環境

2017年12月11日

世にはさまざまな俗説がある。迷信と言うべき危いものもある。CO2温暖化論による俗説は、断固として排除しなくてはならない。

「深井有著:
地球はもう温暖化していない、科学と政治の大転換へ、平凡社、2015年」は参考になる。CO22削減の国家プロジェクトに参画した自分にとって共感できる記述も多い。「第1章:CO2温暖化論が破綻するまで」の「6.俗説を排すために」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.世にはさまざまな俗説があって、なかには微笑ましいものもあれぽ、迷信と言うべき危いものもある。CO2温暖化論によって始められ、流布された多くの俗説は、断固として排除しなくてはならない。さもないと、理不尽な巨額の出費を強いられることになるでは温暖化がらみの俗説の例は以下の通りである。
2.「|狼絏甲伐修砲茲辰導た緻未肋緇困掘∪こγ罎留茣瀉楼茲水浸しになり、ツバルやモルディブが水没してしまう」は、IPCC第5次報告書で、気温上昇に伴って海面が大きの気く上昇し、もっとも大きな場合で2100年に75±23僂箸覆襦△箸靴燭燭瓠▲泪好灰澆蓮△修虜蚤臙佑鮖箸辰憧躙韻鮴ったが、実測された海面上昇はこれよりずっと小さく、過去330年間の世界の海水準変化の形は平均気温変化とよく似ていて、1900年以後の上昇率は年に約2弌100年で20僂任△襦
3.ツバルは南西太平洋、モルディブはインド洋にあるサンゴ礁の島で、標高が2mに満たないので、海面が上昇すれば呑み込まれてしまうというが、この議論は海面上昇が誇張されているだけではなく、根本的に間違っている。
4.サンゴは海面近くで増殖し、やがて死滅し、波や風に運ぼれて白い砂となって堆積する。最近の海面上昇が追い付かないという心配も無用で、南太平洋のフナフチ諸島では、。調査した27の島のうちで、最近60年間に面積が減ったのは4島に過ぎず、残りは面積が増えたものと変わらなかったものが半々である。フナフチ諸島の29島の総面積は7・3%増加していた。サンゴ礁はサンゴの成長と海流・波・風との微妙なバランスで決まる繊細な地形なのだが、海水準変化に対しては大きな適応力をもっている。
5.ツバルやモルディブの水没はCO2、温暖化の「大義」に合わせるための作文だったが、お粗末に過ぎた。そもそもサンゴ礁は沈まない。サンゴ礁の島々は標高が低いので洪水などの被害を受けやすいことは確かだが、これは2000〜3000年前に人々が島に住みついた時からそうであったので、将来も変わりはない。温暖化によって洪水か増えるという予測にも根拠はないので、島興国の洪水対策は気候変動とはまったく無関係である。
6.日本の海水準も数千年前に現在より3〜5m高くなったことがあり、2000〜1000年前の極小を経て再び上昇している。気象庁のデータによると、過去100年間の上昇は5冂度で極めて小さいから心配することはない。



yuji5327 at 06:48 

2017年12月10日

リサイクルには石油をつかう。古紙を回収、爽雑物を除き、漂白にも石油で熱を発生させ、薬品も多く使い、その薬品を安全に捨てるためにも石油を使う。紙のリサイクルは環境を汚す。

「武田邦彦著:
偽善エコロジー「環境生活」が地球を破壊する、幻冬舎、2008年7月30日」の「紙の消費量が増えたときにすべきこと」は参考になる。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.日本の森林からとることのできる紙の量は500万トン程度だった。高度成長期に紙の消費量が増えて日本の森林ではまかなえなくなったとき、2つの選択肢があった。1つは、日本の樹木が不足するので外国の森林を使うという方法と、もう1つは足りないからリサイクルするという考えである。
2.森林が破壊されない限り、森林を利用したほうがよいと考える場合、外国から木材チップやパルプを輸入するのがよい。先進国では国土面積に対して森林の面積が大きい国が3力国、日本、スウェーデン、フィンランドである。フィンランドは日本のおよそ20分の1しか人口だから、1人当たりの紙の消費量が同じでも、日本の20分の1しか使わないので、森林の生育量が消費量を上回る。
3.スウェーデンでは2000年に森林の生育量が9500万m^3だったのに対して、利用した量が7000万m^3で、2500万m^3を捨てた。
4.日本の森林から紙を製造した後、足りなければ森林が多い国から輸入するのが最善である。心配なら、森林利用のガイドラインで、人工林が傷まないよう伐採を制限する方法がある。
5.紙をリサイクルする方法は、1回使った紙をリサイクルすれば、森林からの紙の不足を補える。一般の人が使った紙は、使い終わると廃棄される。その紙をリサイクルするためには紐でくくって、まとめてちり紙交換か古紙を集めるところに持って行く。そこからトラックで運搬し、製紙会社でプラスチックや金属類を分別し、インクなどを取り外して紙の原料にする。紙は何回か使と基本的には劣化する。新しい紙でも5回ぐらいしか繰り返しは使えない。
6.リサイクルのときに使う物は石油が主で、古紙を回収してくるとき、工場へ運んで爽雑物を除き、漂白するときでも石油を燃やして、熱を発生させなければ何もできない。薬品も多く使い、その薬品を安全に捨てられるように処理するにも多くの石油を使う。紙のリサイクルは環境を汚す。



yuji5327 at 06:43 

2017年12月09日

先進国の中で未だに国を挙げてCO2温暖化の脅威を叫んでいるのは日本だけ。欧米で行われている世論調査では、気候劾動への関心は最下位である。

「深井有著:
地球はもう温暖化していない、科学と政治の大転換へ、平凡社、2015年」は参考になる。CO22削減の国家プロジェクトに参画した自分にとって共感できる喜寿も多い。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.二酸化炭素(CO22)が増えて地球が温暖化している。このままでは大変なことになるから、皆でお金を出し合ってCO22を減らそう、国連主導のこのキャンペーンに毎年数10兆円のお金が使われていが、果たして正しいのか?
2.国連機関IPCC(気候変動に関する政府間パネル)が第1次報告書(1990年)でCO22による地球温暖化を唱え始めてから25年が経過した。しかし、実際に温暖化が起こっていたのは7〜8年に過ぎず、その後、世界の平均気温は頭打ちになり、今はむしろ下降傾向にある。ところが中学・高校では、生まれてこの方、生徒たちが、温暖化が起こっていると教え込まれている。
3.国はCO22による温暖化を防止するという名目で毎年4兆円もの支出をしているが、論拠が不明である。CO22が温暖化の原因であるならぽ、CO22が年々増え続けているのに気温が18年間も横ばいである。
4.IPCCも第5次報告書(2014年)で、頼りにしている気候モデル計算では最近の気温の頭打ちを説明できない。ところが、彼らはその欠陥モデルを使って将来CO22がもたらす気温上昇は確実だと声高に主張した。第5次報告書に含まれるこの矛盾は要約だけしか読まない政策決定者やマスコミは、温暖化の脅威に踊らされることになる。
5.温暖化対策のために巨額の費用が投じられることになり、日本の場合、国民がそのために払わされている税金は毎年4兆円だが、CO22排出削減政策がGDP(国内総生産)を年間1〜2%、金額にして5〜10兆円押し下げる効果を加えると、負担は一世帯当たり20万円にもなる。
6.事態は年を追って悪化しつつある。毎年開かれている国連の締約国政策担当者会議では、温暖化対策費をさらに増やそうという議論がされている。世界人口の4分の1は飢えているというときに、このような理不尽は許されない。
7. 1982年から始められた世界の植生についての衛星観測の結果で、1982〜2010年の29年間に植生の被覆率は11%増えており、これは主にCO22の増加14%によるものと結論され
ている。とくにアフリカ・サハラ砂漠の南側の広大な乾燥地域サヘルの緑化が注目される。地球の砂漠化が喧伝されるが、実際にはCO22の増加によって砂漠が緑化している。植物にとってCO22が多.いほどよい。1000以上の植物種について5000以上の研究結果が報告されている。大気中のCO22が増えること自体には、益こそあれ何の害もない。
8.過去2000年問の気温変化を屋久杉の年輪から読み取った結果、1000年ごろの温暖期から1600年ごろの寒冷期を経て、現在はまた温暖期に戻ったところである。1000年ごろの温暖期は豊かな平安時代に当たり、寒冷期の江戸時代前半にぱ飢饒が頻発した。歴史を見る限り、温暖化は人間生活に不都合をもたらしたことはない。CO2の増加も温暖化も、それ自体は歓迎すべきというのが常識である。
9.日本の気候学者・気象学者の大多数が純粋に科学者として物を考えられる得がたい立場にある。わが国の地球科学者としては、ひとり丸山茂徳だけが古気候学の立場からCO2温暖化論を強く批判し続けてきたが、その声は温暖化大声にかき消された。
10.IPCCはCO2温暖化を前提として、それ以外の要因を軽視してきたが、科学として邪道である。太古からの気候変動を眺めてみると、太陽活動に支配されてきたに違いないと、多くの太陽研究者は、そのように考えている。
11.最近、太陽活動は200年ぶりの急激な変化を見せ、太陽と気候の関係も、よりはっきりと見えてきた。過去150年間の気温変化が理解され、今後100年間のかなり確かな予測ができるようになった。重要なのは、今後、太陽活動は数10年から100年にわたって弱まり、地球を寒冷化に向かわせるという予測である。これまで数百年ごとに訪れて、飢饅をもたらした小氷河期がまさに再来しようとしている。温暖化よりは寒冷化に備えなくてはならな。
12.先進国の中で未だに国を挙げてCO2温暖化の脅威を叫んでいるのは日本だけである。欧米でたびたび行われている世論調査では、世界が直面する問題として挙げられている10数項目のうちで、気候劾動は常に最下位である。
13.外国では何人かの気骨あるジャーナリストによる署名記事が、CO2温暖化の大合唱に流されない歯止めになっていたが、これは日本では望むべくもなかった。彼らは批判を圧殺する側に回ってしまった。
14.本書は、日本のジャーナリズムが放棄した役割を果すために書かれた。温暖化の元凶として貶められてきたCO2の復権にも努める。植物は大気中のCO2と窒素から有機物を作り、動物はそれを利用して生きている。CO2は地球のすべての生命の源なので、CO2を貶めるのは自然の摂理に反する。CO2排出を減らすのは炭素資源を保存するために意味があるのであって、大気中のCO2濃度を減らすことには意味がない。

yuji5327 at 10:37 

2017年12月08日

牛乳パックは紙全体の消費量の0・3%しかない。牛乳パックを開いてきれいに洗っている。牛乳パックのリサイクルは、ほとんど意味がない。

武田邦彦著:
偽善エコロジー「環境生活」が地球を破壊する、幻冬舎、2008年7月30日」の「牛乳パックのリサイクルは意味なし」は参考になる。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.牛乳パックは紙全体の消費量の0・3%しかない。今でも、牛乳を飲み終わると牛乳パックを開いてきれいに洗っている消費者が多い。牛乳パックのリサイクルは、環境という意味ではほとんど意味がない。
2.理由は、第1に「量」の問題である。日本の紙の消費量は、リサイクルが始まって急激に増えて、現在では年間3000万トンにも達する。40年ほど前、日本人は日本の森林からとれる紙で我慢していた。そのころの消費量は、年間500万トン程度で、今と比べると6分の1くらいである。
3.日本は急激に発展し、紙の消費量が3000万トンまで増えた。牛乳パックに使う紙はそれほど多くなく、約40万トンにしかすぎない。加えて、牛乳パックは、開いたり洗,たりしなければならない。2006年の実績では、牛乳パックの消費量の4分の1(10万トン)が回収されているにすぎない。紙の消費量が3000万トンだから、わすか0・3%、つまり300分の1にしかならない。
4.ちりも積もれば山となる、と反論されるが、意味のないことは意味がないと認める勇気を持たないと、本当の意味で環境を守ることはできない。リサイクルするのは紙ばかりではないから、紙のリサイクルだけに時間をかけていたら、生活を快適にできない。専門家が勇気を持って事実を話すことが大切である。専門家の腰が砕けていて、みんなが希望することを言えば人気が出るので、事実と違うことでも平気で言う。
5.リサイクルのように一見して「善意」と受け取れることを利用して、専門家が人をだますのはよくない。紙のリサイクルでいちばん問題なのは、子供をだましたことにある。大人は、よく子供に「勉強しなさい!」と叱るが、「間違っていることを教えるから、勉強しなさい」という意味ではない。紙のリサイクルは、環境を守るということで、間違ったことを延々と子供たちに教えてきたから、現代の先生や親も罪作りである。
6.著者が学生に環境の勉強をさせると、学生はがっかりする。小さい頃から紙のリサイクルをしてきて、それが無駄だったからがっかりするのではなく、尊敬していた学校の先生が、自分にウソをついていたとわかってがっかりするのである。
7.学校の先生や大人は、「政府や製紙会社がだましたから」とか「生協が運動をしていたから」といった言い訳をしてはいけない。著者(名古屋大学教授)は長く教師生活をしてきましたが、教師というのは難しい。人に教える立場の大人たちは、「教わる側の人」が「教える人が言ったこと」を、そのまま信じてもよいことを言わなければならない。テレビや新聞で言っていること、をそのまま教えてはいけない。牛乳パックのリサイクルで、大人に不信感を持った子供たちの心を直していかなければならない。


yuji5327 at 06:25 

2017年12月06日

リサイクル全体に5000億円の税金を使っている。国民1人当たり1年に5000円程度になるが、税金をもらう方の1人当たり5000万円の利権はすごい。著者への攻撃も激しい。

「武田邦彦著:
偽善エコロジー「環境生活」が地球を破壊する、幻冬舎、2008年7月30日」の「ペットボトルの円筒形は、資源節約の優等生」は参考になる。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.ペットボトルが悪ものにされてる原因は、かさばること。ペットボトルは円筒形で、体積に対して表面積が小さいので、資源という点ではよい。ある量の液体を入れるのに、理論的には「球」がよい。「球」の次が「円筒形」です。ボールのような「球」を使ったときの表面積を基準に1.0としますと、ペットボトルのような円筒形では、表面積が1.6倍、詰め替え容器のような四角い平面の形は8・3倍になる。
2.日本の家庭から出される生ゴミは、1キログラム当たり400キロカロリーの熱量を持つ。水分も多く、なかなか燃えまない。生ゴミを燃やすには、1800キロカロリーは必要だが、ゴミの持っている4〜5倍の熱が必要である。ゴミを燃やして発電できれば、環境にもいいが、発電するとなると、2500キロカロリーは要る。現在の家庭から出るプラスチックや紙をほとんど生ゴミと一緒に混ぜると、それくらいのカロリーになるので、生ゴミにプラスチックや紙を混ぜたほうがよい。
3.ものを燃やすには酸素がだが、電話帳などのようにぎっしり詰まったものは燃えにくい。生ゴミを燃やす助燃材として、ぺットボトルのように空間があり、燃えやすいものを混ぜるのはよい。ペットボトルやトレイはどんどん燃やそう。
4.ペットボトルのリサイクルが始まると、大量生産・大量消費が始まる。当初、年間15万トンぐらいしか使われていなかったのに、現在では、その4倍近くになっている。回収率は増えていますが、消費量が増えているので、ゴミはさっぱり減っていない。
5.ゴミを業者に渡せば、ゴミとして計算しない。そしてそのゴミがどうなったかは監視しないので、ゴミを業者に渡しさえすれば、その自治体のゴミは減ることになる。リサイクルしたペットボトルが、どの程度、使われているのかは、公表されていない。ペットボトル100本のうち、5〜6本は使われ、95本程度は捨てられたり、燃やされたりあるいは違法に外国に流れたりしている。ペットボトルのリサイクルは、資源を節約したい、ゴミを減らしたいという市民の願いを完全に裏切っている。
6.平成17年に中央環境審議会に提出された資料によると、ペットボトルを回収ナるのに、自治体は税金をkg当たり405円も使い、それを40円から50円で中国などに売りわたしている。405円で仕入れたものを50円で売るなどということはないが、405円は税金なので、50円で売っても、自治体は儲かったと喜んでいる。
7.著者の指摘は周囲からの反撃を受ける。大切なことは公表されずに、リサイクル全体に自治体だけで5000億円の税金を使っている。国民1人当たり1年に5000円程度になるが、環境を守るためなら、と納得してしまう。この税金をもらう方は1人当たり5000万円になる。その利権はすごいので、著者への攻撃もかなり激しい。日本人なら、人をだまして税金で儲けようせずに額に汗して稼いでもらいたい。



yuji5327 at 06:41 

2017年12月04日

家庭で出るゴミは、細かく分別するのをやめて、2つに分ければいい。1.つは金属類、もう1つはその他である。金属類は一般的に高価だから、価値がある。

「武田邦彦著:
偽善エコロジー「環境生活」が地球を破壊する、幻冬舎、2008年7月30日」の「ゴミの分別は意味なし、ゴミは金属とそれ以外に分けるだけでいい」は参考になる。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.家庭で出るゴミは、細かく分別するのをやめて、2つに分ければいい。1.つは金属類、もう1つはその他である。金属類は一般的に高価だから、価値がある。アルミ缶、鉄、銅線などは、すべてリサイクルが成立するもので、社会で有用に使える。金属は、種類ごとに分ける必要はない。理由は、鉄は磁石につくし、アルミは軽いので、鉄とアルミと銅が混ざっていても、業者が容易に分けられる。個人がいくら一所懸命分別しても、アルミ缶の中には鉄が入るし、鉄の中にも銅が入る。産業がこれを使うときには、アルミの中に鉄が入っていたら、分けなければならない
2.どうせ分けるのだから、個人が出すときには、「金属類」として一括して出すのが適切である。一括して出したほうがいいのは、分別して出すと、分別して運ばなければならない。3つの金属の種類に分ければ3台のトラックがいるが、まとめて運べば1台ですむ。まとめて運んで工場で分けるほうが効率的である。
3.金属以外のゴミ、たとえば生ゴミ、プラスチック、紙などは一括して出す。生ゴミは90%を捨てる。生ごみについて重要ななことは我が国は60%の食糧を輸入し、30%の食糧を捨てている。料理法を検討し、食べ残しがないようにする。高級ホテルで仕入れた食品の90%を捨てている。
4.ガラスはできるだけ使わないようにして、ガラスは一般の廃棄物の中に入っても、焼却すると焼却炉の下に出てくる。現在、完全に分離する方法があるし、毒物を含まず、埋立や土壌の改良などにも使えるので、生ゴミと一緒にするのも現実的な方法としてある。
5.水については、水の使用は極力少なくする必要がある。現在は、飲み水の300倍近くをトイレや洗濯、風呂などに使っているから、水道の品質を少し落とし、合理的な水の使い方をするといい。汚い水を流すと配水管が詰まってしまうのでその点は気をつけなければならない。日本人が、水道の水は少しまずくてもよいということになれば、水道料金はかなり下がる。



yuji5327 at 06:42 

2017年12月02日

リサイクルというだけで税金をもらっていた人たちも多いが、日本の将来の環境を考えて、思いきったやり方が必要である。

「武田邦彦著:
偽善エコロジー「環境生活」が地球を破壊する、幻冬舎、2008年7月30日」の「意昧のないリサイクルはやめる」は参考になる。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.リサイクルをやめれば、税金は5000円減り、家電製品のリサイクルをしなければ1台当たり3000円程度の負担が減り、水道やその他のやり方を現代の日本人の生活に合わせれば、いろいろなもののお金の負担が減る。
2.いちばん大きいのが温暖化対策費用である。温暖化を阻止することは日本ではできないから、それだけでもやめる決意をすると、1人2万円ぐらいが浮く。あれこれ全部合わせると、毎日の分別はなくなり、税金は3万円ぐらい減る。もし国民がこれに気がつくと、毎年1億円ぐらいの税金をもらっている3万人の人から反撃がくるが、その人たちは地位も高く、お金もあるので、初心に返って自分の額に汗をかいて自分で儲けてもらいたい。
3.リサイクルもせず、分別もぜず、ゴミを出すことになると、処分場がすぐいっぱいになると心配になるが、、ゴミゼロは簡単である。30年前、ゴミをゼロにすることはできなかった。焼却枝術も不完全だし、処理設備も不完全で、分別しなければゴミは減らないと錯覚していた。その後、技術が非常に進んで、ゴミの処理は焼却も含めて大変進歩した。現在、家庭用ごみ全部まとめて、焼却しても4つの成分に分かれるだけである。
4.1つは、CO2と水の気体、その次に灰、それから、スラグという土の成分、それからメタル、銅や鉄の金属の成分である。現在の高性能焼却炉は、この4つの成分をきちんと分けることができる。
5.飛灰の中に危険物が入る。たとえば、水銀や鉛、カドミウム、砒素である。スラグやメタルの中には、ほとんど毒物は入ってこない。特に、スラグの土の成分に毒性のある元素の入ってくる量は大変減ってきた。現在では、焼却炉から出てくる土は、海の埋め立てにも使えるが、心理的な抵抗もあって現在はまだ使っていないが、そのうち認められるはずである。
6.銅や鉄を中心としたメタル成分は、非常に貴重で、これは主に非鉄メーカが引き取って、再び資源にする。もし個人が分別してリサイクルしようとすると、リサイクルが十分ではないということで、資源を利用できない。まとめて出せば、資源を有効に利用できる。紙についたホチキスは個人で金属として回収するのは大変だが、まとめてゴミに出せば、紙が燃えてホチキスの針のほうはメタルとして回収ができる。
7.この世の中で、何がどこに入っているか、それほど正確に知ることはできない。たとえば、色が塗ってあれば、その中には金属が入っているが、それが何かはわからないが、焼却すれば4つに分かれるので回収できる。
8.リサイクルには毒物が混ざってくるが、我々は毒物が入っているかわからないから分離ができないが、焼却炉に入ると毒物をちゃんと検出されて、分離するこできる。現在では、主に飛灰の方に毒物が入ってくるのでそれを管理する。
9.今までの10年間のリサイクルの経験が無駄だったわけではない。いろいろなことを我々は学んだ。1990年にバブルが崩壊した後、多くの人が失業し、それを助ける意味でのリサイクルもあったことも事実である。しかし、それは社会的な歪みであり、その歪みを徐々に解消させていく中で、社会はもっとまともな、きちんとした環境を守る方向に舵を切る必要がある。
10.リサイクルというだけで税金をもらっていた人たちも多いが、日本の将来の環境を考えて、思いきったやり方が必要である。


yuji5327 at 07:06 

2017年12月01日

米国物理学会の請願の趣旨は、「人為的温暖化は科学者のコンセンサスを得て、異を唱える者はほとんどいない、というIPCCの主張は誤り」という内容。

「深井有著:
地球はもう温暖化していない、科学と政治の大転換へ、平凡社、2015年」は参考になる。CO22削減の国家プロジェクトに参画した自分にとって共感できる記述も多い。「第3章:あまりに政治化された地球温暖化」の「3.物理学者の見る地球温暖化問題」の印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.米国物理学会(APS)は会員数48000名を擁し、世界の物理学をリードするマンモス学会なので、その動向は科学者一般の動向を知るための参考になる。1998年に始められた「地球温暖化に関する請願プロジェクト」がある。これは当時、米国科学アカデミー会長だった固体物理学のフレデリック・サイツ(1911〜2008)が中心となって始められた署名運動で、2010年4月までに科学者31486名の賛同を得た草の根運動である。
2.米国物理学会の請願の趣旨は、「人為的温暖化は科学者のコンセンサスを得ていて、異を唱える者はほとんどいない」というIPCCの主張は誤りで、この仮定に基.つく政策は人類の繁栄を阻害するものであると示すこと、とされている。請願書には「われわれは米国政府が地球温暖化に関する京都議定書や他のいかなる同種の提案をも拒否することを強く求める。提案されている温室効果ガスの制限は環境に害をもたらし、科学技術の進歩を妨げ、人類の健康と福祉を損なうことになるであろう。二酸化炭素やメタンなどの温室効果ガスの放出が、現在または近い将来に破滅的な温暖化をもたらし気候システムを破壊するという確かな科学的証拠ぱ存在せず、むしろ大気中の二酸化炭素の増加が地上の植物や動物の成育環境によい効果をもたらすという多くの科学的証拠が存在する」と書かれており、これにロビンソンらによる「大気中二酸化炭索の環境効果」というレビュー論文.(2007)が添えられている。
3.この主張が100%正しいかは分からないが、科学アカデミーの会長という立場にある人がIPCC批判の署名運動の先頭に立つことは、わが国では考えられないことだろう。米国が京都議定書を批准しなかった背景にぱ、科学者たちのこのような運動もあった。もちろん、地球温暖化問題についての米国の物理学者の意見は分かれていた。2007年にAPSはIPCCの見解を支持して、温暖化対策を進めるべきだという立場を学会として公式に表明した。「人間活動に起因する温室効果ガスの放出が地球の気候に影響し、温暖化をもたらしているという証拠に疑問の余地はない」として、温暖化防止の政策に協力することを呼びかけた。
4.しかし、これは一部の会員の反発を招いた。人為的温暖化論の誤りを訴え続けてきたマサチューセッツ工科大学(MIT)の気象学者リチャード・リンゼンは、APSの声明を改めさせる提案をすることを学会メンバーに呼びかけた。
5.彼がAPSに提案した改訂案は「人聞活動に伴って放出される温室効果ガスが重大な気候変動をもたらすのではないかという強い懸念が表明されてきたが、20〜21世紀の変化は例外的でも永続的でもなく、歴史的・地史的な記録は今日よりも温暖.な時期がたびたびあったことを示している。一方で、大気中の二酸化炭素の増加が植物や動物に及ぼす好影響を調べた文献も数多く存在する。海洋循環や太陽活動の変動などの自然現象によって気候の数十年から数.百年の変動を説明することはでぎるだろうが、現今の気候モデルには過去の気候変動の自然要因と人為的要因を正しく評価できるほどの信頼性はなく、まして将来の気候予測ができるとは考えられない。米国物理学会は、自然要因・人為的要因を含めて地球の気候を決めるすべての過程を理解するための客観的・科学的な努力を支持し、将来の気候変動に対応するための技術的な問題への取り組みを支援するものである」。
6.これに対してAPSは地球温暖化問題に対しての対応は改めていない。APSの公式声明は会員の間にさらに波紋を広げた。2010年10月には古くからの重要メンバーでAPSフェローだったカリフォルニア大学のハロルド.ルイスが会のやり方を受け入れがたいとして脱会を表明した。会長宛の手紙から引用すると「2007年のAPS声明は、時流に乗ろうとした一握りの人たちによる作文に違いない。その後、クライメートゲート事件によって温暖化の主張がどのように作られたかが明らかにされても、APSはそれを黙認し、何の反応も示さなかった。そこで公式声明を改訂するように働きかけたのだが、執行部に握りつぶされた。これはもはや『科学』の話ではない。APSを動かしているのは何兆ドルというお金である。APSはもはや自分が誇りに思える存在ではなくなったので、身を退ぎたい」。ルイスはその翌年に他界した。
7.2011年にはもう一人のAPSフェローで1973年度ノーベル物理学賞受賞者のイヴァル・ジェーバーが2007年の公式声明に抗議して脱会した。理由は「地球温暖化が起こっている証拠に疑う余地はない、という態度は科学ではない。そもそも世界の年間平均気温が正しく測れるのかは疑問だが、もし測れるとしても、過去150年間に0.8℃の変化というのは驚くほど安定と言うべきではないか。地球温暖化は今や信仰になってしまった。疑問をもつことを許さない人たちには我慢がならない」である。
8.APSは、すべての声明は5年ごとに見直すことになっていることと、2013年にIPCCの第5次報告書が出されることを踏まえて、気候変動に関する2007年の声明を再検討する準備に着手した。そのために公共問題担当部門の中にこの問題を扱う評価委員会を作って、カリフォルニア工科大学の原子核物理の専門家スティーブン・クーニンを責任者に据え、2014年1月には6名の専門家を招いてワークショップを開いた。委員会のメンバーも招かれた専門家も、意見が偏らないように選ばれており、資料はすべて公開され、のちに委員会の長文の記録もウェブ上で公開された。この報告は、現時点での気候科学の問題点をかなり明らかにしたものとして評価されている。
9.評価委員会の報告を受けて新しい声明案が作成され、全会員に配布されて意見聴取が行われた。公共問題担当委員会がその結果を集約して、声明の最終案をまとめている。これが評議会で承認されれぽ公式声明として発表される。


yuji5327 at 06:35 

2017年11月25日

最近の日本の報道は、視聴者を驚かせないと視聴率などがとれないので、あの手この手で事実とは違うことを報道する。

「武田邦彦著:
偽善エコロジー「環境生活」が地球を破壊する、幻冬舎、2008年7月30日」は参考になる。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.島国ツバルは温暖化で沈んでいるのではない。北極と南極の氷が解けて海水面が上がる、は間違いである。北極の氷ですが、北極の氷のほとんどは海に浮いています。海に浮いている氷はアルキメデスの原理によって、解けても凍っても海水面は変わりません。理由は次の通りです。水と氷は同じもので、もし水が氷になって重たくなれば氷は沈みますが、実際は軽くなるため、水に浮かぶ。浮かんでいる氷が解けると、もとの体積、つまり氷の海の下にある、見えないところの体積に.戻るので、まったく水面は変わらない。
2.南極の氷は気温が「暖かくなる」と少し増と氷が増えるというのは、冷凍庫の中にお湯を入れると、湯気で.霜が増えるという経験をした方は多いと思います。マイナス20℃とか50℃いうような冷えた空気があると、そこにある水が暖かくなればなるほど蒸気があがって、霜が多くつくと同様、南極では、周囲の海が暖かくなると、海から立ち上った蒸気が南極大陸の中心部に雪となって降るので氷が増える。
3.現在の南極大陸の氷は雪からできたもので、中心部には雪が降っています。中心部の気温は、現在、マイナス50℃ですから、2〜3℃高くなってもその状態は変わらない。北極南極の氷はそれほど心配したことはない。アルプスなどの氷河などが解けて海水面が上がると心配している人もるが、海が膨大な広さなので、それに比較すると氷河の氷は少量で問題はない。
4.人によって意見が違うのがグリーンランドの氷である。ゴア元副大統領が「不都合な真実』という映画の中で、「海水面が6メートル上がる」と言い、それでノーベル平和賞までもらった。この映画に対して、イギリスの父兄が裁判を起こした。イギリスでは、子供に教えることに間違いがあった場合、その父兄が訴えることができる。ロンドンの高等法院はその判決で、「ゴア元副大統領の映画について9つの誤りがある。映画を上映してもいいが、その際、必ず上映前に先生が、この映画には誤りがある。危険を煽りすぎていると言うこと」、と条件付きになった。主な誤りの箇所は、グリーンランドを覆う氷が解けて「近い将来に」水面が6メートル上昇するというところだが、IPCCはグリーンランドの氷が解けるのに「数千年」かかると報告している。
5.ゴア氏は「かつて地球でも今より5メートルくらい海水面が高い時代があった」としているが、12万5000年前ということである。10万年先のために、いま温暖化対策をするというのは、誤解される。
6.温暖化によって日本の海水面は、約10センチくらいは上がるが、熱で膨張するからである。季節によっても海水面の高さは変わっている。日本では、海水の温度が上がる夏は、冬に比べて毎年、温暖化するので40cm上がる。台風がくると低気圧になり、50hPa気圧が低下すると、50cm上昇する。普段から、これだけ海水面が上下していても私たちの生活に支障はない。温暖化で上がると言われる10cmは大きな値ではない。
7.最近の日本の報道は、視聴者を驚かせないと視聴率などがとれないので、あの手この手で事実とは違うことを報道する。その一例が、ツバルという南太平洋に浮かぶ小さな珊瑚礁の島国です。テレビでは海水面が上がって島が水浸しになり、そこで泳いでいる子供たちが映る。そんな映像を見ると、これは大変だということになるが、ツバルの近辺の海水面の上昇を測定しているハワイ大学の記録では、海水面の上昇は5センチとされている。この地域の海水面の上昇はハワイ大学のデータしかないので、温暖化を考える際にはこの数字を使って、確かに5センチ上がっているのだと思うが、5センチでは水泳はできない。また5センチ海水面が上がるというのは、小さな低気圧がきたらそのぐらい上がるから、そんな島には普段から住めないことになる。
8.この地域の国の独立は1978年になってからなので、個々の島を特定することはできませんが、第二次世界大戦当時、アメリカ軍が来て急ごしらえの飛行場をブルドーザーで整地したところが地盤沈下しているようです。もともと、日本でも大阪などの大都市の地盤沈下が激しく、この100年で3メートル近く海水面が上がっています。でも日本のような工業国はその対策をしますから、3メートルぐらいは克服してきましたが、ツバルはなすすべもなく地盤沈下の影響を受けていると思われます。
9.「なぜ、マスメディアは国民を脅すのですか?」とよく質問される。この質問の答えは大変難しいが、マスメディアは何か国民に警告を出さなければならないとの使命感を持っている感じがする。その警告は、記者がほとんど何の根拠もなく心配したことを、それを裏付けてくれる学者のところに行って取材をし、記事にするというプロセスをとる。
10.学者は学問の自由があり、人によって考えていることが違うが、このような取材方法のもとではどういう結論の記事でも書けるということになる。現代の日本のように、言論に自由があって、何でも書けることはよいことだが、それだけに、国民は自分の力で正しい情報を選択しなければならない苦労がある。


yuji5327 at 06:57 

2017年11月18日

海洋が千分の1℃変わる熱量で気温は1℃変化するので、6000mの深度まで千分の1℃の精度で水温を観測する必要がある。海面〜海底まで正確に知る方法は観測船しかなく、何カ月もかける。

「日本の気候変動の実態と将来予測、西出則武著、學士會会報No.926(2017-V)」参考になる。印象に残った部分の概要を自分なりに補足して纏めると以下のようになる。
1.過去約百年の日本近海における海域平均海面水温の上昇率(百年当たり1.09度)は、世界全体の平均値(百年当たり0.53度)より大きく、日本の気温上昇率(百年当たり1.19度)と同程度の値である。海域別でみると、黄海、東シナ海、目本海南西部、四国・東海沖、釧路沖では日本の気温上昇率と同程度、三陸沖、関東の東、関東の南、沖縄の東、竹島諸島周辺ではより小さく、日本海中部ではより大きい値である。
2.過去百年の世界平均の海面水位には上昇傾向が見られるが、過去百年の日本近海の海面水位は、10年〜20年周期で変動し、明瞭な上昇傾向は見られない。1950年頃に極大になった後、再び変動し、1980年代以降に上昇傾向に転じ、2016年、平年値より73亶發なった。1960年以降で最高値。また、1960以降の海面水位の変化を海域別に見ると、北陸〜九州の東シナ海側で、他の海域に比べて大きな上昇傾向が見られる。十年規模の変動の原因は、主に北太平洋の偏西風の強弱や南北移動にある。海面水位の変動と表層水温の変動には対応が見られ、特に南西諸島で一致している。
3.気候変化の予測とは、百年後の予測なので、気候モデルは全ての気象現象を完壁に再現できるものではない。狭い領域の予測をする場合、エルニーニョ現象など、大気や海洋の自然変動の影響が出やすい。温室効果ガスの排出シナリオには様々で、シナリオ次第で将来予測が異なる。
4.降水の変化予測は、気温に比べて不確実性が大きい。台風や梅雨の際の大雨は、狭い地域に集中する上、年によって頻度や程度が大きく変動し発生回数も少ないため、系統的な変化傾向が現れにくい。降雪の予測も不確実性が大きい。
5.地球温暖化の予測は、自然変動に伴う気候の「ジグザグ」な揺らぎの影響を取り除き、温室効果ガスの増加に伴って「じわじわ」と進行する長期的変化の傾向を検出する。
基本的には天気予報と同じで、スーパーコンピュータで数値シミュレーションを行う。世界全体のシミュレーションを20甸岾屬料討げ鯀度で行い、その結果を用いて、日本付近を対象に、詳細な計算を5甸岾屬嚢圓覆Α
6.猛暑日(最高気温が35度以上)の年間日数は、沖縄・奄美で約54日増加するなど、全国的に増加する。那覇の現在の猛暑日の年間日数は0.1日だが、21世紀末に約54日になる。気温は北ほど上昇するが、猛暑日は南ほど増加する。真夏日(最高気温が30度以上)の年間日数も、全国的に増加する。年間の増加量は、北日本の太平洋側で30日程度、沖縄・奄美で88日程度となっていて、特に南で大きく増加する。
7.真冬日(最高気温が0度未満)の年間日数は、北日本の日本海側で約38日、太平洋側で約32日減少するなど、沖縄・奄美を除いて全国的に減少する。札幌の場合、現在の真冬日の年間日数が45日だが、21世紀末には約7日になる。冬日(最低気温が0度未満)の年間日数も、北日本の日本海側で約65日、西日本の太平洋側で約32日減少する。
8.1時間の降水量が50舒幣紊涼算間強雨の年間発生回数は、全国平均では2倍以上になる。現在でも南に行くほど短時間強雨が多いが、将来もその傾向が続く。無降水日(雨量が1侈に)の年間日数は、全国的に増加し、特に冬の日本海側で増加が顕著である。年降雪量と年最深積雪は、全国的に減少する。特に本州日本海側で大きく減少する。
9.台風の将来変化は。現在の気候モデルでは高い解像度で地球全体の計算を行えないので、台風などの熱帯低気圧の将来変化の予測はできない。水蒸気量が増加し熱帯対流圏の上層の気温が地表面より大きく上昇するので、大気が安定し、熱帯低気圧の発生数が減少する。海面水温の上昇により大気中の水蒸気量が増加し、熱帯低気圧を発達させるエネルギー源が増加するため、平均強度が増加する。台風の発生件数は減るが、大型のものが増える。
10. 海は地球の表面積の7割を占め、熱やCO2を吸収することで温暖化を緩和している。海上・表面海水中のCO2濃度から、海洋のCO2収支が分かる。北西太平洋亜熱帯域では冬に吸収、夏に放出の傾向が見られ、全体として吸収が勝っている。予測の精度を上げるには、海洋の物質循環モデルの高度化が不可欠。海洋が千分の1度変わる熱量によって気温は1度変化するので、6000mの深度まで千分の1度の精度で水温を観測する必要がある。現在、海面〜海底までの海洋環境を正確に知る方法は観測船しかなく、何カ月もかけて地道な観測作業を行う。
11.数年、各地で自然災害が多発している。2015年の関東・東北豪雨では、鬼怒川の堤防が決壊した。2011年の台風第12号では、紀伊半島で数日間、激しい雨が降り続き、総雨量は多いところで2000伉兇箸いΦ録的な豪雨となった。


yuji5327 at 06:49 
池上技術士事務所の紹介
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池上技術士事務所(代表:池上雄二)の事業内容
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工学博士、技術士(応用理学)、
公害防止主任管理者、
騒音防止管理者の資格で
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池上湖心 プロフィール
○略歴
大東文化大卒、
在学中 上條信山に師事
書象会に所属、書象会理事
審査会々員
○作品展の開催
・主宰している「さざ波会」
 作品展を毎年8月開催
(於:稲毛ギャラリー)
・土曜会(グループ展)
 作品展を毎年10月開催
(於:銀座大黒屋)
○公募展の受賞、入選
・日展入選
・読売書法展(現在理事)
 読売奨励賞
 読売新聞社賞
・謙慎展(現在理事)
 春興賞の受賞:2回
○書道教室
・学生:月曜日
・一般:火曜日、水曜日





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