性だったので、彼女は将来のがんリスクを避けるために乳房切除と卵巣を摘出という「勇敢な」行動を選択した。このニュースは世界を駆け巡り、遺伝子診断への一般社会の関心、期待が一段と高まった。
5.乳がんのようにある程度の治療法や対処法のある疾患に対する遺伝子診断は疾患リスク予測のみならず、適切な治療薬や治療方針の選択など患者・当事者にとってのメリットは大きい。しかし遺伝子診断法があるものの治療法が確立されていないケースも多数ある。
6.若年性アルツハイマー病をテーマにした映画『アリスのままで』では診断結果を知らされたときの本人の衝撃、遺伝子診断を受けるべきか否か葛藤する子供たち、陽性と診断された長女の苦悩など家族の苦しみが鮮明に描かれている。私達は「判りすぎるジレンマ」の中にいる。治療法や対処法のない難病の遺伝子検査に当たっては医師がその意味を事前に患者に十分に説明し、患者は検査そのもの、或いは検査結果の告知を拒否する「知りたくない権利」があることが日本医学会等からガイドラインとして出されている。
7.しかしこれは根本的解決ではない。病因遺伝子を通して発症メカニズムを解明し、治療法の開発を目指すのが本道である。自分が携わった一つの事例は、1980年代前半、当時、30代で発症、原因不明、治療法なし、生存は10年余、と言われていた成人発症の難病、家族性(遺伝性)アミロイドーシス(FAP)の原因遺伝子を同定し、その確定診断・発症前診断法を確立した。
8.これ自体は患者家族にはほとんど益をもたらさなかったが、これが契機となって変異たんぱく質の構造解析など様々な基礎研究が展開され、ついに2013年ファイザー社がFAPの経口治療薬の開発に成功した。30数年前に「治療法なし」と言われたFAPが、今や遺伝子検査を基に未発症、或いは発症ごく初期の段階から治療を開始することで長期の生存も期待されるようになった。今日の先端医療技術の進歩はすざまじい。ほかの難病でも新しい治療薬、治療法の開発が着実に進んでいる。
9.遺伝子検査・診断は本来、医療の一部として医師の主導のもとで行われるべきものだが、米国では10年ほど前に医師・医療機関を介さずに、一般消費者向けに遺伝子検査を実施する企業「23アンドMe」が設立され、以来米国では消費者と直接につながるDTC(Direct To Consumer)というビジネスモデルで行われる遺伝子検査が広まった。
10.一般消費者から依頼された口腔粘膜試料からDNAを抽出、がんや糖尿病をはじめ多数の疾患、体質、素質に関わると思われる遺伝子のタイプを解析、それらの結果を関連する文献から得られた統計データと照合して消費者に返す。消費者はその結果を自分なりに解釈をすることになる。この前例のない医師・医療機関を介さないDTCモデルには多くの懸念が示され、米国でもニューヨーク州をはじめ多くの州で禁止され、またヨーロッパでもフランスとドイツなどで禁止されてきた。
11.2013年、米国食品医薬品局(FDA)は、23アンドMe社の行き過ぎた検査に警告を出して以来、同社は疾患関連の遺伝子検査ビジネスを自粛した。しかし、FDAは疾患の発症リスクと特定の遺伝子タイプの相関が医学的にも明確な10の疾患に限ってDTCを承認した。その中にはアポリポタンパクE4との相関が知られる非遺伝性のアルツハイマー病、ある特定の免疫系遺伝子タイプと相関するグルテン感受性の消化器疾患セリアック病などが含まれる。いずれもライフスタイルの選択や医療専門家との相談を促すなど消費者にメリットがあると判断される。
12.FDAは判明した遺伝的リスクが必ず病気になることを意味するものではないことを強調しているが、医療機関抜きのこのDTCが社会的に混乱を起こすことなく受け入れられるには十分なフォローが必要と思われる。
13.日本でもDTCモデルの遺伝子検査会社が設立されビジネスを始めている。いずれも米国FADの警告を意識してか「医療行為には関与しない」としている。確かに遺伝子検査の結果が直接診断につながる遺伝性疾患の検査などは外され、がん、生活習慣病、体質など多数の遺伝要因や環境要因が絡む疾患が対象になっている。本人の遺伝子配列のばらつきのタイプを調べ、そのタイプが日本人集団での統計学的な発症リスクのどこに位置するかを知らせる形がとられている。本人が集団のどこに位置するかはわかるが、直接の発症リスクはわからない。遺伝子や医学への理解が十分でない消費者にその意味がわかりにくい。更に、我国のDTCの大きな課題は、対象としているのが、がん、生活習慣病、体質などが多くの遺伝要因と環境要因が絡んで発症する病気や形質である点である。
14.糖尿病のリスクと食生活、肺がんのリスクと喫煙の関係などがよく知られているように、これらの疾患・形質では遺伝子タイプだけでのリスク予測はきわめて限定的である。個々の遺伝子のリスク寄与度も一般的には大きくない。DTCは日本再興戦略のもとで推進され、その成長を長期的視点で見るべきものであろうが、健康・保健よりもビジネス面が目立つ現在のDTCに個人的には違和感を覚える。またグ-グル、ヤフー、DeNAといった大手情報系企業がDTCの後ろ盾となっているのは人工知能などを駆使する将来戦略があるのかもしれない。
15.その道筋は見えない。生活習慣病や一般的ながんなどのリスク予測には遺伝情報だけでなく食生活、喫煙、住環境など多様な環境要因との統合的な解析が必要である。そこでこそ人工知能が力を発揮する。容易なことではないが、米国では百万人を対象に遺伝情報、生活習慣、疾患情報などを網羅的に収集し、それを統合して疾患ごとの予防や治療法の開発を目指すコホート(住民調査)研究が官民共同で始まっている。わが国でも日本医療研究開発機構(AMED)のもと東北メディカルメガバンクなどが大規模なコホート研究を進めている。これらのコホート研究の成果が表れるには5年ないし10年は要すると思われるが、「急がば回れ」である。


yuji5327 at 06:59 

2018年02月11日

いつの間にか、我々はこんなに健康の信奉者になり、病の敵対者になった。老化を素直に受けとめる姿勢が認められてもいい。健康な老化というものがあるとしたら、それが一番望ましい。

「黒井千次著:
老いのかたち (中公新書)
黒井 千次
中央公論新社
2010-04-01

老いのかたち、中公新書、2010年」は面白い。「健康番組、もういいよ」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.近頃のテレビには料理番組と医療(または健康)番組が多い。医療関係の番組は、健康の維持であれ、体調の変異であれ、薬の飲み方であれ、傍観者にとどまれない。歳を重ねれば次第に体力は衰え、身体のあちこちに不具合が生ずる。生命かかわる弱点を突いてくる。幾つかの兆候を列挙し、その中の何項かに該当すればあなたの身体はこれこれの危機を抱えている、などと言われれば、つい気になって回答してみる。すると境界線すれすれか危険の側に傾いている場合が少なくなく、不安におちいる。
2.そこが医療番組の狙いであり、健康上の問題点への注意の喚起、病気の早期発見や適切な対処ならば、番組には意義があるが、同時に番組が効果を発揮する前提として、膨大な視聴者の問に不安が掻き立てられるという側面がある。若いうちはさほど気にかけずに過せたことが、歳をとるとやたら心配になる。病気自体もさることながら、手術をはじめとする様々な処置に耐え得るか否かの体力まで考えざるを得ない。テレビの番組は不特定多数の人々を対象としている以上、一般的に通用する大きな網をかけるので、病んではいない健康な人も怯えてしまう。
3.各種の定期的集団検診や人間ドックなどは個人を対象としているのから、ここで受ける指摘は我が事として受けとめざるを得ない。テレビの場合には、患者と医者が一対一で向き合う医療相談でない限り、個別性、具体性は無視される。健康上の不安を土台としたバラエティ番組に近い。
4.病気や健康維持への関心を人々の問に拡め、生活改善や異変の早期発見に問接的に寄与しているとしたら、これらの番組を遠ざけるわけにもいかない。世界最高水準といおれる日本人の平均寿命の維持に、こういう番組が貢献していると考えることもある。
5.しかし、どうせいつかは幕を引かねばならないのだから、オレのことは放っといてくれよ、と言いたい気分がある。医療番組、健康番組が始ると、もういいよ、と溜息をつきながらテレビのチャンネルを変える癖がついた。こちらには到底不可能な運動を、躍動する若い肉体が懸命にこなしているようなスポーツ番組を見る方が、よほど健康には有益な気がする。
6.食品ブームにも似たところがある。ある食品が身体に良いとテレビで報じられるや、スーパーマーケットの棚からそれらが一斉に姿を消してしまうほど売れるという。しばらく経つとまた売場に並ぶというところからみると、一時の波の如きものである。血液をサラサラにするためにパンを食うのではあるまいし、その新商品を買う気は起らない。
7.いつの間にか、我々はこんなに健康の信奉者になり、病の敵対者になった。老化を素直に受けとめる姿勢が認められてもいい。健康な老化というものがあるとしたら、それが一番望ましい。



yuji5327 at 06:49 

2018年01月17日

医瞭の世界にも「原子力ムラ」ならぬ「医療ムラ」が存在し、その原因は「中医協」という国家による医療の価格統制システムがある。

「上昌宏著:
医療詐欺:先端医療と新薬はまず疑うのが正しい、講談社、2014年7月22日」はは面白い。「第5章:不都合な真実20年後、郊外の高齢者は「通院プッシュ」に揺られて都心の病院へ通う」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.医瞭の世界にも「原子力ムラ」ならぬ「医療ムラ」が存在し、その遠因には「中医協」という国家による医療の価格統制システムがあること。先端医療を受けることができる施設だと勘違いしている「国立病院」は、旧日本軍を前身とする「国策医療推進施設」であり、患者のためではなく国家のための医療を推進していること。西日本と東日本で医師や高度医療機関の数に「格差」が生じ、戊辰戦争という「内戦」の影響で、政府の医療インフラ整備が偏ってしまったこと、の3つの問題がある。
2.日本の医療は完全に「国家」のコントロール下におかれている。「国策医療」がこのまま進んでいったら、私たちにはいったいどんな未来が待ち構えていかは、自分が高齢者になった時のことを考えれば想像できる。今、40歳ならば20年後には60歳、50歳なら70歳。60〜70歳あたりは、まだ「後期高齢者」と呼ばれる年齢でもない。20年後は医療も進歩しているから、元気なシニアとして活動いるはずである。
3.日本が世界でもきわだった少子高齢化が進んでおり、超高齢社会に足を踏み人れている。高齢になればそれだけ死者が増えるので、死亡者数があがる。爆発的に増えていく高齢者たちに対して、医師数はどうかといえば、絶望的に足りていない。
4.しかし、どの地域も「高齢医師」(60〜75歳)や「女性医師」はかなり増加をしている。なかでも「高齢医師」の伸び率はきわだって高くなっている。東京では3倍、神奈川では2.79倍、千葉では2.47倍、埼玉も2.41倍です。高齢患者が増えているのならば、同じように増えている高齢医師に診療をさせればいいというのは一見すると理にかなっているが、先端医療を求めて訪れる大きな病院に、高齢医師はあまり関係がない。高齢.医師では、先端.医療や専門性の高い医療が提供できず。結局は、地域の大きな病院に患者を紹介するという斡旋元になってしまう。
5.開業医というのはオールラウンドプレイヤーにならなくてはならない。先端医療や専門性の高い医療などの知識を吸収したり、技術を習得したりする時間もない。医療設備への投資もできない。結局は、勤務医不足で待合室があふれ返る大病院へ、「紹介状」を書いて新たな患者を送り込む役割にまわる。
6.勤務医の労働は週平均70.6時間。20代の若い男性医師などは80時聞以上という「ブラック企業」並みの水準で、過労死の危険が高まるレベルである。医師はハードな肉体労働で、高齢医師をいくら補充したところで、20代の医師のように働いてくれなければ、この深刻な状況の解決にはならない。
7.以前に比べて女性医師が増えて、さまざまな医療現場で活躍しているが、一生涯医療現場で働いていただくためには、出産のため、当直などの長時問勤務などの免除も、考慮すべきである。高齢医師や女性医師が増えるとはいえ、2035年の医療は、2014年現在より
急激に悪化する。
8.地域を代表する大病院からはじき出された人は、首都圏、特に東京郊外にお住まいの人は都心の大学病院しかない。定年退職でようやく解放されたのに、病院へ通うためにまた満員電車に揺られる苦難は続く。


yuji5327 at 06:41 

2018年01月15日

日本の医療が、現場にいる看護師や薬剤師たちの重労働のうえに成り立っている。看護師や薬剤師を含む病院従事者が圧倒的に少ない日本の医療の特徴である。

「上昌宏著:
医療詐欺:先端医療と新薬はまず疑うのが正しい、講談社、2014年7月22日」はは面白い。「第5章:不都合な真実20年後の医療はテレビ局入社並みの超コネ社会になる」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.2035年の後期高齢者は、現在の2倍以上の医師がいなけば、現在と同じ水準の医療を受けられない。2035年の日本では後期高齢者の医療は、今より2倍、危険に晒されている。
日本における医療の安全性は、欧米の水準と比較して4分の1ほどという恐ろしいほどの「医療安全後進国」と言える。
2.世界的な医療の常識では、看護師が多ければ安全性が高い。1人の患者につき1日あたりの看護師数が1人増えるほど、外科病棟での死亡率が16%下がるというデータもある。世界の先進国では100床あたりの看護師数は、アメリカが344人、イギリス280人、カナダ263人、イタリア184人、ドイツ130人、フランス115人で、日本は43人で、アメリカの8分の1である。
3.同様の傾向は、患者死亡率との相関関係も統計学的に示されている「病院薬剤師」の数にも如実にあらわれている。100床あたりの病院薬剤師数はアメリカが9.8人だが、日本では2.7人しかいない。仕事のスピードが速く、1.人が8人分の仕事をこなしていることにはならない。
4.日本の医療が、現場にいる看護師や薬剤師たちの根性と、命を削るような重労働のうえに成り立っている。看護師や薬剤師を含む病院従事者「コ・メディカル」が圧倒的に少ない日本の医療システムの特徴である。
5.1990年代からアメリカやイギリスでは、医師がより治療に集中できるのために、病院従事者を増やし、100床あたり500人以上、ドイツとイタリアでも200人以上になるように目指したが、2010年時点での日本は117人で、もはや同じ施設とは思えない格差がある。
つい最近まで日本の医師は当直のたびに約36時間、睡眠をとらずに勤務をするというのが当たり前となっていた。
6.診療以外の雑務に追われ、夜間の緊急対応などに追われクタクタになっている医師に、安全な手術がおこなえるか、診療で正しい判断ができるか。これがさらに2倍に悪化した状態が、2035年の日本である。


yuji5327 at 06:58 

2018年01月13日

未来の日本は、元気のないシニアは「たらい回し」である。2035年は後期高齢者医療が医師にとって負担増で、大病院の夜間の緊急窓口は、パンク状態になる。

「上昌宏著:医療詐欺:
先端医療と新薬はまず疑うのが正しい、講談社、2014年7月22日」はは面白い。「第5章:不都合な真実20年後の医療はテレビ局入社並みの超コネ社会になる」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.世界的な医療の常識として、看護師が多ければ安全性が高いとされる。1人の患者につき1日あたりの看護師数が1人増えるほど、外科病棟での死亡率が16%下がるというデータもある。
2.世界の先進国では100床あたりの看護師数は、アメリカが344人、イギリス280人、カナダ263人、イタリア184人、ドイツ130人、フランス115人、日本は43人、アメリカの8分の1である。 100床あたりの病院薬剤師数はアメリカが9.8人、日本では2.7人である。
3.日本の医療が、現場にいる看護師や薬剤師たちの根性と、重労働のうえに成り立っている。看護師や薬剤師を含む病院従事者のことを「コ・メディカル」と呼ぶが、コ・メディカルが圧倒的に少ないというのが日本の医療システムの特徴である。
4. 1990年代からアメリカやイギリスでは、医師がより治療に集中できるような環境づくりをおこなうということで、病院従事者を増やし、100床あたりだいたい500人以上、ドイツとイタリアでも200人以上になるように目指してきたが、2010年時点での日本は117人で、同じ施設とは思えないほどの「格差」がある。
5.医師をサポートする人々が圧倒的に足りていない状況にくわえ、医師自身も足りない。最近まで日本の医師は当直のたびに約36時間、睡眠をとらずにぶっ続けで勤務をするというのが当たり前だった。
6.未来の日本は、元気ではないシニアは「たらい回し」である。2035年は後期高齢者医療が医師にとって、2倍の負担増で、大病院の夜間の緊急窓口は、パンク状態。すでに医療過疎地である埼玉などでは、その兆候はあらわれている。



yuji5327 at 17:10 

2018年01月10日

2011年度の日本の医薬晶の売り上げ額は9.2兆円だが、そのうち、8.7兆円が病院で処方される医療用医薬品で、薬局で売られる薬は6500億円に過ぎない。

「上昌宏著:
医療詐欺:先端医療と新薬はまず疑うのが正しい、講談社、2014年7月22日」「第2章:新薬利権で蔑ろにされている患者たち」の「不都合な真実C羂絛┐砲茲辰討砲曚鵑寮縮会社の開発力が低下している」は参考になる。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.日本では、薬の価格をすべて国が決定しており、そのシステムによって不正や癒着が蔓延している。病院で処方される「処方薬」やドラッグストアなどで購入する「市販薬」は製薬会社がつくっている。
2.製薬会社が儲け方法は、他社に負けないように優秀な研究者を雇い、研究費を投入し、画期的な治療薬を開発する。その薬が広く世に流通することで、利益を得ることができる。。しかし、これは「真実」ではない。この日本ではあてはまらない。日本の製薬会社は「新薬」を開発しなくても十分に儲けることができてしまう。
3.製薬会社が薬を開発しないなんて、そんないい加減なことを言うな、とお怒りの声が飛んできそうだが、理由は、日本の薬価は「中医協」という厚生労働大臣の諮問機関がすべて決定する。『中医協』の「公定価格」を決めている基準は以下の通りである。
4.製薬会社が新しい薬を開発した場合、まず「中医協」は、類似薬がないか確認する。似た薬があればその薬の価格を基準として、推定して検討する。類似薬がない場合は(製造原価、販売管理費、流通経費などのコストをべースにして考えるが、その際にアメリカ、イギリス、フランス、ドイツの4ヵ国と比べて、極端に安く、あるいは高くないように、「医療先進4ヵ国」と足並みを揃える調整をする。
5.このような形で薬価が全国一律に決まるというのは、先進国のなかでも非常に稀なケースである。日本の医療界では当たり前のようだが、諸外国からみれば「異常」である。さらに奇怪なシステムは「薬価改定」である。薬価というのは2年に1度.、医療機関や薬局がその薬を購入した実勢価格をベースにして薬価改定がおこなわれる。定期的に治療方法も薬の評価も更新されていくわけだから、いいのでは、と思うが、これは単なる価格の見直しではなく、良い薬ほど価格が引き下げるという見直しである。
6.先進国では、医療機関や患者から評価が高い薬は徐々に値段が高くなる。需要があれば価値も上がり、値段も上がる。資本主義の原理が働く。日本では逆で、「買い手」である保険者の価格交渉力が強く、良い薬であればあるほど買い叩かれる。最大の保険者は厚労省の影響下にある「全国健康保険協会」である。
7.このため、日本では多くの患者がつかう新薬の価格は、OECD諸国のなかで最も低い水準になっている。いい薬は安くなるのだから、良いことずくの印象を受けるが、中長期的に考えると、患者に様々な不利益を引き起こす。
8.その代表が、「ドラッグラグ」である。ある難病を治療する画期的な薬が世界のどこかで開発されたき、日本の難病患者にとっては希望の光だが、それをすぐに服用することはできない。長い場合は数年もかかる。この手続きによって生じる、国内と国外の治療ギャップを「ドラッグラグ」と呼ぶ。
9.日本国内での新薬の販売が、欧米に比べて大幅に遅れる問題は。がんや難病などで苦しんでいる患者さんからすれば、非常に深刻な問題である。その理由として、「承認審査に時間がかかる」とか「治験に時間がかかる」というような理屈、実は根深い問題がある。
根本的な原因は、「新薬が安い」からである。薬の開発には莫人な費用がかかる。
10.多額の投資をして開発をした薬がどんなに医療機関や患者から高く評価されても、どんどん買い叩かれる。画期的な新薬をつくっても、海外でつくられたものと似ている「類似薬」をつくっても、結果が同じであれば、ラクなほうを選ぶ。「中医協」という厚生労働大臣の諮問機関が、横並びやバランスを考慮して値段を決定するので、画期的な薬の開発は海外に任せて、その進捗状況に目をくばりながら「類似薬」でも出していたほうが遥かに効率的です。「他社よりも早くいい薬を開発しよう」という新薬開発に消極的になる。
っていくのは当然でしょう。裏を返せば、画期的な新薬などつくらなくとも、日本の製薬会社は十分にビジネスが成り立つ。
11.欧米の製薬ビジネスは、リスクをとって膨大な投資をおこない、画期的な新薬をつくって儲けるという構造だが、日本である。リスクをとらず小さな投資をおこない、「たいして新しくもない新薬」をつくって細く長く儲ける。このような「ぬるま湯」のような市場では、国際競争力が向上しない。承認という手続きが長期化すれば、誰が困るのかといえば、画期的な新薬を必要.とする難病患者である。
12.「新薬が安い」ことが、患者さんたちにもたらすもうひとつの不利益は「ジェネリックが普及しない」ということである。新薬の開発に辿り着いた開発者の知的財産権を保護するために、「特許」が認められている。この特許が、期限切れになると、製法がオープンとなり、他メーカーも同様の薬(ジェネリック)と呼ばれる。欧米では「後発医薬品」が新薬の2〜3割程度の価格で、経済的余裕のない患者さんたちにとって「救世主」である。
13.日本ではほとんど普及はしていない。政府や企業が使用を呼びかけたことで、かつてよりは認知度も上がったが、欧米と比較すると、際立って低い利用率である。その原因は、ジェネリックが普及しない最大の理由は、日本の後発医薬品の価格が新薬の6割程度と「たいして安くなっていない」ということで、「新薬が安い」ことと無関係ではない。欧米では、もとの薬価が高いので、ジェネリックがガクンと下がるが、日本の場合は、そもそも元が安いので、これをガクンと下げたら、それこそ「安過ぎる」という状況になる。
14.これは極端に高い薬や、極端に安い薬を世に流通させないという「中医協」の方針からも大きく逸脱する。日本のジェネリックが普及をしないという問題も、「新薬が安い」という状況に突き当たる。
15.2011年度の日本における医薬晶の売り上げ額はおよそ9.2兆円だが、そのうち、8.7兆円が病院で処方される医療用医薬品で、薬局で売られる薬は6500億円に過ぎない。


yuji5327 at 06:27 

2018年01月06日

製薬会社というのは、臨床経験の少ない医師に接近し、物心ともにサポートをすることで、思いのままに操ることができるように籠絡していく。

「上昌宏著:医療詐欺:
先端医療と新薬はまず疑うのが正しい、講談社、2014年7月22日」「第1章先端医療と新薬を支配する「医療ムラ」は癒着と利権の巣窟」の「不都合な真実‘本には「原子力ムラ」とよく似た「医療ムラ」が存在している、東大病院にみる悪質さ」は参考になる。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.ノバルティスファーマ社が裏で糸をひいていた東大病院血液・腫瘍内科事件がある。東京大学医学部附属病院血液・腫瘍内科(黒川峰夫教授)を中心に22の病院で構成する臨床研究グループ(TCC)がおこなった医師主導臨床試験「SIGN研究」において、ノバルティスファーマ社のMR(医薬情報担当者)が、実施計画書や患者同意書の作成に不適切に関与していた。
2.SIGN研究は、慢性骨髄性白血病の治療薬グリベックの副作用を評価する「医師主導臨床研究」ということですが、グリベックを販売するノバルティスファーマ社が仕切っていた。研究責任者である黒川教授が、同社のアドバイザーを務めていること、そして同社から奨学寄付金を受け取っていた。患者側に提供された「説明文書」には、そのような事実は伏せられていた。
3.グリベックは2012年度には383億円を売り上げたドル箱でしたが、2013年になると一部の白血病に対する特許が切れ、ジェネリックが発売された。1錠あたりの価格は、ジェネリックが1842円であったのに対し、グリベックは2749円。何もしなければ、ジェネリックに市場を奪われてしまうので、ノバルティスファーマ社が編み出したのが、後継薬への誘導だった。グリベックの副作用を強調することで、同社が開発したグリベックの後継薬タシグナへと切り替えさせるようにした。
4.グリベックのジェネリックとタシグナの効果や副作用には大きな差はないが、かかる費用には大きな差がある。タシグナの年間の薬剤費は約510万円。グリベックのジェネリックの費用は年間約269万円と約240万円もタシグナのほうが割高である。ここへ誘導するために、「SIGN研究」へ誘導したという疑惑がもたれている。
5.それを如実に示しているのが、患者情報の流出である。東人病院が作成した患者向け説明文書に、東大病院は、性別や年齢などの患者の個人情報が本臨床研究関係者以外の外部に流出したり目的外に利用されたりしないように保護すると書いてあるが、255人分の患者情報がノバルティスファーマ社の手にわたっていたことが明らかになった。
6.この情報のなかには、性別や生年月、イニシャル、副作用情報などのほかに、個人が特定できる患者IDも203人分含まれていた。これはいわばグリベックの「顧客」情報を
横流ししていた。登録した患者がグリベックを止めてタシグナに変更した際には、営業担当者の業績として評価していたことや、ノバルティスファーマ社の東日本営業部では、担当医療機関の間でアンケート枚数を競う「インセンティブプログラム」を実施し、スターバックスコーヒーのプリペイドカードなどの褒賞を与えていた。
7.バルサルタンの臨床データ不正操作事件といい、この東大病院血液・腫瘍内科事件といい、研究資金や人的なサポートがあったのに、医師たちが、ここまで無節操に製薬会社の言いなりになったのは、医者というのはもっとも籠絡されやすい人々だからである。
8.例えば、著者が所属していた医局では、疑惑の中心にいる黒川教授は、1990年に東大医学部を卒業し、虎の門病院で臨床研修をした後は、主に白血病遺伝子の基礎研究に従事していた。英国の科学誌「ネイチャー」に論文を寄稿するなど、大きな実績を挙げた。その後、前任の教授が急逝したのを受け、2005年に40歳という若さで教授に抜擢されたが、医局員のお世話係である医局長や他大学の管理職の経験がない。研究者としての能力と、臨床医としての技量、研究室のトップとしての管理能力は別物である。
9.黒川教授は「基礎研究」の実績は十分だったが、臨床や研究室運営は心許なかった。ノバルティスファーマ社から黒川教授に振り込まれた「奨学寄付金」がある。3年間で800万円で、「SIGN研究」のような大規模臨床試験の奨学寄付金の相場は、年間1000万円を考えれば、破格の安さである。製薬会社というのは、臨床経験の少ない医師に接近し、物心ともにサポートをすることで、思いのままに操ることができるように籠絡していく。
10.臨床試験にかかわった医師などは、講演や広告など様々な形でバルサルタンの宣伝をしており、「バルサルタンファミリー」などと呼ばれていた。良い薬であれば、その治療方法を他に薦めるというのは別に悪いことではない。黒川教授と同じように、臨床経験に乏しいというコンプレックスにつけこみ、手厚くサポートをすることで接近した。スポンサーのいいように操られてしまう。




yuji5327 at 06:50 

2017年11月26日

医療行為よる死者の総数が、アメリカで年間25万人、薬の副作用10万6000人、院内感染で8万人、治療ミスで45000人、不必要な手術で12000人、投薬ミスで7000人である。日本にはデータがない。

「生田哲著:
ビタミンCの大量摂取がカゼを防ぎ、がんに効く、講談社、2014.3.3、4冊」は参考になる。「まえがき「カゼやがんに効く」は本当だった」と「ビタミンCは安くて、しかも副作用がない」「有害性を誇張する首謀者」の印象に残った部分の概要を自分なりに.補足して纏めると以下のようになる。
1.ビタミンCは何百万という物質の中でもっとも安全な食品のひとつで、ヒトが健康に生きるのに必須の物質である。ビタミンCは単純な分子構造を持ち、多くの動物、植物が体内で大量に生産し、蓄積している。細菌から動物にいたる生物は、数億年にわたり、有毒な活性酸素を分解するのにビタミンCを利用してきた。
2.ビタミンCの安全性は特筆に値する。大量のビタミンCを長い期問摂取しても、明かな害はみられない。そもそもビタミン類は安全である。一般に、過剰摂取による有害作用というのは誇張されていることが多い。科学的に見るとビタミンCは、過剰摂取よりも慢性の不足を心配すべき状況にある。
3.長年にわたって、ビタミンCの大量摂取は「危険」、あるいは「副作用を引き起こす」と言われてきた。企業が販売する医薬品の副作用や事故があってもマスコミはあまり報道しないが、広告主のいないビタミンCについては大々的に報道される。報道も娯楽も利潤追求の軍門に下っているため、プロパガンダが存在する。「ビタミンC療法」が成果を上げれば、医療関係者にとって大きな脅威となります。
4.医師は「ビタミンC療法」についてほとんど何も知らない。「ビタミンC療法」は医師が行っている医療ビジネスのライバルである。製薬業界にも脅威である。それは、ビタミンCは天然物なので特許の対象にならず、高額な値段では販売できず、莫大な利益が望めない。栄養士にも脅威となる。ビタミンCの生化学をよく知らない栄養士たちは、カロリー計算しか実践してこなかった。すべての国民の健康のためには、カロリー抑えめ目の食生活を指導する以前に、ビタミンCの摂取を推奨すべきである。
5.上記の3業界団体は、ビタミンCは危険であるとくり返し主張し、ビタミンC療法
の信用を落とそうと懸命に働きかけてきた。ビタミンCはヒトが生きるのに欠かせない栄養素でありながら、体内でつくることができない。食事から摂取しない限り、壊血病で死んでしまう。
6.あらゆる物質は摂取量が増えれば副作用のリスクも増加するが、ビタミンCについては、病気を未然に防げることの利益のほうがはるかに優る。水は生体の6割を占める安全な物質だが、アメリカのユタ州に住む両親が、4歳の娘に水を飲ませすぎたために死亡させた事件が報道されている。大量の水を摂取すると、血中のナトリウム濃度が低下する。血液より脳内の浸透圧が高くなるため、水が血液中から脳内に移動し、脳が膨張してしまった。
7.バーゼル大学のハンク教授は、動物を用いてビタミンCの「中毒量」を決め、それをヒトの体重(60kg)に換算した値を報告した。中毒量のことをLD50といい、薬を投与された動物の50%が死ぬ量である。マウスで481g、モルモットで534g、イヌで300g以上だった。ヒトにおけるビタミンCの、治療係数は400になり、飛びぬけて高い安全性を示している。これまで、ビタミンCの過剰摂取によって死亡したという報告は一例もない。
8.ジョーンズホプキンス大学のバーブラ・スターフィールド教授は、医療行為によりかえって病気を引き起こす「医原病」による死者の総数が、アメリカで年間25万人に達する。薬の副作用による死者は年に10万6000人、院内感染での死者は8万人、治療ミスによる死者は45000人、不必要な手術での死者は12000人、薬の投薬ミスでの死者は7000人である。わが国では、このようなしっかりした調査は行われていない。



yuji5327 at 06:27 

2017年11月24日

医療に携わる者たの力を、サポートするようなふりをして、実は阻害しているのが「国」という存在である。その構造は国立病院でわかる。

「上昌宏著:
医療詐欺:先端医療と新薬はまず疑うのが正しい、講談社、2014年7月22日」「第2章:不都合な真実ずのままでは日本の再生医療研究は欧米や韓国よりも遅れてしまう」「新薬利権」で蔑ろにされる患者たち」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.「中医協」という「官僚による医療のコントロール」によって、日本の製薬会社の開発能力が抑え込まれており、それが患者に不利益をもたらしている。注目されている「再生医療」の分野にも当てはまる。山中伸弥京都大学教授が「成熟細胞が初期化され多能性をもちうることの発見」によりノーベル生理学・医学賞を受賞したことから、日本の再生医療分野は進んでいる、という印象を受けるが、現実はそうではない。
2.実用化では、欧米や韓国と比較しても遅れていることは承認数を見ても明らかである。欧米で承認されている再生医療製品は皮膚や軟骨を中心に10数品目あるが、日本は、わずか2品目である。体細胞クローン技術をヒト胚作成に用いるような申請は1件も出されていない。
3.日本の研究者たちのレベルが低いからではなく、「新薬」をめぐる問題と同じ構造が障壁となって、研究者たちに立ち塞がっている。日本の再生医療分野がなかなか成長できなかったのは、「ドラッグラグ」同様に、過剰な官僚によるコントロールに原因がある。官僚による統制が、研究を遅らせる例が、体細胞クローン技術である。
4.先端技術について日本が対応を姶めたのが1999年である。首相の諮問機関である「科学技術会議」の報告書をもとに動き始め、2000年には体細胞クローン技術による個体産生を禁止する法律が国会で成立している。法律はできたが、では体細胞の核移植による胚の作成までは言及されていないので「ガイドライン」をつくろうという話になった。
5.山中伸弥京都大学教授がノーベル生理学・医学賞を受賞した2012年、世界的にiPS細胞の臨床応用に期待がかかり、日本でもその動きが活発化してきた矢先、「安全.性」を掲げて厚生労働省が新たな規制強化策を打ち出してきた。過剰な「官僚によるコントロール」は、開発を阻害し、かえって患者さんに不利益がもたらされる。医療研究における届け出は、役所側が求める資料を作成するなど、膨大な事務作業を要し、民間医療機関にとって大きな負担になる。
6.再生医療の開発力を落としてまで、国の権限を強化しようとしている。再生医療のように、最先端の医療を受けたいと切実に願っている患者が多くいるのだから、国として、必要な情報を提供し、「ドラッグラグ」を解消する必要がある。わが国で「ドラッグラグ」が深刻化したのは、医療を官僚のコントロール下に置くという日本特有のシステムがあるためである。官僚たちの権益強化のために「医療ムラ」に続いて「再生医療ムラ」をつくろうとしていいる。
7.「不都合な真実」を覆い隠すために、官僚たちが新聞などをつかって「ウソ」を流している。大新聞などに、「日本が再生医療大国へ動き出した」とか、「新薬開発拠点として国というような見出しが躍るようになっている。「日本の新薬開発環境が遅れていた」ことの原因を、承認審査の遅れと、米国の1割程度と、国の予算が少ないことだと述べているが、ウソである。
8.もうひとつ大きなウソは、「日本版NIH」をつくって政府の権限を強化すれば、全てがバラ色の未来だとしていることである。税金をバラまく公共事業から、世界的な競争力を有するイノベーションが起きるわけがない。そこには利権や癒着の構造が生まれるだけである。
9.大新聞が「日本版NIH」をヨイショするのは、情報源として役所の言うことを報じれば、手間のかかるウラ取りをする必要もなく、誤報や名誉殿損で訴えられるリスクもない。原発事故が発生するまで原子力行政や東京電力をおおっぴらに批判した大新聞がなかったように、「医療ムラ」のなかでは大新聞も「御用マスコミ」になってしまう。日本の新薬開発環境に足りないのはカネではない。産業が成長するのに、政府の権限などかえって邪魔で、自らがすすんで研究をし競争しなくてはいけない。
10.医療に携わる者たの力を、サポートするようなふりをして、実は阻害しているのが「国」という存在である。その構造は国立病院でわかる。



yuji5327 at 06:41 

2017年11月22日

コラーゲンはたんぱく質で、筋肉や皮膚や血管、各臓器などの基本。人間の体で一番多いのは水で、60〜70%、次がたんぱく質で、15〜20%。毎日たんぱく質を補わなければならない。

「渡辺雄二著:
体を壊す13の医薬品・生活用品・化粧品、幻冬舎、2013年」は参考になる。「NGその11、美肌のためにコラーゲンサプリを飲むm図回U美肌のために
コラーゲンサプリを飲む」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.コラーゲンは、女性にとって大切なアイテムとなった。肌がしっとり潤う、若返る、など、コラーゲンの効果についての情報がネットなどで飛び交っているが、ほとんどの人は、とても不経済な商品を利用しているか、逆に体にとってマイナスの製品を利用している。
2.コラーゲンはたんぱく質で、筋肉や皮膚や血管、各臓器などもたんぱく質が基本になっている。人間の体で一番多いのは水で、60〜70%、次に多いのがたんぱく質で、15〜20%。人間は毎日たんぱく質を補わなければならない。その量は体重の約1000分の1、体重50圓凌佑覆1日に50gをとる必要がある。そのうちの約30%をコラーゲンが占めている。体の中でもっとも多い蛋白質である。皮膚の真皮や血管は、コラーゲンでできているか。3.コラーゲンは軟骨の主成分で、固形成分の半分以上はコラーゲンでできている。目の角膜やガラス体もコラーゲンでできている。蛋白質は、種々のアミノ酸がたくさん結合したもので、コラーゲンも同様である。体内の蛋白質は、20種類のアミノ酸から構成されている。コラーゲンは、アミノ酸の一種のグリシンが約3分の1を占め、プロリンとヒドロキシプロリンが約20%ずつ、アラニンが約10%である。
4.コラーゲンを生成するためには、アミノ酸が必要である。ドラッグストアなどには、さまざまなコラーゲンサプリが売られている。ドリンクと粉状の製品が大半を占めている。それらはテレビなどで宣伝されている。それらの製品を飲んだり食べたりしても、含まれているコラーゲンがそのまま体のコラーゲンになることはない。分子量が大きいため、そのまま吸収されることはなく、ペプシンなどの消化酵素によって分解されて、グリシンやプロリンなどのアミノ酸になる。
5.市販のコラーゲンサプリの多くには、添加物が使われている。サプリメントは分類上、食品になり、食品に使われているのと同様な添加物が使われている。例ば、粉状タイプの製品の原材料は、豚コラーゲンペプチド、デキストリン、豚プラセンタエキス、ハス胚芽エキス、ハトムギエキス、トレハロース、香料、ビタミンC、ピアルロン酸、増粘剤(プルラン)、卵殻Ca、甘味料(アセスルファムK、ステビア)である。
6.トレハロース以降が添加物で、8種類も使われている。問題のある合成甘味料のアセスルファムKが使われていので、肝臓へのダメージや免疫力の低下をまねく心配がある。毎日飲むサプリメントの場合、その危険性が高まる。甘味料のステビアは、南米原産のキク科・ステビアの葉から抽出された甘味成分である。ステビアが体内で代謝されてできる物質(ステビオール)が、動物のオスの精巣に悪影響をもたらすとの理由で、使用を認めていなかったが、2011年12月から、体重1堙たり4唹焚爾僕泙┐襪箸い条件つきで使用を認められている。
7.ほかの会社からも、種々の粉状タイプのコラーゲン製品が出ており、香料や乳化剤、増粘剤などの添加物が使われている。錠剤のコラーゲンサプリも出ているが、二酸化ケイ素やステアリン酸カルシウムなどの添加物が使われている。
ドリンクタイプの製品も数多くあるが、1本で200〜250円するので、毎日飲み続けると高額になる。添加物の影響が心配されるし、値段も高いので出費が大きくなる。
8.コラーゲン製品を買わなくても、容易にコラーゲンをとる方法がある。ゼラチンパウダーである。つまり、ゼリーを作るための食材で、あくまでも食品で、サプリメントではない。コーヒーゼリーやフルーツゼリーなどに原材料として使われているが、コラーゲンを分解したものである。
9.市販されているゼラチンパウダーは、主に2種類ある。マルハニチロ食品のゼライスと森永製菓のクックゼラチンです。ゼライスは、1箱が200円前後、クックゼラチンは180円前後でやすい。1g当たりに換算すると、ゼライスが約5・7円、クックゼラチンが約6円となる。もっともポピュラーなある会社の粉状のコラーゲンサプリは、2009で1900円前後だから、1g当たり約9・5円である。ゼラチンのみだから添加物などそのほかの原材料は一切使われていない。
10.著者は、ゼラチンパウダーを使ったコーヒーゼリーを毎日のように食べている。きっかけは、膝が痛くなったことで、膝の痛みは、膝の関節を形成している軟骨がすり減って、骨と骨とが擦れるような状態で発生するので、軟骨を形成している成分は、65〜80%が水分で、残りの固形成分の約半分がコラーゲンである。若い頃は、代謝が活発で体を構成する成分が次々に作られ、関節を形成するコラーゲンもどんどん作られ、軟骨が維持される。
11.コラーゲンはたんぱく質の一種であるが、そのまま腸から吸収されることはなく、消化酵素によって、アミノ酸に分解されてしまうので、摂取したコラーゲンがそのまま膝関節に移行して、コラーゲンとなるということはない。消化酵素によって分解されてできた各種アミノ酸が腸から吸収されて、それをもとにコラーゲンが作られる。
12.著者は[ゼライス]を買ってきて、コーヒーゼリーを作って毎目食べた。コーヒーゼリーの作り方は、小さめの鍋に水を人れて火にかける。インスタントコーヒーを適量入れて、ゼラチンパウダーを300ccの水にゼラチン5g入れる。かき混ぜながら沸騰させて、火を止め、冷えてきたら、コーヒーカップあるいは浅めのコップに入れて、冷蔵庫で冷やす。数時間すると固まって、コーヒーゼリーができ上がる。カフェオレに溶かして飲むこともできる。
12.ゼラチンをとるようにしたら、数週間で膝の痛みを感じなった。膝の軟骨を形成するコラーゲンが作られて、軟骨がしっかりして、擦れることが少なくなったためと考えられる。整形外科や整骨院に通ったわけでもなく、とくに運動をしたわけでもなく、ゼラチンが効いたと思われる。
13.コラーゲンは、体内の蛋白質の約30%を占めており、それを維持するためには体内で常に合成されなければならず、その原料となるアミノ酸が必要である。コラーゲンのアミノ酸組成はプロリンやヒドロキシプロリン、アラニンが多くを占めるなど、かなり偏っているため、それらを補給してやる必要がある。そのためには、コラーゲンを摂取することが手っとり早い。分解されて、プロリンやヒドロキシプロリンなどになる。
14.膝の痛みが治まるとともに、腕の皮膚がしっとり、すべすべしてきた。今までと
は明らかに違う肌の感じだった。これは当然のことで、皮膚はコラーゲンによって形成されているからである。皮膚は、表皮と真皮からできているが、厚い層の真皮は、コラーゲンで形成される繊維組織でできている。大部分がコラーゲンである。
15.ゼラチンを摂取することによって、血管も丈夫になる。血管の壁は主にコラーゲンでできている。壊血病という歯肉や皮膚などの血管が破れて出血し、歯肉炎や貧血、全身倦怠、衰弱などに陥る病気がある。これはビタミンCの欠乏によって起こることがわかっているが、ビタミンCは、体内でコラーゲンの生成に欠かせない栄養素で、不足するとコラーゲンが作られにくくなり、血管がもろくなって破れ、出血を起こす。
16、コラーゲンが体内でたくさん作られるようになれば、血管への供給が十分になって、血管がじょうぶになる。ビタミンCを摂取することも大切だが、コラーゲンの原料となるアミノ酸を補給することが大切である。その補給には、ゼラチンを食べることがもっとも手っとり早い。ビタミンCの1日所要量は、100咾如△海譴世韻箸辰討い譴弌壊血病になる心配はない。
17.ゼラチンを食べることは、膝などの軟骨形成を促し、肌をしっとりすべすべにし、さらに血管をじょうぶにするので、よいことずくめである。また、コレステロールは含んでいませんので、高コレステロールになる心配もない。


yuji5327 at 06:46 
池上技術士事務所の紹介
261-0012
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池上技術士事務所(代表:池上雄二)の事業内容
以下のテーマの技術コンサルタント
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2.省エネ・新エネ機器導入
のテーマについて、
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・技術翻訳、特許調査
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工学博士、技術士(応用理学)、
公害防止主任管理者、
騒音防止管理者の資格で
お役に立ちたいと思います。

池上湖心 プロフィール
○略歴
大東文化大卒、
在学中 上條信山に師事
書象会に所属、書象会理事
審査会々員
○作品展の開催
・主宰している「さざ波会」
 作品展を毎年8月開催
(於:稲毛ギャラリー)
・土曜会(グループ展)
 作品展を毎年10月開催
(於:銀座大黒屋)
○公募展の受賞、入選
・日展入選
・読売書法展(現在理事)
 読売奨励賞
 読売新聞社賞
・謙慎展(現在理事)
 春興賞の受賞:2回
○書道教室
・学生:月曜日
・一般:火曜日、水曜日





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